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米株市場の大幅安と急激な円高で、週明け24日の東京株式市場でも大幅安が避けられない見通しになった。市場関係者の間では「一時的にせよ、TOPIX(東証株価指数)は1000ポイント(21日終値1002・35)割れ、日経平均株価も1万円(同1万354円35銭)を割り込む」(大手証券市場担当者)と予想する声が強まっている。株価下落が長期化すれば、企業業績の「V字回復」シナリオも、修正を迫られる可能性が出てきた。
市場では、世界の資金が米株離れを加速させて日本株に向かうとの期待感もあるが、日本企業の受け皿としての力は頼りない。主要企業は03年3月期決算で増収増益を見込むが、外需主導の性格が強い。トヨタ自動車やホンダ、ソニーなどけん引役の輸出企業は、大半が為替レートを1ドル=125〜130円に設定しており、120円前後では輸出減退で収益悪化をもたらす。
大和証券SMBCエクイティ部の神内一憲情報課付部長は「急速な円高は、日本企業にはマイナス要因。短期的には日本株買いにつながらない」と分析する。市場には、小泉純一郎首相の指導力欠如を指摘する声も強く、効果的政策を打ち出せないと株価はさらに悪化する局面も考えられる。
【塚本弘毅】