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空耳の掲示版にて原発について掲載されている。このことは、事実であるといえる。
わが国のエネルギー源である依存度は、エネルギー省の発表によると、石油危機以降石油による供給は大きく低下し2000年度で52%(1973年77%)になり、原子力にいたっては、12%(1973年1%)になってきている。
電源別発電設備容量は、石油等23%(2000年度)原子力20%になっている。
エネルギーの基本燃料は、今でも石油である。今回のアフガニスタンの戦争、太平洋戦争も石油が原因である。米国のイランに対しての戦争も核施設との話だが、本来は石油である。世界にとって石油は最も大切な資源である。
日本は、ほとんどこの資源を輸入している。よその国が日本を戦争で占領しても資源のない国に魅力がない。対ソの冷戦のときは、米国にとっても日本の土地に基地を設置するほど魅力があったが、今は無い。欧米の諸国は、武器輸出国だが、自らの国で戦争の被害がでるのを恐れる。なるべくかけ離れたところでおこしたい。すると、中東、朝鮮半島ぐらいしかない。
北朝鮮内で石油がとれたとするとアジアはどうなるか。
少し話しがずれてしまったが、日本が工業国、電気消費国であるからには、日本のエネルギーの供給を考えなければならない。我国において、石油危機以来の石油代替エネルギーの導入努力の中で、自民党政府、官僚は燃料供給及び価格の安定性を備えた原子力発電の利用を積極的に推進してきた。
国民も原子力発電に被爆国であるにもかかわらず協力してきた。建設地の住民に莫大な補助をあたえて。今回の東電の件でわかるように、大きな事故がおきなければ小さい事故は目をつぶる体質。大きな事故がおきなかったからそれでとかったではないかという発想。阪神大震災がおきて東海大震災にならなかったからよかったという発想。日本には、テロがおきないからという発想。
原子力発電所には隠された被爆労災がある。中電のように被爆して死んだのに労災扱いにしなく問題になったこともある。
エネルギー資源がない日本だからこそ将来のエネルギー資源について考えなければならない。