1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年の第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。政府国家,経団連，連合は，これを認識し対策を全くしていない。対策とはエンジンレスの産業革命や金本位制しかない。これをやらないとつぶれていきます。

そのために慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小リストラ＆倒産は避けられない。

その縮小スピードを、景気の縮小速度より遅延させれば、倒産消滅は避けらない。あぐらをかいた日本の大企業の消失は避けられない。

そして，今回の世界的大恐慌が、日本の各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させます。

ではナゼ、日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び10年以上も経験しなければならないのか？ 今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数と不正統計指数が正体だからだ。

しかもポンドのキン離れによる世界の信用膨張により、第一次世界大戦ブームで経済成長した米国は、1929年の最高の経済指数を、三分の一以下に縮小させるスーパーバブルに直撃された。それは十年を経過しても、生産・販売・株式・雇用・投資・貿易の指数を回復できなかった。この恐怖の体験を日本は避けられないのか！

今回は財閥系大企業の消失を体現する，それは「日本の商品の世界的優位性」の法則が働くからだ，世界的優位性の国がなぜ，日本なので，日本だけが一番最大の被害を受けるのか，

1972年のニクソンショックのキン離れで，世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。輸出の神風が吹いたとさわがれたものだ，そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。日本の指導者は，このニクソンのドルとキンの交換停止にあることを知らなしそのような馬鹿なことはないと無視している。