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米株市場の急落を受けて、週明けの東京株式市場は日経平均株価の1万円割れを最大の焦点に、不安定さを増す展開になりそうだ。
市場では「米国の景気自体は悪化しておらず、それほど大きな影響はない」(大手証券)との見方も根強い。一方、住友生命総合研究所の霧島和孝・上席主任研究員は「米株安に引っ張られ、日経平均があっさり1万円を割ることも想定される」とみる。
19日の東京株式市場は米株安と円高進行への警戒から日経平均は一時、1万174円68銭まで下げ、2月21日から維持してきた「1万円の大台」割れに接近した。ただ、大和証券SMBCエクイティ部の神内一憲情報課付部長は「1万円を試す動きがあっても、為替相場が1ドル=115円を維持すれば大きく崩れない」と、むしろ円高がポイントだと強調する。
ハイテク中心の米株市場の低迷が長引けば、日本市場の「連れ安」が深まり、さらに、9月中間決算を控えて持ち合い解消売りが進むことも予想される。企業の採算基準とされる1ドル=115円の壁が破られるかどうかも焦点だ。 【塚本弘毅】