どの企業なんだろう…
トヨタ、ホンダ、ソフトバンク、ＮＴＴ…
そんなところですかねぇ…

掃き溜めに鶴だね。

この点は指摘通り。内閣支持率・政党支持率・選挙前の自民圧勝の勢い、という報道もウソである。しかしマスメディアの情報に依存し過ぎている雑感氏は、大きな誤解とともに読者を誤誘導している言わざるを得ない。

他国の軍隊が全国に隈なく配備され、主要都市の制空権を握り、万が一の時には自衛隊が他国の軍隊の指揮下に入るという国は、独立国ではない。莫大な国費を費やして購入する最新兵器。そのソフトの核心部分が未公開のままに配備される兵器は、自爆のためのソフトが仕組まれているという危惧を拭いきれない。

憲法より上位に日米合同委員会が君臨し、ＣＩＡの手先である特捜部が日本の政治家を標的に冤罪事件をでっち上げる現状は、立憲主義に基づく民主主義国家でも法治国家でもなく、ましてや独立国と言えるはずもない。腐敗マスコミの洗脳のもと、公正であるべき選挙が米国由来のシステムによって歪められ、隷米の売国奴ばかりが当選する選挙システムは日本の独立と民主主義を阻み続けてきたのである。

米軍横田基地と平壌に直行便があり、北のミサイルが日本製であるという事実は、安全保障環境の激変という説明の実態が日米朝の軍産が仕組んだミサイル詐欺のことであり、防衛利権にしがみ付く集団が国民を欺きながら戦争で暴利を手にした先の戦争の夢の再現を渇望しているという意味である。

国民を奴隷化し、子どもを餓えさせてまで財界や防衛利権を優先する安倍政権が選挙で圧勝するはずもなく、選挙結果は改竄され続けてきた。、不正選挙を乗り越えたトランプは、その事実を当然ながら知っているはずである。だから安倍晋三は、犬のように、奴隷のようにふるまっているのであり、そもそもが売国のために起用された首絞め小泉と同じく朝鮮血筋の人間のクズである。

マスメディアが嘘をつくことを認識しているのであれば、マスメディアの情報をもとに現状を理解できるはずもなく、利用しているネットの片隅に埋もれている情報から真実を探り、論を展開すべきである。それなくして記述される本稿のような内容は、駄文と言わざるを得ず、資源の無駄遣いであると言うべきだろう。

＞日本人の覚醒【The Awakening of The Japanese】
小泉と安倍のルーツは朝鮮人である　重複コメントリンク認定

＞経団連と東レは朝鮮人 崔定征 通名 榊原定征に乗っ取られた！ 消費税増税と法人税減税 血税泥棒 國賊 パソナ竹中平蔵 ハニートラップの舘 仁風林 小野寺五典 米倉弘昌とモンサント
http://blog.livedoor.jp/matrix_zero1/archives/2115315.html

そして現在、どうして「通名」が必要なのか、どうして「背乗り」が犯罪として告発されないのか？
どうして安倍晋三・山口那津男は日本を売り、日本国民を奴隷化・棄民化して選挙で圧勝できるのか？
そこには「成りすまし日本人」による傀儡政権の擁立と日本支配、そして重大な権力犯罪があるのだ。
安倍も山口も自身と一族の名誉のために、親からもらった名前を堂々と名乗るべきだろう。
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＞安倍晋三・昭恵夫妻は朝鮮人である　http://www.asyura2.com/18/senkyo242/msg/790.html

決して朝鮮人・韓国人一般を貶めようという意図はない。だからヘイトスピーチが好ましいとは思わない。しかし特殊は朝鮮人は存在する。軍艦マーチを大音量で流しながら朝鮮人への悪態をがなり立てながら街中を走り回る右翼の街宣車、あのメンバーの中にはかなりの在日朝鮮人がいるという話は知る人には知られた話である。例えば、元公安調査官の菅沼光弘氏は、外国特派員協会での記者会見で「在日韓国・朝鮮人や被差別部落出身者が暴力団員の９割を占め、右翼活動によって収益を上げている」と語っているとのことである。自身が朝鮮にルーツを持つにも関わらず、皇室尊崇とか国粋的な言辞を弄す輩は存在するのである。

韓国・朝鮮国籍のものあるいはそこにルーツを持つものを排斥せよと主張するものでは決してない。しかし、生活保護の受給者数とか犯罪者数とかの人口に占める割合は特異である。生活保護者数の割合は、日本人2.6％に対して在日韓国・朝鮮人は14.2％である。2016年の犯罪者の人口比率は日本人0.17％に対して在日韓国・朝鮮人のそれは0.6％となっている。大きく報道される凶悪犯罪では在日韓国・朝鮮人が犯人である例が多いが新聞では通名で報道されるため実態が知られないと言われている。韓国・朝鮮人を見たら犯罪者と思えと主張するものではないが、このような実態は知っていて損はない。

ＴＶは在日企業として知られている電通に支配されている。民放は広告を握られている。芸能人も支配しており、最近ではＮＨＫでさえも電通に逆らえないと言われている。中でも、韓国籍から帰化した孫正義がトップのソフトバンクによる『白犬ＣＭ』は日本人を貶める異常なものである。韓国では「ケセッキ」という「犬の子」を意味する最大の侮蔑の言葉があるそうである。あのＣＭでは、白犬に向かって「お父さん」と言わせている。日本人は犬の子供だという訳である。ちなみにあのＣＭのタイトルは「白戸家の人々」である。白犬のお父さんの名前は「白戸次郎」お母さんの名前は「白戸正子」である。終戦の際の白州次郎氏の働きへの不満の表明なのだそうである。

安倍晋三首相の思想的なルーツは日本会議などに代表される右翼団体に求められる。これらの構成員は盛んに国粋主義的な主張とともに朝鮮人差別など排外的な言辞を弄している。しかし韓国・朝鮮籍の右翼構成員が街宣車で君が代や軍艦マーチを流しながら排外的主張を繰り返しているのと同様、日本会議などに巣食う政治家など有力な構成員に、実は韓国・朝鮮にルーツがあり謀略的に排外的主張を繰り返している可能性も否定できない。民族的に韓国・朝鮮にはルーツは無くとも思想的に、戦前の「五族共栄」とか「民族共栄」などの「東亜思想」に共鳴し、意識的か無意識的かは不明であるが褒め殺し的に愛国的言辞を弄するが結果的に日本を貶めている御仁も存在する。

安倍晋三の祖父・岸信介はこのような人士の代表である。岸信介は日本に『国際勝共連合』を組織し日本に統一教会を招き入れた張本人である。彼らに言わせば日本人は韓国・朝鮮人に苦難を味合わせた罪があり、合同結婚式はその罪を償うために日本女性を韓国の男性に捧げる儀式だというのである。そのために六千とも七千ともいわれる日本女性が韓国にわたり、多くは日本の近親者とは音信不通になっていると言われている。北朝鮮の日本人拉致も同じ文脈の中の出来事なのであろう。北朝鮮は物理的拉致であったが、統一教会の合同結婚式は精神的な拉致である。

2006年に合同結婚式が併催された「天宙平和連合（UPF＝統一教会の組織）祖国郷土還元日本大会」に当時の内閣官房長官であった安倍晋三は“祝電”を贈っている。韓国の男性が日本人女性の花嫁を迎えることが余程嬉しかったのだろう。安倍晋三は秘書が誤って祝電を贈ったと弁明しているが、元法相の保岡興治氏ら国会議員七人も同様に祝電を贈っているから、秘書が誤って贈ったというようなものではないだろう。

「私は朝鮮（人）だ」−−。
安倍晋三首相の父親、安倍晋太郎（１９９１年死亡）元外相が普段からこのように言ったと、世界日報が日本の「週刊朝日」を引用して報道ている。 「週刊朝日」の記事では岸と安倍の家門で家政婦として４０年を過ごした久保ウメさんが、週間朝日とのインタビューで安倍首相の父親、安倍元外相が告白したと、家庭の内部を比較的詳しく伝えている。

朝堂院大覚氏によると、日本の代表的な菓子メーカーは大阪の朝鮮人にルーツがあり、安倍昭恵夫人の出自も朝鮮にある、とYouTubeで述べている。Wikipediaで検索する限りそのような情報には出会わさないが、第一次安倍内閣の時、韓国の有力紙で「ファーストレディは韓国語も大変お上手で」と紹介されている。韓流ドラマが好きで韓国語をマスターしたとしているがインタービューでの発言からそれ程熱心に勉強した風もないのに朴槿恵前大統領と韓国語で会話を始めるなどは、生家が韓国語を使う環境になければそのような語学力を得るのは無理だろう。結婚前の職場も電通である。

安倍晋三首相・昭恵首相夫人の出自には朝鮮・韓国が関係する。安倍晋三首相のエキセントリックな振る舞いにはこの出自が関係する気がしてならない。 　
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甘いな。もうすこしセオレティカリーに云えば、国の機関が「今まで人類が経験したことがないくらい、神のように正しく」役割を果たしていれば、貴殿の言われるように「租税主義システム」とやらのみならず民主主義が機能するかもしれないが、現実には国家機関が「正しく機能」していないから問題なのではないか。

それに、その「正しく機能」するために必要な大前提(のひとつ)が、「国民が必要な情報を持っていること」なのに、例えばその極めて重要な情報である、首相になるほどの政治家の出自、プロフィールが秘密にされたままでは「正しく」機能するはずがない。政治家の出自、プロフィールを「個人情報ナンタラ」の名目で封鎖する「民主主義国家」など聞いたことがない。小泉レイプ事件裁判でも、国会で官房副長官が「総理が個人として対応している」とその事件の存在を認めていることは、それだけでも仰天する大事件だ。なのに、マスコミは全く無反応。アメリカでは、トランプがモスクワのホテルで売春婦とどうした、という元MI6のスティールがヒラリー選対から金を貰ってでっち上げたフェイクレポートで2年間大騒ぎをした。それに比べると小泉レイプ裁判の存在を官房副長官が認めた事実のほうが遥かに大事件だ。日本は国家機関だけでなくマスコミも世界一「正しく機能」機能していない国だということだ。

日本が情報封鎖国(鎖国という意味だけではない、国民への情報遮断)になっている、最も大きな原因がアメリカの事実上の植民地になっていることだ。