■　1976年の豚インフルエンザワクチンの悲劇　■

＜wikipedia 「豚インフルエンザ」のタイトルより一部引用＞

1976年
豚インフルエンザが人へ感染した最初の発見例は、1976年2月にニュージャージー州フォートディクスのアメリカ陸軍訓練基地（Fort Dix）で死亡した19歳の二等兵の検死によるものである。同基地内で発病が疑われたのは数人だったが、500人以上が感染していることが分かった。事態を重く見た保健衛生当局の勧告に従い、フォード大統領は同年10月に全国的な予防接種プログラムを開始した。

結局、この時の感染は基地内にとどまって、外部での流行は無く（感染自体による）死者は兵士1人だった[3]。

約4000万人が予防接種を受けたが、予防接種の副作用で500人以上がギラン・バレー症候群を発症し、30人以上が死亡したため、12月16日にプログラムは中止された[要出典医学]。ワクチンが原因でギラン・バレー症候群となってしまったのは565件ともされ、30人の高齢者が予防接種を受けてから数時間以内に「説明不可能な死」を遂げていたという

＜引用終わり＞

■　あらゆるワクチンには副作用が有る　■

人間の体に本来は存在しない異物を接種するワクチンは、ある程度の確率で「副作用」を発生させます。軽いものでは接種部位周辺の炎症や軽い発熱、重いものではギランバレー症候群の様な重篤な自己免疫反応による死亡まで様々です。

この様な副作用が有るにも関わらず「ワクチンが有効」とされるのは、ウイルスの感染拡大の影響に対して、ワクチンの副作用の影響が充分に小さいと判断されるからです。例えばワクチンを接種しなければ数万人が死ぬ可能性があるウイルスに対して、１００人の重篤な副作用が発生しても、ワクチン接種のメリットが副作用のデメリットを上回る（ワクチンは有効）と判断されます。

インフルエンザワクチンにも副作用のリスクが有ますが、毎年、高齢者を中心に３０００人から１００００人が亡くなるインフルエンザでは、ワクチンは有効だと判断されています。高齢者の多くがインフルエンザワクチンを接種しているので、ワクチン接種が無ければ死者数はもっと増えると考えられているからです。

■　水増しされる新型コロナウイルスの死者と重症者　■

新型コロナウイルスによる国内の死者は２０００人を超えましたが、この死者数は水増しされています。

厚生労働省は６月１８日に次の様な通達を出しています。

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新型コロナウイルス感染症患者の急変時及び死亡時の連絡について（厚生労働省　6/19　通達）

　〇事務連絡中の「新型コロナウイルス感染症患者が死亡したとき」については、厳密な死因を問いません。新型コロナウイルス感染症の陽性者であって、入院中や療養中に亡くなった方については、都道府県等において公表するとともに、厚生労働省への報告を行うようお願いいたします。

○ 新型コロナウイルス感染症の陽性者であって、入院中や療養中に亡くなった方については、厳密な死因を問わず、「死亡者数」として全数を公表するようお願いいたします。なお、新型コロナウイルス感染症を死因とするものの数を都道府県等が峻別できた場合に、別途、新型コロナウイルス感染症を死因とする死亡者数を内数として、公表することは差し支えありません。

例えば新型コロナウイルスが陽性で、心筋梗塞や脳梗塞で亡くなった高齢者は「新型コロナウイルスによる死亡」としてカウントされます。通達では、後に正確な死因を特定するとされていますが、公表されている累積死者数は、最初に発表された死者数の合算なので、私達は「本当の死者数」を知る事が出来ません。

いえ、ワザワザ「別途、新型コロナウイルス感染症を死因とする死亡者数を内数として、公表することは差し支えありません。」と書かれている様に、あえて本当の死者数は隠されているのです。

これは世界中で行われている集計で、イタリアでは保険省が感染第一波の後に死因を精査した所、新型コロナウイルスの感染が原因で亡くなった型は報告された死者数の１２％だったと報道されています。

重症者も同様に、新型コロナウイルスに感染していれば、別の原因で重症になっても「新型コロナウイルスによる重症者」として国に報告する様に通達されています。

■　新型で、ワクチンが無く、死者が水増しされても・・・２０００人しか死なない　■

新型ウイルスで人々が抗体を持っておらず、ワクチンも当然無く、さらには死者数が水増しされているにも関わらず、流行開始から２０００人しか死者（水増しされている）が居ないウイルスって・・・・これ、単なる風邪じゃん。

■　インフルエンザの感染を抑制するコロナウイルス　■

ところが、新型コロナウイルスには、もう一つの効果があって、インフルエンザウイルスの感染を抑制する事が統計から分かっています。これは新型に限らず、コロナウイルス全般に見られる傾向で、「コロナ風邪」が流行る年はインフルエンザの流行が小規模となります。

これはコロナウイルスに感染して活性化した免疫が、インフルエンザウイルスにも有効であることが原因であると考えられます。コロナウイルスとインフルエンザウイルスの間に交差免疫反応が有る事を示唆しています。

実際に、新型コロナウイスが発生した２０２０年のインフルエンザの流行は早期に収束し、結果的に「超過死亡率（平均的な死者からどれだけ実際の死者が多いかという集計）」は例年より低く観測されています。

新型コロナウイルスの感染によってインフルエンザの感染が抑制され、高齢者を中心に例年より死者が少ない。これ、統計的には「新型コロナウイルスの感染拡大で日本においては人々は健康になった」という事になってしまいます。

■　それでもあなたは「急造ワクチン」を接種しますか　■

最初に書いた様に「急造ワクチン」は副作用の危険性が十分に分かっていません。２０１２年に流行した「新型インフルエンザ」で、厚労省はワクチンを急遽輸入しましたが、色々理由を付けてワクチン接種を遅らせ、結果的にほとんどのワクチンは破棄されました。これは厚労省のファインプレーです。この時の輸入ワクチンは、安全性の確率していな免疫補助剤（アジュバンド）が入ったワクチンでした。

新型コロナウイルスのワクチン開発は、世界中の製薬会社が鎬を削るっていますが、治験の数も限定的で、長期的な影響は開発されてから時間が経っていないので「全く不明」です。

各国はワクチンの確保に必死で、仮に副作用が発生しても、製薬会社は責任を負う事が無く、国家が保証する事で、ワクチンの確保を進めています。結果、製薬会社はリスクが完全には判明していないワクチンを供給出来ます。

ここまで読んで来て・・・

あなたは副作用のリスクが判明していなワクチンを接種しますか？

「私はそれでもワクチンを打ちたい」という人の勇気を私は称えます！！

ここは是非、「日本の対策はズサンだ！！」と騒いでいる方にこそ、率先してワクチンを接種して頂きたい。

・・・ところで感度が高過ぎてウイルスの死骸や、別のウイルスでも陽性反応が出てしまうＰＣＲ検査。ワクチンを接種したら陽性判定が出たりして・・・。

もっとも鼻毛にウイルスが付着しただけで陽性判定の出る検査ですから、ワクチンなんて関係無く、運が悪ければ陽性判定となりますが・・・。

https://green.ap.teacup.com/pekepon/2672.html

　YouTubeで、ワクチンに関する、とても良い講演を見つけたので紹介する。（二時間を超える講演なので、文字化することができない）

　20201112 UPLAN 天笠啓祐「感染症利権と新型コロナワクチンの危険性」
　 https://www.youtube.com/watch?v=bXQ4L0J99QE&ab_channel=UPLAN

　新型コロナは病気よりもワクチンの方が危険。

　日本のワクチン事情　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3#%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%AE%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E4%BA%8B%E6%83%85

　以下引用

日本では1849年にオットー・ゴットリープ・モーニッケが天然痘の痘苗を輸入。防接種法が制定されて、天然痘以外の感染症でも予防接種が義務化された。
　1964年に始まった、インフルエンザワクチンの被害を訴える訴訟は、1980年代まで長く続き報道された。続く予防接種による訴訟によって、1976年に予防接種法が改正され、救済制度が設立された。
　https://www.cc.kyoto-su.ac.jp/~suga/hanrei/120-1.html

裁判は長期化し、国の敗訴・和解となり、「予防接種は効果の少ない一方で、副反応が多発するこわいもの」という認識が国民だけでなく医療関係者にも定着。1994年には強制予防接種が緩和され、定期ワクチン接種は義務から勧奨にとどめられることになった。ただし定期接種は国策として行われるものであるため費用助成が行われており、ほとんどの場合無料である。

（無料ワクチンは、強制力を伴うものという、誤った認識があるが、実態は、国が重篤副反応・後遺症による賠償請求を免れるアリバイとして1994年に義務から任意に変更された。その後でも、ポリオやジフテリアに匹敵する子宮頸癌ワクチンの被害がある）

　日本は、1980年代まで世界に先駆けてワクチン開発を行っていたが、副作用による訴訟が相次ぎ、厚生省とメーカーが開発・接種に消極的になり、新たなワクチンの大規模な開発はほぼ行われなくなった。

　2000年代に入っても、日本脳炎ワクチン接種後の急性散在性脳脊髄炎（ADEM）発症、Hibワクチンと小児用肺炎球菌ワクチン同時接種後の死亡、子宮頸がんを予防するHPVワクチンの接種勧奨差し控え等の事例がある。

　ノーベル医学生理学賞リュック・モンタニエは、エイズウイルスの発見で受賞した人物だが、2018年にもワクチンの過信は危険だと訴え、アルミニウム塩（チメロサールやアジュバント）の使用に脳や健康に影響を与える可能性があるため、これをカルシウム塩などに変える必要性や、ワクチンに関する研究の必要性を訴えた。例えば乳酸菌を用いた経口のワクチンが開発中である。
　（ワクチンのアルミニウム含有は世界中で問題視されている。アルツハイマーの原因物質とされているからだ。近年アルミ鍋、食器が排除されている理由でもある）

　「抗菌・除菌・殺菌」が良いことであるかのような本質的誤り。

　　すでに半世紀以上前から、日本では菌類→「バイ菌」（悪者）という社会的認識が定着していて、何でも洗う、何でも消毒するという発想で、「健康のためにバイ菌を殺さなければならない」という発想に洗脳されてしまった人が大半である。

　だが、これが最大級の誤りで、人間が本来持つ、免疫力を軽視し、免疫を獲得するための必要な生活プロセスを排除してしまっていることで、むしろ日本人の健康に大きな害悪をもたらしている。

　例えば、皮膚が損傷するような傷害を負ったとき、昔は赤チンやヨーチンで消毒しまくって、患部を乾燥させるのが医学常識だった。しかし、20年ほど前から、皮膚の損傷は、「水道水で洗って、必要に応じて縫合し、ラッピングして包帯で固定し、湿式の養生をした方がはるかに治りが早いとされ、現在、大手病院の大半で、無消毒治療が行われるようになっている。
　これは、これまで悪玉とされてきた皮膚常在菌の治癒力・免疫力を利用するものだ。

　免疫というのは、多少の有害微生物を体内に入れることで、はじめて獲得できるものである。昔から子供たちは、汚い手で、少々の菌汚染などお構いなく生活していたが、病気にかかることはなかった。
　これが多種類に及べば「交叉免疫」という防御システムによって、さまざまな複合的抗体を体内に生成し、強い免疫力を持つことになる。もちろん、有害微生物が多すぎれば「感染・発病」という事態を招くのだが、大切なのはバランスなのだ。

　今回の新型コロナ禍でも「手を洗う＝消毒する」が極めて重視されているが、これは本質的に誤りである。これでは、人間が交叉免疫を獲得するチャンスを潰し、新型コロナ禍の体内侵入を容易にしてしまう結果をもたらす。

　新型コロナウイルスが、人間の免疫力を超えて侵入すれば感染するが、極めて微量ならば、むしろ免疫向上・抗体獲得に役立つ。したがって、徹底排除よりも、人の自然免疫力を向上させることの方が、消毒よりもはるかに大切である。

　免疫を上げるには、体内の気・血の循環をよくすること、すなわち運動で循環器系を活性化することが基本だ。
　つまり、運動で汗をかき、汗から体内の重金属・毒物を排出することが免疫向上につながる。もう一つ大切なことは、日光に当たって体内のビタミンDを活性化することで免疫力を向上させる。日光浴は、例えば歩行中に掌を日光に当てるだけでもよい。

　元々ビタミンDの多い食品がある。
　https://www.elle.com/jp/gourmet/a477301/gpi-vitamind-18-0518/
　私は、干しキクラゲや干しシイタケを推奨している。これを食べて、運動しながら日光に当たれば免疫力は飛躍的に高まる。
　森林浴・自然林公園を立入禁止にするなど、行政の錯誤もいいとこだ。

　歩行運動は、内臓、腎臓・肝臓・心臓を活性化させ、機能を回復させる。以前は、腎臓病は回復不能で運動禁止といわれてきたが、今では、積極的な歩行運動で、機能も回復し、繊維化も回復したとの報告がある。
　https://www.nhk.or.jp/kenko/atc_331.html

　とんでもと決めつけられ、医学界から排除された千島喜久夫氏は、「すべての変態細胞は元の細胞と可逆性がある……（赤血球はIP細胞？）」というような説を唱えていて、癌細胞になったり、繊維化してしまった細胞も、これまで非可逆的で絶対に元に戻らないと決めつけられてきたが、現実には、上の腎臓病のように、繊維化した細胞が回復した例が確認されるようになった。

　私は肺線維症を元の肺胞細胞に戻すために、毎朝5Kｍの森林浴歩行を行っているが、発病から最大6年という死期を過ぎてもピンピンしている。
　「歩いて全身の気血を活性化する」ことが、従来、非可逆的、致死的といわれた病気を回復させることの可能性が強まっている。

　冒頭の天笠氏のワクチン講演にあるように、ワクチン業界は、人間本来の自然な免疫力ではない、金儲け利権としてのワクチンを開発しており、新型コロナ禍のような疫病が収束してしまっては困る体質を持っている。
　だから、無条件にワクチンに依存し、期待するのは大きな誤りというしかない。

　何よりも第一義に、免疫力を高める食事・運動・環境を考える必要があり、少しくらいのコロナウイルスが侵入しても、健全な免疫力があれば感染しないですむ。
　手もそれほど神経質に洗う必要はないかもしれない。消毒重視も誤りだ。野生動物のライフスタイルから学ぶべきだ。

　ただ、私は、三密防止やマスク・花粉メガネ着用は正しい判断と考えている。唾液の飛沫から感染が拡大するので、会食が大きな感染機会になることも正しい。
　ワクチンについては、天笠講演を聴いてからは、とても打つ気にはなれない。
　そんなことより、森林を歩き回って汗をかき、太陽光を浴びたい。

　2012年消費者連盟の公的ワクチンに対する見解
　https://nishoren.net/flash/1406

「100％有効で安全なワクチンない」　学会が警鐘(2021年1月24日)
　https://www.youtube.com/watch?v=w1SyE5a8hlU&ab_channel=ANNnewsCH

　ワクチン神話を疑え！SARSで17年ワクチンができないわけ【新型コロナと闘う　児玉龍彦×金子勝】20200624
　https://www.youtube.com/watch?v=y6W83Y85zJs&ab_channel=%E3%83%87%E3%83%A2%E3%82%AF%E3%83%A9%E3%82%B7%E3%83%BC%E3%82%BF%E3%82%A4%E3%83%A0%E3%82%B9.

　新型コロナウイルスは、RNA遺伝子で、DNA遺伝子型生物の1000倍のスピードで突然変異することが知られている。ゲノム配列が、どんどん変化してゆくので、症状やワクチン適合性もどんどん変わってゆく。
　だから、日本人に接種される予定のファイザーのワクチンが、現在有効性9割といってみても、実際に大半の人々が接種後の半年後（9月頃？）に、ワクチンの有効性が保たれているかというと、実は、その可能性は少なく、3割程度の効果はあるかもしれないというのが最大の見積もりである。

　つまり、このワクチンは変異型改良を施しながら何度も打たねばならない。これはまた、ワクチン製造企業の利権に大きなプラスとして作用する。つまり、いつまでたっても収束しなければ、ボロ儲けができる仕組みになっている。
　冒頭の天笠講演は、それを「ワクチン業界の利権」として指摘していて、こうしたワクチンが、感染拡大に逆効果である可能性さえ指摘されている。

　https://mainichi.jp/premier/health/articles/20200907/med/00m/100/015000c

　ファイザーやビルゲイツが金を出しているモデルナ社のワクチンは、猛スピードで開発され世界が先を争って購入しているが、児玉龍彦は、新型コロナウイルスが、一定の安全性を確保できるのは、早くて、今年後半であると、上のリンクで説明している。
　5月接種なんて早すぎるのだ。これは感染阻止の観点ではなく、オリンピック開催や金儲けの理屈によって強要されてきたものだ。

　こうした分析から、現段階で先走ったワクチンの接種は拒否した方がよい。8月をすぎれば本当に安全なワクチンが出現する可能性がある。
　それまでは、毎日汗をかいて、太陽光を浴びるライフスタイルを堅持しよう。

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1405.html

　COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチンは正規の手続きを経ずに接種を強行しただけあり、これまでの例より深刻な副反応や死亡者が多いようだ。アメリカのCDC（疾病予防管理センター）とFDA（食品医薬品局）が共同で運用しているVAERS（ワクチン有害事象報告システム）の発表では、​2月26日現在、接種した後に死亡したとして報告された人数は1265名​だ。

　例えばポリオワクチンの場合、1950年代に開発された直後、ワクチンを投与したサルがポリオを発症することがすぐに判明している。それに気づいた研究者が警鐘を鳴らすが、無視されて多くの被害者が出た。

　その後、バーニス・エディというNIH（国立衛生研究所）の研究者はワクチンの中に発癌性のSV（シミアン・ウイルス）40が混入していることにも気づくのだが、その指摘にNIHの上司は激怒したと言われている。そのワクチンの製造が止まるのは1961年7月。リコールが宣言されたものの、NIHは市場へ出回っている製品全てを回収することを命じなかった。そこでアメリカ人は発癌性のワクチンを1961年から63年にかけて接種されることになる。最近ではレトロウイルスのXMRVが問題になっている。癌だけでなくアルツハイマー病や自閉症の原因になるという疑いも持たれている。

　アメリカでは1970年代の終盤から皮膚癌、リンパ腫、前立腺癌、乳癌が増え始めた。1980年代の半ばから増加の割合が高くなり、この傾向は1987年まで続く。その原因は1950年代にアメリカで使われたポリオ・ワクチンにあると推測する学者もいる。

　ワクチンの製造に使われた猿の腎臓にエイズの原因になる病原体が含まれていたとする説も存在する。アメリカでエイズが社会的問題になるのは1980年代に入って間もない頃。そうした中、1984年に免疫学者のアンソニー・ファウチがNIHの下部機関、NIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長に就任した。

　このほかワクチンは少なからぬ問題を引き起こしてきたのだが、そうしたものよりCOVID-19が抱える問題は遙かに深刻だ。健康被害もあるが、それだけでなく人類の個別管理に使われようとしているからだ。

　そうした管理システムの実現に向かう動きはすでに顕在化している。欧州委員会とWHO（世界保健機構）が9月12日に共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催、2022年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入し、人びとの管理に利用しようとする計画もあるのだ。

　このパスポートはデジタル化されたものになり、人体に埋め込む動きもある。デジタルIDを推進する目的で2016年から活動しているID2020の出資者にはマイクロソフトやロックフェラー財団も含まれている。

　日本では戸籍や住民票などによって住民の情報が把握されているが、世界には身分を証明する書類を持たない人が数十億人いると言われている。そうした人びとを管理するためにデジタルIDを導入しようとしているのだが、そのシステムとワクチンが結びつけられようとしている。

　2019年9月にニューヨークで開かれたID2020の総会で翌年からのプログラム開始が決められた。翌年の1月にWEFでその方針が確認されたが、それにはビル・ゲーツのマイクロソフト、Gavi、あるいはロックフェラーやロスチャイルドといった富豪が参加していると伝えられている。

　Gaviはワクチンの推進を図る目的で2000年に開かれたWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された。資金はWHO、UNICEF（国連児童基金）、世界銀行、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団などから得ている。

　興味深いことに、GaviはWHOへ多額の寄付をしている。WHOに対する2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると、第1位はアメリカ、第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、第3位はイギリス、そして第4位はGaviだ。

　デジタルIDで個人が管理される時代には免許証やパスポートが必要なくなるだけでなく、日常の生活も一括管理されることになる。1980年代からアメリカの軍、治安機関、情報機関などは個人の学歴、銀行口座の内容、ATMの利用記録、投薬記録、運転免許証のデータ、航空券の購入記録、住宅ローンの支払い内容、電子メールに関する記録、インターネットでアクセスしたサイトに関する記録、クレジット・カードのデータなどの個人データを収集、分析するシステムを開発、実用化してきたのだが、そうした個人データを一括管理する仕組みの中にデジタルIDも組み込まれることになるだろう。

　イギリスのドミニク・ラーブ外相は出演した番組の中で、​パブやスーパーマーケットに入るためにも「ワクチン・パスポート」を必要にすることを考慮中​だと語っている。その一方、衛生面を理由にして個人的に食べ物を売る行為を犯罪として取り締まる動きがある。こうしたことが実行されると、ワクチンを接種しなければ食糧を購入できなくなるわけだ。

　人体に埋め込まれたチップを利用して一人ひとりの心理状態や健康状態を監視する計画もあるが、将来的には人間を「端末化」し、巨大コンピュータにコントロールさせるという案もあると聞く。

　2月19日にG7の首脳がオンライン会議を開いた後、ド​イツのアンゲラ・メルケルは記者団に対し、「パンデミックは全世界の人がワクチンを接種するまで終わらない」と語った​と伝えられている。全ての人間がワクチンを接種するまでパンデミックを終わらせないということだろうが、彼らの計画にとってワクチンはそれほど重要な意味があるということでもある。

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202103080000/ 　

ファイザーのワクチンを1回目として打った約99万7000人のうち、痛みを訴えた人は67.7％、疲労感が28.6％、頭痛が25.6％、筋肉痛が17.2％、発熱が7.4％、吐き気が7％となっています」

新型コロナウイルスのワクチン接種により、副反応などで死亡した場合、国の予防接種健康被害救済制度で一時金4420万円が支払われると田村憲久厚生労働相が19日、明らかにした。衆院予算委員会で、立憲民主党の末松義規氏の質問に答えた。

***

宝くじも１等勝負です
当たれば６億円

ワクチンに当たれば４４２０万円です
問題は死ぬかもしれないのです

韓国では体力が弱い老人は後回しです
日本では容赦しません

***

確実なことは
ワクチン打たなきゃ副反応はありません
が他人が死ぬかもしれません
ワクチン打てば自分が死ぬかもしれません

貧乏人は死ぬ前もカネがありません
副反応でても自宅無銭療養しかできません

ドイツ当局は、1月末までに
接種後、113人の死亡を含む
349人の「深刻な副作用を報告。

EMAはヨーロッパで
数万の副作用を記録。

日本は邪魔者は消去・隠ぺいする怖い国

2021.2.20
https://plaza.rakuten.co.jp/pat11/diary/202102200000/

　アメリカの治安政策はイスラエルを手本としてきた。イスラエルで手法を試しているとも考えられる。2020年5月、ミネソタ州のミネアポリスで警官に取り押さえられたジョージ・フロイドという男性が死亡するという出来事があった。フロイドがアフリカ系だったことから「人種差別」ということになり、抗議活動が広がった。警官は取り押さえる際に膝でフロイドの首を押さえつけ、それが原因で死亡したと見られているのだが、この方法はイスラエルの治安部隊がパレスチナで使っている。実際、​アメリカの警察はイスラエルでそうした治安技術を学んでいる​のだ。

　​アムネスティ・インターナショナルによると​、メリーランド州、フロリダ州、ニュージャージー州、ペンシルベニア州、カリフォルニア州、アリゾナ州、コネチカット州、ニューヨーク州、マサチューセッツ州、ノースカロライナ州、ジョージア州、ワシントン州、そしてワシントンDCの警官がイスラエルで訓練を受けているという。ミネアポリスの警官もイスラエルの訓練を受けたとする報道は後に否定されたが、イスラエルの治安部隊と同じことを行ったことは間違いない。

　そのイスラエルではCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチンの接種が進み、3月2日の段階で55.6％が接種済み。第2位はアラブ首長国連邦の35.2％、第3位はイギリスの30.2％。アメリカは第6位で15.5％だ。

　ワクチンの接種を推進してきたビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団やCOVID-19騒動を利用して「資本主義の大々的なリセット」を宣言しているWEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブたちは世界をイスラエル、いやパレスチナのようにしたいのだろう。COVID-19による世界の収容所化はそれを暗示している。

　しかし、イスラエルではCOVID-19の接種によって相当数の人に深刻な副作用が現れ、死亡するケースも少なくないようで、反発が強まっているようだ。合計4万3871名のうち660名が死亡、そのうち60歳以上が636名、60歳未満が24名とされている。

　イスラエルの健康省が発表したデータを分析したフランスのエクス-マルセイユ大学医学部のエルベ・セリグマン博士らによると、ファイザー／BioNTechのmRNAワクチンを接種した場合、​1月の時点で、高齢者の死亡率は接種しなかった場合の40倍、絶対数は少ないものの、若い人は260倍​になるという。イスラエル国内で出てきたこうした状況を問題視する声は今のところ封印されている。

　ただ、接種数でみるとイスラエルより多い国はある。イスラエルに死亡者を増やす何らかの理由があるのか、他の国では捕捉されていないのかもしれない。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202103040001/