http://www.asyura2.com/20/senkyo273/msg/305.html
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元記事http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/2031378.html
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2011年の東日本大震災と福島県での放射能汚染が自然災害とそれに伴う事故だったと思っている方が依然として多い。この幻想を取り払うため、拙著『山本太郎がほえる〜野良犬の闘いが始まった』から省いた部分を今回、紹介する。初稿では、第１章「選別なき対話」の第３節「右翼参上」の末尾に収まっていた文章である。
政府発表やNHK報道が創る世界の中で今まで通り平穏に生きたい人は、絡まずに無視していただくよう、お願いする。
（引用開始） もっとも、日章旗を持った男たちと山本氏は本来、対立する必要もなかったと思っている。私が信じている情報さえ知っていれば。
それはジャーナリストで元米国家安全保障局（ＮＳＡ）の技術者、ジム・ストーン氏が暴露した。福島原発「事故」の一年前に東電と契約したイスラエル企業、マグナＢＳＰ社が大型の「安全装置」カメラとセンサーを３号機内部など福島原発の敷地内に設置している。実は小型核で、これを爆発させたとの主張である。
福島３号機のキノコ雲と小型核兵器爆発実験でのキノコ雲は酷似している。マグナＢＳＰ社のカメラは約４５０キログラム以上の重量があり、ガン（砲身）型の核兵器に酷似した大きさと形をしている。同社はイスラエルの核兵器計画の本場、ディモナという都市にある。
彼がＡＦＲ（American Freedom Radio）という独立系インターネットラジオに出演したときの音声が和訳付きでユーチューブにアップされているので、初耳の方はぜひ１度開いてほしい。
このインタビューによれば、東北でマグニチュード（Ｍ）９の地震は起きておらず、米国海軍が日本海溝で核爆発を起こして津波を起こした（米空母、ロナルド・レーガンが三陸沖にいたことを指すのか）。スタックスネットと呼ばれるウイルスを進入させて機械を破壊しながら、正常に温度や圧力を制御してタービンの速度を管理しているように装った信号を送り、オペレーターには通常通りに見えた。
「彼らはイスラエルで座って津波を起こし、津波が原発を襲うのを待っていたのです」
マグナＢＳＰ社が福島原発の管理を委託されていて、インターネットへの遠隔リンクを得ていたことが『エルサレムポスト』紙に報じられているとのこと。ストーンはこのインタビューの中で、自身がＮＳＡの信号傍受システムの修復に当たる最高レベルの技能要員の経歴を持ち、福島で使われていた型の制御システムに精通していることを明かしている。
現在、ストーンのウェブサイトは閉鎖されているが、２０１１年12月28日の記事はＭ９．０のうそについて、「津波は巨大地震によって起こったと思わせるために、いろいろ理由をつくって数値を上げていった。津波も人工だった」と補足している。気象庁は当初発表の７．９から８．４、８．８、９．０へと３度引き上げている。
人為的に地震や津波を起こすことなどあり得ないと思われるだろうか。明確な証拠としては古い公文書をひもとくしかないが、１９４５年の「地震を使った対日心理戦争計画」と題する米軍機密文書（CIAの前身である米戦略事務局OSSが作成、２００５年４月に公開）には、すでに地震兵器の使用が明記されている。これによれば第二次大戦末期の１９４４年、カリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシミュレーションを繰り返した」という。
機密性の高い原発施設を、外国の会社に業務委託などするのか。東電のホームページをのぞくと契約業務名は記されているが、契約企業の名前はない。しかし、講談社の『週刊現代』がこの裏付けとなる記事を載せていた。全文を紹介したいが、知的財産権の関係があるので、主要部分を左（本ブログでは下）に掲げる。
「４月下旬、福島第一原発１号機原子炉建屋の立面図がネット上に流出し、世界中に晒された。安全管理の脆弱さは津波対策だけに止まらないようだ。そしていま、またも、気になる話が持ち上がっている。イスラエルの主要紙２紙が次のように報じたのだ。
・防衛会社マグナＢＳＰが福島第一原発内に設置した監視カメラは、問題が起きている炉心を内部当局者の視点で撮影し続けている。／エルサレム・ポスト紙
・約１年前に導入されたマグナ社の警備システムは、（中略）放射性物質を入手しテロに利用しようとする敵対分子から発電所を守るため設計された。／ハアレツ紙
記事によれば、福島第一原発の警備システムの一部を日本の企業ではなく、イスラエルの会社が請け負っているという。マグナ社は１０年ほど前に設立された社員十数名の会社で、昨年から東京電力と技術導入のため協議していたとのこと。同社トップのハイム・シボーニ氏は、エルサレム・ポスト紙の取材に『このカメラは放射性物質を感知することができる』と話している。
ではなぜ機密性の高い原発の警備システムの一部を外国の企業が請け負っているのか。原子力安全・保安院は、『福島第一に限らず、どんな機器を採用しているかは保安院に報告の義務はないため把握していない』とする。東電は『セキュリティに関しては一切お答えできません』とノーコメント。
たしかに外国製機器を採用してはいけない、といった規定はない。ただ、シボーニ氏は、『カメラの映像を受信するシステムに遠隔アクセスの設定もできるが、その許可は下りていない』と明かしている。」
スタックスネットを使ったサイバーテロの可能性は、海外の複数のメディアが指摘している。２０１７年１月７日の『ACTIVIST POST』が掲載した“Stuxnet, Fukushima And The Inevitable Cyber Apocalypse”（「スタックスネットと福島、コンピューターネットワークの避けられない黙示」ディラン・チャールズ記者）もその一つ。
記事はスタックスネットのコンピューターワームが米国とイスラエル、英国が共同で発達させたサイバー兵器で、２０１０年11月、イランのナタンズ核燃料濃縮施設を攻撃したと指摘し、２０１１年の福島に言及する。
「ある複数の分析家は２０１１年３月11日に起きた福島第１原子力発電所の炉心溶融にスタックスネットが関わっていたと考える。各システムが大地震や激しい浸水にも耐えるように設計されたにもかかわらず、同発電所の冷却装置が全ての段階で機能を失った事実が、この証拠に含まれる。さらにスタックスネットがこの悲劇の直前に日本で見付かっており、この犯行現場の近くに置かれたと主張する者もいる」
「スタックスネットがこの悲劇の直前に日本で見付かっており」とは、２０１０年６月17日、福島第１原発２号機で発電機が故障して原子炉が自動停止したことを指すと思われる。その際、原子炉の水位が約２メートル低下する深刻な事態となった。東京電力のホームページに「お知らせ」が出ているほか、毎日新聞福島版が小さな記事を掲載した。
２００９年から２０１０年にかけて日本の横田基地に勤務したＮＳＡおよび米中央情報局（ＣＩＡ）の元局員、エドワード・スノーデンを描いた２０１６年の映画『スノーデン』の中に、次のせりふがある。
「僕らは、民間のインフラにマルウェア（有害に作動させるのを目的に作られた悪意あるソフトウェアやコード）を仕掛けました。鉄道も、電気供給網や通信網も全てにです。いつか、日本が米国の同盟国でなくなった日に、『明かりを落とす』ことを考えてのことです」
この場面で、スクリーンは日本列島の北から南まで電気が消えていくＣＧを衝撃的に映し出す。物理的にすでに可能な段階に入っていることは、確かではないのか。
ジム・ストーンは東京電力の清水正孝元社長に公開書簡を送っている。「あなたは真実を語っているとご自身で確信していたと私は最初から思っていました。あなたは技術的に可能な範囲内で話していたからです」と始め、「もし、（今回の事件が意図的な）破壊行為だったら、どうでしょうか」と先程の推論を展開。
「どうやったら、空気と混ざった水素ガスがコンクリートを粉砕できるのでしょうか。コンクリートを粉砕するには焦点を絞った強烈な爆破が必要になります。他の答えを探してみてください」と問い掛け、次のように励ます。
「悪を甘く見ないでください。他の『文化』ではそういうこともするのです。自分を責めることで人生を送らないでください」
私は清水氏の国会証言をテレビで見たとき、この人がうそを言っているようには見えないと思った。それで、ストーンの主張を聞いたとき、心のもやもやが解けた気がした。
「英米がイスラエルと協力して」と話しているが、米国は１９８０年以降、わが国の貿易黒字を問題視して、日米自動車協議や日米保険協議、『年次改革要望書』の交換などを持ち掛けてきた。この延長線上に原発攻撃がある可能性はないか。
月刊誌『財界展望』（現在の『ZAITEN』）２００２年11月号に「日本の電力弱体化を狙うCIA『対日工作』の全貌」（国渡薫）と題する記事がある。この中に在京国際筋から入手したとする２００２年２月付のCIA報告書が紹介されているので、一部を掲げる。
「日本の国力をこれ以上にせず、将来的にも反アメリカとならないようにするには、長期間にわたり、エネルギー部門で日本に手錠をかけておく必要がある。注目すべきは、日本の原発の発電量は、すでに全体の３割にも達していることである。それには、エネルギー部門の雄である東京電力の力（パワー）をそぐ必要がある。東電は日本一の総資産会社であり、財界、経済界での存在感はトップ」「東電を凋落（ちょうらく）させることはそのまま、国力の重要な根幹部分の一つ、エネルギー部門の不安定化を招く。原子力発電のこれ以上の新規立地の阻止につながり、さらに核武装化を大幅に遅らせ得る。」
そのための具体策として、原子力安全・保安院とマスコミの“活用”を挙げている。
「日本人には、今でも核アレルギーがある。驚くべきことに、マスコミも原子力、原発関係なり、ささいなミス（たとえそれが全く無害か許容範囲内）でも許さない。大々的に報道する。それが、監督官庁の発表ならなおさらである。誤報の心配が絶対ないから。」
そして次のように結ぶ。
「東電をたたくなら、どんな形でもいいから、原子力、原発関係のスキャンダルを発掘すべきである。探せば必ずあるはずであり、保安院を利用しての発表となれば、日本のマスコミは、一斉に集団ヒステリーに陥る。」
これまであった数々の原発トラブルを連想しないか。一例を挙げると、２００２年夏に80年代後半から90年代前半にかけて東電のトラブル隠しが発覚した。この事件は２０００年７月、旧通産省に届いた１通の内部告発文書から始まった。差出人は、米ＧＥの子会社であるＧＥＩＩ（ジェネラル・エレクトリック・インターナショナル・インク）の元社員である。
「東電をたたくなら、どんな形でもいいから」とのくだりで連想するのは、「東電ＯＬ殺人事件」だ。容疑者のネパール人男性は結局、無罪になっている。
ただし、仮に私の主張に同意されても、山本氏に罵詈雑言（ばりぞうごん）を投げ付けてはいけない。彼を見習って、愛で対話しよう。それとも、私が偽情報に振り回されているのだろうか。ご判断は皆さんに委ねたい。（引用終了）
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