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有効性が疑問のロックダウンを推奨する人びと
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202008040000/
2020.08.04 櫻井ジャーナル
アメリカの有力メディアはSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の悪霊化するための宣伝を続けているが、その宣伝に異を唱える医師のグループが活動している。その人びとの主張を紹介する映像も存在するのだが、ユーチューブもツイッターもフェイスブックもそうした映像を削除してしまった。人びとを脅そうとしている支配者は追い詰められているとも言える。
本ブログでも何度か紹介したが、ロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）は2010年5月に「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」と題された報告書を発表している。
そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者になるとされている。経済活動へのダメージも想定され、人や物資の国際的な移動が止まることから旅行業のような産業や販売網は特に大きなダメージを受けると見通されていた。
また、社会的にはマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くと想定。市民は安全と安定を求めて自らの主権やプライバシーを放棄、電子技術の基盤が整備されている先進国では全ての市民に生体認証が義務づけられるとされている。
この報告書では感染の拡大を抑制することに成功する国も存在するとしている。その例として示されているのが中国。「強制的な隔離」、つまりロックダウンが機能するという想定だ。つまり、パンデミックが発生したならロックダウンしろというメッセージだろう。
今回、ヨーロッパ諸国の多くはロックダウンしたが、スウェーデンはそうした政策を取らなかった。経済のダメージが大きく、フラストレーションから飲酒や喫煙へ逃げ込む人が増えるだけでなく、失業、ホームレス、そして自殺の増加といった深刻な社会問題を引き起こすことが懸念されたことも、そうした政策を取った理由だろう。そのスウェーデンにおける死亡者数はヨーロッパの中で高いとは言えず、4月中旬から大きく減少している。ロックダウンは有効と言えないのだ。
また治療薬の存在も指摘されている。ヒドロキシクロロキンを抗生物質のアジスロマイシンと一緒に処方すると方法の有効性はフランスの著名な微生物学者、ディジェ・ラウルを含むグループが3月の段階で報告していた。このコンビネーションが有効だとアメリカ人医師のグループも指摘している。
ヒドロキシクロロキンからヒドロキシル基を取り去った構造をしているクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文も存在する。2005年8月22日、ウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に掲載された。キューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2bの有効性も中国で確認されたと言われている。
勿論、感染を拡大させる要因が存在していることも間違いない。日本では女性や男性が客に酒の接待をする店、あるいは風俗店などが感染を広める原因になると言われている。早い段階から指摘されていたが、何か方策が講じられたようには思えない。後にそうした店は危機感を煽るために使われていた。
しかし、それ以上に警戒すべきなのはアメリカ軍だろう。アメリカ兵の出国や入国はチェックできない。
SARS-CoV-2の感染者が最初に見つかったのは中国の武漢。昨年12月31日にそこで原因不明の肺炎患者が見つかったとWHOへ報告があったのだが、その後、武漢がある湖北省で11月17日に患者が出ていると確認されている。
その前月、10月18日から27日にかけて武漢では各国の軍人が集まって競技会が開かれた。アメリカ軍からは172名が競技者として参加、代表団の総勢は369名だったという。アメリカでは昨年夏、陸軍感染症医学研究所があるフォート・デトリックの施設が数カ月にわたって閉鎖されている。その際、何らかの病原体が環境中に漏れ出た可能性は否定できない。
パンデミックとして有名なスペイン風邪は1918年2月から流行しているが、最初の患者はアメリカのカンザス州にあるフォート・ライリーにいたアメリカ兵だと言われている。前年の夏、ここには新兵を訓練するためにキャンプ・ファンストンが建設され、そこで新兵は訓練を受けていたのだ。そして訓練中に多くの兵士が感染、フランスへ向かう船の中で少なからぬ死者が出たという。さらにアメリカ兵はヨーロッパでインフルエンザを広げることになった。
アメリカの一部支配者は、SARS-CoV-2を悪霊化して見せることで人びとを恐怖させ、社会を収容所化して人びとに主権とプライバシーを放棄させようとしている。そうした「テロ政策」を広める役割を果たしている学者は日本にもいて、その学者を崇めている人もいるようだ。
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