米国内の賃金というか所得が格差拡大されたロングテール社会であり，上級国民のためなので高すぎ異常値と言える。そこに貢ぎ倒している安倍政権と官僚を解体しなければならない。

世界恐慌でわかることがある，それは既存の経済システムは、三分の一から十分の一に収縮して、バブルが、人間生活に必要な消費の三倍だったことである，しかも生産の規模は、その実体の３×３＝９倍まで、膨れ上がっていたことである。

そして世界の信用を崩壊させた第一真犯人は、リスクを分散するため、世界の金融システム中にビールス菌をまき散らしたローン信託やローン債券である。

第二の真犯人は、国家の指導者とマスコミとエコノミストたちである。１ドルの原価の百ドル札を無制限に印刷して、コロナをばら撒いも，戦争（殺人）を遂行したとしても罪に問われないというのが、今日の地球の仕組みである。

第三の真犯人は、不動産や株の暴落による損失を補填しない国家である。

この第三の真犯人の指摘は奇妙に思われるにちがいない。だが、これまで、政府と中央銀行は、信用恐慌を発生させるような傷口を、損失補填によって治癒してきたことを国民は知らない。コロナとレムデシビル利権貢ぎによって，安倍政権の1％の富の為９９％の社会づくりがバレたと言えよう。