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ref/ natural news .etc １月６日はやって来ない。その頃は「戒厳令のまっ最中」
１４日に選挙人投票があっても開票されない、１月６日にキャピトルヒルでペンスによって開票される。係争中の６州は裁判が続くので決着するまで確定しない。最高裁裁定が鍵を握っている。パウエルの切り札ドミニオンソフト詐欺が認定されれば一挙に３州以上がひっくり返り、トランプ逆転勝利になる。ヤクザ集団ディープステートはあらゆる手で阻止してくるのは確実だ。保守派判事たちは生きた心地がしないだろう。悲劇が起きる可能性がある。すでに数えきれない脅しがトランプ支持者や弁護士に加えられている。ジョージア州ケンプ知事の娘婿は交通事故死したが明らかにＣＩＡの仕業だ。保守派判事６人のうちロバーツと他一人寝返れさせればいいだけの話。３０６対２３２を逆転させるに足る「圧倒的証拠」を見た時の判事たちの勇気が試される。最高裁判決は来週あたりから出始める。パウエルとリンウッド７件の訴訟がのらりくらり別々に出てきて、最後の一件の見通しがついたあたりでトランプの腹が決まる。反乱法発動はラドクリフ報告をうけて、すでにペダルに足が乗っている。あとは踏み込むタイミングだけである。
1月6日は、議会のメンバーおよび、その日の選挙人数を監督するペンス副大統領が州の選挙票に「異議を唱えることができる最後の日」と決められている。したがって最高裁が1月6日までにトランプの勝利を達成する決定を下さない限り、それはあらゆる法的、平和的なプロセスで、憲法を維持しアメリカ合衆国を救うことができる最後の日でもある。選挙がバイデン、CIA、ディープステート共産主義の手先に渡るのを防ぐために、平和的なすべての努力が失敗した場合、トランプは躊躇なく国家安全保障オプションを発動させるだろう。
すでに事実上、反乱法下。アンティファとＣＩＡの武器遮断 中国はドミニオン投票システムを所有している。このことは、国政選挙が候補者の一人を破壊した外国の敵が所有するマシンで実行されたことを意味している。 バイデンという、彼らが「勝利」の後でコントロールできる候補者のために不正談合したのだ。この証拠は現在、DNIジョン・ラトクリフの手の中にある。宣誓文書もラトクリフの手に渡っている。2020年の選挙が外国の干渉を受けたかどうかについて報告する分類分析報告書を12月18日(金曜日)までに発行する予定だ。外国からの干渉に関するトランプの2018年9月12日の行政命令によって、米国の選挙インフラを国防のための「重要なインフラ」とラベル付けされた。その8日後の2018年9月20日、トランプ大統領は防衛省と新たな「攻撃的サイバー戦争」の教義を定め、選挙インフラを含む重要な米国のインフラへの攻撃を防ぐために、必要に応じて戦争部隊を先制的に使用するために必要なすべての措置を講じることを可能にした。 ラドクリフは報告書まえにＴＶ番組で外国の干渉があったことを示唆している。このことは報告書のあと速やかに軍事作戦が始まると言っているに等しい。国家危機が確認されたのに「反撃は来年にしよう」とはならない。選挙人選挙や裁判は中止だ。もう用はない。無能な最高裁判決も意味がない要らない。ただちに戒厳令を敷いて軍政移管が行われ、一刻も早く外国と結託した国内の反逆者が軍憲兵の手で逮捕しなければいけない。すでに軍隊の動き、海軍の配置、軍事飛行の情報が多くなっており準備が進められている。暴動が予想されるいくつかの民主党都市では夜間外出禁止令が追加される。外国と国内でテロを行ってきたＣＩＡはすでに解体されペンタゴンから資金と武器をブロックされているようだ。ドミニオンの海外インフラから票の操作をしていた中国エージェントはＣＩＡであることが判明している。ＣＩＡを通じたアンティファやＢＬＭへの武器ルートは断たれているので、反乱能力は削がれている。民間を襲うテロが一番心配される。 ラドクリフは外国の干渉には、選挙インフラ攻撃にコロナパンデミックが利用されたと述べている。中国ウイルスがそのために開発されクーデターに使用された。手を貸した反逆者は逮捕されるだろう。フォーチやＣＤＣレッドフィールド、バークス、ＷＨＯ事務局長らだ。都市閉鎖やロックダウンを強制した民主党知事、市長らも逮捕される。ワクチン認可されたが、あれはワクチンではない。存在しないウイルスに、ワクチンができるわけはないのだ。トランプはわざと騙され、２０億ドル払って、軍の手で緊急配送までしているのは何故か。やがて嘘ワクチンがばれてビッグファーが処罰される罠である。ワクチン配布しながら、あわてた接種は奨めていない。供給予定も減らして自然に関心なくなるように仕向けている。高齢者施設に配布が行き渡ったあたりで、馬鹿げたパンデミックを終わらせたい。憲法で保障された自由を侵害するものは選挙を奪った反逆者と同等である。
不正ソフトを「売りこんできた男」本人が決定的証言
ドミニオン投票システムをジョージア州に売り込んできた男の名はエリック・クーマー。非常に急進的な左翼企業に勤務するこの男、彼はトランプが勝てないように選挙を修正したとラッフェンスパーガー州務長官に約束した。トランプから票を盗むためにジョージア州で使用されたドミニオン投票機で行われたすべてのソフトウェア変更の一部始終についてパウエル弁護士に「宣誓証言」している。
「スパイダー」というコード名の軍事情報アナリストによる証言と宣誓文書も１１月２５日に最高裁に提出されている。この文書は、ドミニオン投票集計機が元の投票をあいまいにし、事前に選択された候補者に「勝利」を生み出す複雑なメカニズムを通じて選挙結果をどのように変えるかを明らかにしています。外国の敵対者がデータにアクセスすることを無視して許可し、意図的にインフラストラクチャへのアクセスを提供しました。リモートアクセスインフラの一部はカナダとオランダからもホストされ、この取り組みに対する財政支援もパキスタンと結びついていた。イランや中国などのエージェントによって確かに侵害されたという明確な証拠を提示している。「この証拠は反論不可能で、決定的で圧倒的です。メディアの誰もまだこの証拠を見ていません」（パウエル弁護士）
パウエルのドミニオン訴訟は最高裁に逃げ道を与えません。２８州で使われたドミニオンの詐欺の「決定的で圧倒的な証拠」はパウエルによって国民に公開されます。それを見越して「フェースブックが映像ブロック」しようとしていますが、選挙無効、議会投票指示の判決する勇気はあるだろうか。最高裁の次は有りません。次は軍事です。
最高裁はドミニオン判決でまた逃げる！「それを待ってる」トランプ
テキサス訴訟を却下した最高裁をトランプは善人ぶった弱虫と非難ツイートした。半分本気で、半分は納得だった。黒衣を脱げば一介の市民にすぎない９人の判事が「１００年に一度の天下を分ける裁定」できるはずがない。ひとつの可能性は、何人かの判事は脅迫されていたかもしれない。憲法を護る最高峰は、有事には機能しない作り物であった。少なくともカバナー、ゴーサッチ、バレットは事の本質を理解していたし、本心はトランプに沿いたかっただろう。正義派トーマスとアリトは、結果の重大さに拘らず最高裁の使命を果たす方に前向きだったようだ。おそらくロバーツ裁判長が「選挙結果をひっくり返す冒険」を避けて他の判事をまとめたのではないか。もし審議が行われたらテキサス寄りの判断にならざるを得なかったからだ。隠れ民主党派と噂されるトーマスだが、窮余の裁定「却下」で乗り切ったといえる。却下だから審議の余地は一応残した。「トランプが負けた」とメディアは喜んでいるが、実はトランプは喜んでいる。支持者の失望感が怒りに変わりエネルギーに変わる。戒厳令への追い風になる。最高裁がバイデンに味方したり激戦州での詐欺に目をつむるならば、民主党に大統領と上院で多数を与える道を開き、国家にとって自殺行為である。反対に選挙人選出を州議会に押し戻すよう命令すれば、急進的な左翼の反乱が予想される。投票を無効にした場合も暴動の危険がある。判事たちが恐れたことでもある。最高裁は急場を逃れたが、憲法判断せざるを得ない二の矢が待っている。シドニーパウエル弁護士が新たに出した４州のドミニオン詐欺訴訟だ。
秒読み戒厳令「トランプ緊急発表」 バイデン逮捕
間もなくトランプは公共の緊急放送システムを使い、ホワイトハウスから緊急発表を行うだろう。「国内の腐敗した役人やディープステートと結託する外国の侵略者によって米国の選挙インフラに対するサイバー戦争行為が行われた国家非常事態である」と宣言。反乱法を発動し、米国の都市全体に軍隊を配備し、クーデター未遂に関与した反逆者と敵の戦闘員の大量逮捕を開始する。主要都市には夜間外出禁止令を伴う戒厳令が敷かれる。トランプは選挙の盗難をアメリカに対する「クーデター」と特徴付けている。軍事力を使って反逆的なメディアを迅速に接収することから始める。ＭＳＭはすべて軍の監視下に置かれる。大手ハイテクも閉鎖される、もしくは押収される。ザッカーバーグ、ドーシー、その他のビッグテックCEOは逮捕され、反逆罪で起訴されるだろう。主要な反逆者のもとへ憲兵が急襲して身柄拘束される。オバマのような裏切り者の俳優は、逮捕を逃れるために国外に逃れようとするかもしれない。しかし逃亡に成功しても、国連の介入を求め、おそらくアメリカ陸軍レンジャーズやデルタ軍によって狩られることになる。逃げ場がない。トランプ戒厳令には圧倒的な国民の支持がある。合衆国憲法が侵害された証拠も圧倒的だ。その憲法に忠誠を誓うペンタゴンが全軍でトランプを支持している。「腐敗した役人とディープステート」は連邦政府と州政府のすべて議員、役人、裁判官、司法、警察におよび、メディア、世論調査企業、ウオールストリート、軍産まで広範囲で容赦のない逮捕が行われる。引き受けた軍事政府は情状も酌量もがなく、軍事法廷の判決は熾烈を極めるだろう。ドミニオンソフトで選挙クーデターを企てた主犯たちは死刑だ。世界中で発生したクーデターで、元大統領や政府要人が処刑された例は珍しくない。その痛みを超えなければ国家の再生はない。ワクチン接種コマーシャルの元大統領３人組はただの処刑じゃ軽すぎる。ヒラとバイの元副大統領もひけをとらない。バイデンは当選してハリスに椅子を渡すだけのアクター。ディープＦＢＩが息子を軽犯罪で不起訴にしようと画策している。ＡＧバーは憶病者なのか裏切者かわからないがバイデンまで不起訴にして辞任しちゃう腹かもしれない。トランプはＭＯＪ，ＦＢＩも、沼水を抜くことになるだろう。 12/15
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