ポスト氏のカルト板で展開される「ベターという名」の
「究極の選択理論」に基く情報発信もその認識判断を大きく後押し
してくれたとこれは率直に感謝しなくてはならないと思います

「米国」から「中露」への世界覇権移動

「中露陣営」に加わることが日本人にとっての「ベター」な選択だと

その世界戦略に従うかのように
第２次政権をスタートさせた安倍はこれまでの強硬な「反中国」から
習近平中国政権との歩み寄りを見せる姿勢に転換
大きく物事が良い方向へシフトするのかという予感を感じたものの

結局目の前で起きたことは中国グローバル資本勢力に対する売国政策の
加速度的大々的進展に過ぎませんでした

これまでコッソリと日本の国民に知らされていなかった「国売り」に
日本の保守を名乗る政権がお墨付きを与えることで中国グローバル資本が
大手を振って日本の土地や不動産やインフラを買い漁ることができるように
なった

既に日本全国の主要都市自治体では「外国人」が政治や行政に関わることが
できる主導できるシステムへと転換されていたことも明るみにされています

コロナ・ウイルス・パンデミックに関しても
外国資本特に中国グローバル資本との親密な関係を築いている北海道が
丁度「中国武漢」と同じようにそうしたパンデミックの主要な舞台となって
いるのは決して偶然ではありません

何より西欧寡頭支配勢力が目論む「ＮＷＯグレート・リセット」後の
国や人間の模範モデルを率先して世界に示した中国はこのコロナ・ウイルス
パンデミックを利用して莫大な利益を手中に納めたのですから

すべてを「カネ儲け」優先で考える行動するそのあり方は
残念ながらこれまで米国を裏から支配牛耳ってきたディープステート
グローバリストらと何ら変わらないわけです

今回の米国大統領選挙の「不正投票システム追及」の過程で
米国の多くの政治家や高官や地方自治体の長や権力者
そして選挙システム管理者らが
そうした中国グローバル資本により買収されていた事実が
次々と判明している状況にあります

さすがにこの状況に頬っ被りを決め込んで
これまでどおりの「中国認識」を継続できるかといえば
中々それは無理ではないのかと

米国がディープステートに後押しされ世界覇権国として
世界中であらゆる暴挙を働いてきている当時
そうしたディープステートに対する追及批判は「米国」という
レッテル張りで行われてきたように

ことここに至ってはそうした「批判追及」が今度は同じように
ディープステートが後押しして大国化を果した「中国」に対して
も向けられるのは当然のこと
認識するべきではないでしょうか