商品の世界的優位性は，第二次世界信用収縮恐慌下では日本，そして第二次世界信用・金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因です。

前回1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因で商品の世界的優位性は米国。

そのために今回は日本が大打撃を受けます。しかも国家による不正統計指数が命取りになっている。

長期の景気上昇期は、山が三年半前後と長く、谷は一年前後と短い。そのため、「不景気の時こそ先行投資せよ」と思考し行動する経営者が成功をおさめることができた。だが、スーパーバブルによる長期の景気下降期には、この経験則は全く通用しない。

一国の景気循環は、長期の景気下降期には、三年半前後の景気の山と一年前後の谷の長さが反転し、山は一年前後しか回復することができない。そして、短い山で景気が復活したと喜んだ翌年は、より一層の不況に見舞われます。

今回は自殺や飢餓や失業や倒産から逃れられないかも知れない。それは詐欺師安倍は，不正統計指数によるいざなぎ景気越えと自慢している。実態は長期の景気下降期なのに，いざなぎ景気越えだと自慢していた。そのために逆の景気対策をしてきた。これが命取りになる。

しかも消費税で弱者に耐乏を押し付けた，そのため，コロナだけでなく，失政による経済失政は避けられない，そして今回は前回まで財閥系が不況でも飛躍したが，財閥系企業がすべてやられます。それは日本の商品の世界的優位性が影響しているのです。

日本のあぐらをかいた企業の消失はさけられません。避ける方法があるが，安倍政権は1％の富のため９９％の不幸政策しかしません。それは既得権益失うからです。すべてマイナスに作用し諸刃の剣となる。