http://www.asyura2.com/20/senkyo274/msg/451.html
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「第三波」が表面的に（見える数字として）感染拡大真っ盛りというなかでこのようなことを言うのは憚れるが、「新型コロナ」の感染拡大が１０月に再び起きる可能性があると考えている。
現在進行形の「第三波」は、感染確認者数のピーク（「第二波」で言えば４月１１日）が来週末までにやってきて、９月中旬頃には５月下旬頃の落ち着きに戻ると予想している。
「第二波」の経験を踏まえ、院内や高齢者施設での集団感染が抑制されているので、重症者の絶対数はそれほど多くないと予想されるが、重症入院者数のピークは８月２０日頃になる。
ここ数日新規感染確認（陽性）者が増大しているのは、感染から発症までのいわゆる潜伏期間に加え、“疫病”や“風俗病”と煽られるなか診断やＰＣＲ検査を受けるかどうか迷ったのち検査を受けるヒトも少なくなく、感染が１ヶ月近く前だったヒトから３日から５日前といったヒトまでまぜこぜになっている状況だからだと思う。
「新型コロナ」の感染拡大が１０月に再び起きる可能性があると考えているのは、数日前に、
「［新型コロナ］現状を「第三波」感染拡大と理解しなければ、感染対策も経済活性化も空振り」
http://www.asyura2.com/20/senkyo274/msg/405.html
という投稿で書いたが、日本の１次感染者（他の“誰か”から感染したワケではないヒト）は、米国から輸入された“特定”の電子タバコ用リキッド（ポッド）が原因である可能性が高いと判断しているからである。
（前回の投稿に対するコメントでポッドだと証拠が残るなどの問題提起をいただいたが、証拠を握っている国はいくつもあるというだけにとどめ詳しい回答は後日させていただく）
人数が多く問題になっている「感染経路不明者」のうち８０％以上は、“ウイルス汚染ポッド”を使った電子タバコでの感染ではないかと考えている。
間が悪いことに、「新型コロナ騒動」で紙巻きタバコが重症化に影響を与えるとの報道もあったので、新型コロナ騒動期間に、紙巻きタバコから電子タバコに切り替えたヒトも少なからずいるはずだ。
（感染者の中には自分の行動を明らかにしたくないヒトもいるだろう。しかし、政府はできることを公言していないし把握した内容を言うこともないが、政府は、携帯電話会社と共同で運営している「追跡システム」により、スマホを持ち歩いていた感染確認者の行動を過去に遡って知ることができる。それにより、新規感染確認者が感染する可能性が高い場所に出入りしていたかどうかくらいは把握できる。感染者（以外でもだが）のスマホナンバーさえわかれば、その人の過去数週間の移動履歴が確認できる。その情報を上手く使って誘導すれば、感染リスクが高い場所への出入りを語らせることもできるだろう）
先日の投稿で、「電子タバコ用リキッド」の（個人）輸入禁止を訴えたが、その措置が実現しても、今回の「第三波」の感染抑制には間に合わない。個人輸入禁止措置は、次回すなわち「第四波」以降で有効性を発揮する。
というのも、電子タバコ用の“ウイルス汚染ポッド”は、持続的にいつも供給（販売）されているわけではなく、ある人々（勢力）の裁量で、特定地域に特定数量が短い期間で供給されていると推測するからである。
現在の「第三波」になった“ウイルス汚染ポッド”の供給は６月中旬には終わっているはずである。日本の輸入も７月初旬で終わっていると思う。
１日で一箱（２０本）を消費する人も多い紙巻きタバコと違い、電子タバコの１個のポッドは、２０日から１ヶ月の時間をかけて消費されるそうなので、同じ銘柄のものを愛用し続けている人でも、買い足しタイミングによっては“ウイルス汚染ポッド”から逃れられるケースもあるし、“ウイルス汚染ポッド”をいつ装填し吸うのかも時期がばらけるので感染時期もばらけることになる。
（新型コロナ感染者をより大量に出したければ、“ウイルス汚染ポッド”を広い地域に継続的に供給し続けることで可能になる）
詳細は別の機会に説明するが、米国の新型コロナ感染状況を簡単に顧みたい。
３月のニューヨーク州をはじめとする北東部の爆発的感染と６月からのアリゾナ・フロリダ・テキサス及びカリフォルニアといった南部の爆発的感染という“感染状況の地域差”は、メディアでよく語られる“活動制限の早期解除”に由来するものではなく、“ウイルス汚染ポッド”の供給量の違いに由来するものである。
前回の投稿で、「第二波」より今回の「第三波」のほうが１次感染者が多いだろうと書いたのは、検査数はともかく施設内集団感染が少ないのにも関わらず感染確認者が多いという事実だけでなく、日本の電子タバコポッド個人輸入代行業者の仕入れ先がカリフォルニアに多く見られることから、“ウイルス汚染ポッド”の輸入量は、３月時点よりも６月から７月にかけてのほうが多いと推測できるからである。
“ウイルス汚染ポッド”の供給先が米国北東部に偏っていた３月よりも、カリフォルニアへも供給が増大した６月のほうが、日本に到達する新型コロナウイルスの“流れ弾”が多いはずである。
（後日説明するつもりだが、３月・４月に阿鼻叫喚の状況が発生したニューヨーク州やニュージャージー州など北東部は、６月以降、感染拡大が“まったく”と言っていいほど見られていない：下記のデータを参照してください）
［米国各州の感染推移比較］
MAPS & TRENDS
America Is Reopening. But have we flattened the curve?
See New Case Trends in all 50 States
https://coronavirus.jhu.edu/data/new-cases-50-states
このグラフは、各州のものが全米の地図的ポジションに置かれているので、北東部と南部の感染状況推移が比較しやすい。
本題に戻る。
米国で６月以降感染拡大が続いている地域の特性は南部なので、この時期だとエアコンを利用するケースが多い。
それは、電子タバコ由来の１次感染者が、狭い空間にいる人々に感染させやすいことを意味する。
日本も家庭内感染が増えているが、暖房よりも冷房のほうがエアコンを使う割合が高いので、「第二波」のときよりさらに家庭内感染が増えていると推定する。
生活環境よりも重要なのは、米国で６月以降感染拡大が続いている地域の“政治的環境”である。
米国で現在の感染爆発地域は、大きな州の中でニューヨーク：ＮＹと並ぶ絶対的民主党支持基盤であるカリフォルニア：ＣＡ（５５）を除くと、フロリダ：ＦＬ（２６）・テキサス：ＴＸ（３８）・アリゾナ：ＡＺ（１１）・ジョージア：ＧＡ（１６）のすべてが、２０１６年の大統領選でトランプが選挙人を獲得した州である。（（）内の数値は大統領選での選挙人数）
強固なトランプ支持者はどうであれトランプ支持を変えないだろうが、病気に敏感な高齢者や女性は、新型コロナ政策でトランプが誤った政策をとったと考えれば、トランプから離れ支持しなくなるだろう。
（ラストベルトで云々といったところで、その全部でテキサス一州の選挙人に相当するレベルなのである。テキサスとフロリダの両方をバイデンが獲得すれば、トランプは間違いなく敗北する）
これも半分妄想だと思ってもらえばいいが、昨年７月、米国の「電子タバコ肺炎」から始まった「新型コロナ騒動」の目的の一つとして、“トランプ再選阻止”が含まれているということだ。
だからこそ、昨年でも来年ではなく、大統領選が実施される今年の春に感染爆発を起こしたのである。
米国からの“流れ弾”で１０月に日本でも「第四波」が起きる可能性があると考える根拠はここにある。
“トランプ再選阻止”が目的の一つであるなら、これからまだ３ヶ月ちょっとある１１月３日の大統領選投票日までに、新型コロナ騒動を利用したトランプ潰しの画策が行われる可能性がある。
対抗馬と目される民主党のバイデン氏は、彼自身が評価されているわけではなく、「新型コロナ」と「それによる経済苦境（失業増大と営業不振）」で落ち目になったトランプよりも失点が少ないということで、世論調査でトランプを上回る支持を得ている。
トランプとバイダンが８月の党大会で正式に候補指名を受けると、本格的な大統領選が始まり、今は隠し持っているネタを使ったネガティブキャンペーンやテレビ討論会も行われる。
人が良い（あたりがいい）だけが取り柄で話すと支離滅裂のバイデンではテレビ討論会でトランプに勝つことはできない。
事前の世論調査で不利だったトランプが勝った１６年の大統領選もしかりだが、支持率で１８％ほどの圧倒的な差をつけていた１９８８年のデュカキス候補も、外泊を許可した受刑者が犯罪に手を染めたという情報を討論会で暴露されあっけなく父ブッシュに敗れ去った。
日本在住のデイブ・スペクターとパックンは、ともに“トランプ嫌い”を自認しているが、彼らはともに、“テフロン加工”のトランプの復活を恐れていることを広言し、現在の世論調査で１０％近い差があるからと安心できないと叫んでいた。
最近暴露本を出したボルトン氏も著書のなかで、トランプ氏が「オクトーバー・サプライズ」で巻き返しを計ると書いているらしいが、“反トランプ勢力”も、それに対抗する手段として「新型コロナというオクトーバー・サプライズ」を利用する可能性がある。
１０月に爆発的再感染を引き起こすかどうかは、９月中旬までの大統領選の情勢分析によるだろう。トランプの敗北が決定的だと判断すると、新型コロナ騒動を利用しないと思う。
１０月にトランプ有利州を中心に「新型コロナ」の感染拡大が発生すれば、トランプ支持者の離反がそれほど生じないとしても、社会的混乱のなかで「郵便投票」が多用されることになる。
トランプは不正の温床として「郵便投票」を警戒しているが、誰が記述したわからない投票用紙が大量にカウントされることが許される状況になったとしたら、不正はそれほど難しいことはない。
わからないのは、中国習近平政権がトランプ側・“反トランプ”側のいずれに与しているかである。
トランプは、誰（どこ）が今回の「新型コロナ騒動」を引き起こしたかは知っている。むろん、中国ではなく、彼がよくいう「ディープステート」が画策した国際テロであることを。
トランプ派が、下手人をふん捕まえるという荒業に出れば、逆にトランプ自身が抹殺される可能性が高い。
また、愛国者であるトランプが米国を地に墜とすことになる国際テロ陰謀の暴露に踏み切ることも難しいだろう。（下手をすると、それをきっかけに、米国が内戦もどきの対立と混乱に陥るかもしれない）
少しだけでもましな世界を望むものとしてトランプに再選して欲しいが、この荒波を乗り越えて再選できないのなら、再選してもたいしたことはできないので消えていくのも仕方がない。
激しいバッシングに遭遇している中国もだが、国家や政治家が世界のなかで大きくなりたいのなら、艱難辛苦を自らの手で打破し力をよりたくましくしなければならないのだ。
とにかく、日本政府は、自国防衛の重要な政策として電子タバコ用リキッドの個人を含む輸入の全面禁止を断行しなければならない。
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