積極的に新しい変化を受け入れる日本の消費者の存在によって世界をリードしていた、商品の世界的優位性は，産業革命を前倒ししないと，2019年から後進国に抜かれます。

大恐慌の中心となる日本は、積極的に新しい変化を受け入れ改革しないと，すべて失う。

そこで，対立要素の変化の時刻表どおり企画･生産・販売をしなければならないが，政権与党とマスコミによって拒否されます。

そして、株価が十分の一になり、物価も雇用も三分の一を体験することになる。

しかも世界で膨張する巨大なドルのマグマは、地震や火山の爆発のように、出口を求めて徘徊する。

金融商品や日常生活商品のバブルに巻き込まれて損しなかった貧乏人も、あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできない。それは文化も政治経済すべてです。

有名企業は、政府のてこ入れにもかかわらず、消滅する。そして、生き残った企業も、既存店の売上や国内販売の売上高の低下を解消できないまま、経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。

しかも貧乏人には我慢、金持ちには借金棒引きでは、バブルの発生は避けらないし、回復する時間を長期化させます。（注;金持ちの借金棒引きとは、破産は再生機構に移し借金を棒引きし、政府保証で担保なし融資、企業と金持ちの所得や法人の減税などである。貧乏人の我慢とは、自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、消費税増税することである。）

そて，自由政治革命や愛国的に国民の不満をスリ替えると，経済(貿易・外資増加など)のマイナスに作用し諸刃の剣となる。すでに六か国協議から外されたように，蚊帳の外が発生。

信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れたので、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが世界中で発生する。

世界信用恐慌は、水のあふれた河と同じです。次々と予期しない箇所から水がもれ、水位を下げないと、堤防は次々と決壊します。これを認識できない，忖度黒田日銀と詐欺師安倍政権。

そして自然災害や台風・地震・噴火・テロなどの予期できない危機の発生がパニックを次々と発生させ、恐慌を引き延ばすのです。

ただし，本当の原因が分かって解決できない現象は存在しない。