スガ支離滅裂！

安倍政府はもちろん、癒着する記者クラブ、国連の報告はＮＨＫ
読売、産経は無視だろう。朝日以外は。
それにしても的確な指摘。だから死んでいるだよ、マスコミは

国連報告者が日本メディアに警鐘！
国連本部で会見　「政府の圧力が記者にも影響を与えてる」　

ケイ氏は共謀罪法案などにも疑問を投げ掛けており、同時に日本
メディアの報道姿勢にも異常な点が多くあると追及しています。
日本のような記者クラブ制度は世界的にも珍しく、結果的に日本だと
記者個人の力は非常に弱くなっていると言えるでしょう。

http://www.asyura2.com/17/senkyo234/msg/793.html
日時 2017 年 10 月 28 日

内政は「問題ない…」外交は「断固抗議する…」、一点張りじゃぁ、何をか況やである。
早い話が、“自分で判断し、説明・説得する能力”が欠如しているってだけのことさ。言ってみれば“鉄面皮”なのである。
＜官房長官＝内閣府のスポークスマン＞ってェ役割を全く理解していない「雑魚」としか言いようがない。まぁ、親方が＜嘘つきしんちゃん＞だからやんぬるかな！ではあるんだが…。
ほんとに、史上空前の惨憺たる“内閣”だよなぁ！ってことだけは確信を持って言えるのである。
それを、客観的に批判出来ない＜バカメディア＞も哀れの極みである。
早晩、両者とも共倒れになることだけは確実である。

それに対し、ホジナスガはホジナシでしかないのを暴露したようなモンだ。

　　　　　　【 都合の悪いことを隠蔽するアヘン政権＝Ａ級戦犯ＤＮＡ・・・】

だから、

＊：重要なＴＶ番組〜原発・チェルノ関連など〜は再放送禁止
＊：御用を使って洗脳番組を網羅させる
＊：国谷裕子さんの様な優秀な器をクビに追い込む
＊：五輪フィーバーのために希少ガン塗れや汚染塗れを強引に隠す
＊：４０年後には未だ廃炉計画も出来上がってないのに４０年で廃炉デマを追及されたくない。など・・

訳だから、東京新聞などは目の上のたん瘤なんだろう。

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　　　　★：越後屋優遇政策を目玉にして選挙の目玉にする棄民政党：★

（１）働き方改革：越後屋を助けて国民を虐待する最悪政策

Ａ：中小・零細企業は元々が人手不足で今までも深刻な残業量だった
Ｂ：だから、１人当たりの仕事量が増し続けて来た〜ドライバーなど典型例
Ｃ：働き方改悪で越後屋大手企業はとっくに５時帰宅を義務させている
Ｄ：◆＝５時までに出来ない仕事を下請けの中小・零細企業に押し付けている現実
Ｅ：そこで中小零細は残業塗れで地獄に堕ちてしまった
Ｆ：棄民・越後屋党はこの政策順守を、大手：４月から、中小：来年の４月からにし、
　　中小・零細企業へのしわ寄せを時間差攻撃で見ない振りをする目論見（調べもしない）

　【 選挙の度に棄民のデマ政策をあたかも国民のためであるようにデマるアヘン王子！！ 】

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（２）幼児教育無償化のデマ棄民政策＝越後屋のみ優遇政策

Ａ：そもそも待機児童数は増えている→→→２人目の子供を産みたくない＝預けられないから
Ｂ：保育園に入所できなければ無償化の恩恵は全くない
Ｃ：現在でも所得に従い既に無償化やほぼ無償化だから意味が無い（中小零細企業家庭）
Ｄ：高額所得者のみがそれなりの額であったものを無償化するので越後屋社員のみが旨味を吸う！！
Ｅ：待機児童増大の陰で保育所探し（２〜３年前からでも無理）で疲れ果ててる女性は子供を産みたくない
Ｆ：格安の保育士給与で修羅場の緊張した仕事内容→→→辞める人も多く→→→保育所閉鎖となる
Ｇ：ますます少子化が助長されれば、保育士数もどんどん減少する悪循環

　　
　　【 消費税を福祉のために・・・の詐欺スローガン！！】

増やしてるのは防衛費、削減するのは法人税。
決まった予算分の仕分け方を無償化に回してるだけで、越後屋社員のみの優遇なので、
結局は，内部留保増大政策と同じ、棄民の詐欺政策だぁわ。

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海外メディアは、記者自身が専門知識を身に付けてるので、大学教授などを呼ばずとも、専門的な議論も
自身での専門的論評もでき、そして、望月記者の様にズバズバと鋭く指摘するのは当たり前。

　　アヘン王子のデマ棄民の詐欺政策の花火の打ち上げで騙され続けてる日本国民。

蓋を開ける前から、Ａ級戦犯ＤＮＡ＝越後屋と悪代官＝長州藩帝国陸軍と薩摩藩帝国海軍・・・の考える
事は、棄民＆私腹を肥やす利権政策のみ。
http://blog.livedoor.jp/bbgmgt/archives/1067497270.html

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それがばれないようにと必死の越後屋と悪代官。
海外記者と共にフリージャーナリストも望月さんも、どんどん発信すればいい。
福島県庁がこれから甲状腺がん手術を受ける子供を１０００人と認めたニュースを見つけて配信したのも
在日外国人記者だった。
ＢＢＣやＦ２などとも連携を深めて、押せ押せで行っちゃってよ・・・

・・・

安倍に取ってはマララさんもあららサンも、区別がつかないだろうし、
マララの活動は見えてないだろうね。

オカシオ・コルテスさん（２９歳）が「あなたが思うより変革の時は来ている」

というタイトルで、タイムズ紙の表紙に載っているが、

切れ者ぞろいのタイムズ紙記者から見ると、

スガのような存在は、トランプよりいらいらさせる。

北朝鮮の正恩氏の方がトランプが言うように、ずっと魅力的な
政治家だろう。

これだけでしょ。(−−〆)

○日本新聞協会：消費税率引上げを正当化し、新聞には減税適用を求める利権者の団体。
○クロスオーナーシップ：新聞社がテレビ局を経営し情報を独占する制度。
○記者クラブ：官公庁が年間１００億円を投じて運営する情報カルテル。
○知力放棄の文化：思考という人間の基本的営為を報道者に委ねる国民的気質。
○共約不可能性：知識の多寡によって物事の見え方が全く異なり会話が成立しないこと。

〜大本営の核心であった日本放送協会、新聞各社、書籍取次会社などはＧＨＱの占頷下においても解体されることはなく、むしろcomprador（買弁）として活用され、侵略者のプロパガンダを先鋭化しているのであり、あらためてメディアの本質とは権益集団の支配ツールであると認識すべきだろう。日本新聞協会が財務省に対し新聞購読の軽減税率を要求しているとおり、報道集団は扇動の代価として権益を担保しているのであり、かくも読者を、あるいは視聴者を冒涜しているのであり、つまり我々は反逆するほどの知性も無いとなめられている。

〜民放１２７のテレビ各局が支払う電波利用料は、総売上げの僅か0.2％の７億円程度であり、その額は米国のテレビ企業が支払う利用料総額の１００分の１以下だ。メディアが総務省の所轄事業として便宜供与を受け、報道と行政が癒着し共謀関係にあることは明らかだろう。小沢一郎は国庫財源として電波の適正使用料を設定し、電波入札制度を導入するよう提言し、さらには資本による情報寡占を抑制するためクロスオーナーシップ（新聞社によるテレビ局経営）の解体を目指していたことから、これによりメディアがバッシングに狂奔したとする見方が強い。

〜我々の社会とは無知と軽薄によって成立している。言い換えれば情報統制とプロパガンダによって現実は遮蔽され、あるいは娯楽番組やスポーツ中継など低劣なコンテンツによって人間性は後退し、我々は考えているのではなく報道者のストックフレーズ（常套句）を自分の言説として口にしているのであり、つまりは思考体系を他者に委ねるという「知力放棄の文化」によって支配構造が維持されているわけだ。

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〜２０１２年、日本新聞協会は、消費税率引き上げは正当であると主張しながら、新聞に軽減税率を導入するよう国会に求めた。これを受け超党派の国会議員が構成する「活字文化議員連盟」は新聞協会の声明を採択する。読売新聞は「新聞・書籍を現行税率で」などと題し、国民の活字離れが一段と進むような方向での知識課税は望ましくない、新聞は日本の文化にとってコメである、などと主張を一方的に報じた。国民には過度な税負担を押し付け、自らの税率軽減を主張するという論理破綻ぶりなのだが、新聞社も購読者もその欺轍に気付くことがないほど知的に劣化し続けている。

〜テレビ各局は消費税率引き上げの正当化言説を繰り返した。しかし20年以上にわたり消費税額１００％相当の金が多国籍企業と富裕者減税の原資として投入され、資本金１億円以上を有する大企業の65％以上が法人税すら払っていないことなどは決して報道しない。

〜メディアはカダフィ体制の崩壊を「独裁の終焉」と報道し、戦争行為を肯定した。しかしリビアでは新婚世帯に約５万ドルの住宅購入補助金を支給、失業者には公共住宅を提供、車購入の際には補助金50％を支給し、全てのローンは無利子、さらには所得税などもゼロだった。水道や電気、医療費は無償なうえに、国内で必要な治療が受けられない場合は外国での治療費と渡航費までもが援助されるシステムだ。カダフィは特に教育政策に力を注ぎ、初等教育から高等教育、さらには大学まで全てを無償化した。対し米国では４７００万人が医療保険に未加入であり、３５０万人が路上生活を強いられ、大学生の70％以上が２万５０００ドル平均の学資ローンを抱え苦しんでいる。

〜「ダブルスピーク」（二重語法）とは、矛盾した二つの意味を同時に言い表す表現によって、事象の本質を隠蔽する、あるいは曖昧化する修辞技法であり、扇動政治などにおいて頻繁に用いられる。行政機関によるダブルスピークは、増税や戦争、社会保障や医療費の削減など、国民が不利益を被る場合において特に際立つ。この語法は各国で採用され、ナチス・ドイツはアウシユビッツを「ユダヤ問題の最終的解決」と表現し、米国は湾岸戦争とイラク戦争において「抑圧からの解放」、「テロとの戦い」などのスローガンを掲げ、日本国は原発事故に際し「絆」、「食べて応援」などのコピーを流布した。

＿＿＿＿＿＿　響堂雪乃「略奪者のロジック」　第5章　メディア　より　＿＿＿＿＿

に強く同意！　記者クラブ制度、すなわち「仲良しクラブによる情報の独占と洗脳」こそが腐敗政権の存続を許しているわけだ。それは、政権批判を繰り返すように見える東京新聞・朝日新聞・赤旗も全く同じである。例えば、下記にリンクしたような事実は、決して報道しない。
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1＞「外務省が機密解除に反対」ＣＩＡの自民政治家へ資金　米元諮問委員が証言、
・・・・西日本新聞　2016年01月06日 03時00分 
http://blog.livedoor.jp/mikagetarou/archives/10911075.html
２＞ＣＮＮによると、アメリカは、過去数十年かにわたり日本の選挙に干渉し続け、米国追随者を勝たせたことを認めました〜アメリカが４７カ国の選挙に干渉　2017年07月16日18時25分
http://parstoday.com/ja/news/world-i32790

３＞農薬大国・日本の現実 ネオニコチノイド系農薬で、発達障害が急増する!? 〜岩上安身による西尾正道氏、黒田洋一郎氏インタビュー 2015.4.18　https://iwj.co.jp/wj/open/archives/242962
「日本は世界トップクラスの農薬大国である」――。この言葉には、多くの人々が疑問を持つかもしれない。なぜなら、あらゆる農作物について、「国内産のものは安全だ」という言説が、日本人の間で広範に流布されているからだ。　しかし、実はそうではない。OECDの調査によれば、単位面積あたりの農薬使用量は、米国やオーストラリアをおさえ、日本と韓国がダントツのトップなのである。
　そして、この農薬使用量の多さと相関していると考えられるグラフがある。それが、発達障害の有病率を表したグラフだ。こちらも、日本と韓国がダントツのトップ。驚くべきことに、農薬の使用量と、発達障害の発生率は、関係している可能性が極めて高いのである。　近年、EUで、ミツバチの大量死の原因として、使用が禁止された農薬がある。それが、イミダクロプリド、クロチアニジン、チアメトキサムといった、ネオニコチノイド系農薬だ。
　このネオニコチノイド系農薬が、ミツバチだけでなく、人体に対しても影響を及ぼす、特に発達障害の原因となるという説を提唱しているのが、環境脳神経科学情報センター代表で、『発達障害の原因とメカニズム：脳神経科学の視点から』を上梓した、黒田洋一郎氏である。
　黒田氏は、ネオニコチノイド系農薬の残留基準値が、日本では欧米よりも極端に低い事例を紹介しつつ、増加する自閉症やADHD（注意欠陥多動性障害）やLD（学習障害）との関わりを説明した。
　インタビューは、北海道がんセンター名誉院長の西尾正道氏も加え、3時間を超える長丁場となった。TPPによって、日本でのさらなる使用が懸念されるネオニコチノイド系農薬の問題について、2015年4月18日、岩上安身が聞いた。以下略・・・

３＞「イスラム国を作ったクリントンとオバマ！」トランプ次期大統領
http://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/a6c13c0400dab84d67f6313f4a3daf21
４＞米政治学者「ＩＳ戦闘員に大量のトヨタ車を供与したのは米国務省と英国政府」2015年10月13日(火)
https://ameblo.jp/ghostripon/entry-12083598923.html
米国にあるロン・ポール平和・繁栄研究所の政治学者らは「なぜ『ＩＳ（イスラム国）』の戦闘員らが、自分達の部隊でトヨタのピックアップやオフロードカーを大量に使っているのか」という問いに対し一つの答えを出した。それによれば「米国務省と英国政府自身が、それらを『ＩＳ』に供与した」のだという。原因は、2013年から2014年にかけて米英当局が、トヨタ製ジープなどを、アサド政権に反対して戦っている「自由シリア軍」に供与していた事にあった。先に米国政府は、トヨタに対し「なぜあれだけの数のトヨタ車を『ＩＳ』は手に入れる事が出来たのか」について説明するよう、公式の質問書を送ったが、トヨタ側は「わからない」と回答している。

５＞山本太郎　2015.7.30　安保特「イラク戦争〜日本も戦争犯罪者になる？！」
https://www.taro-yamamoto.jp/national-diet/4937
６＞ファルージャ総攻撃の記録
http://www10.plala.or.jp/shosuzki/edit/neareast/iraq/falluja/fallujanews.htm
７＞イラク・レジスタンス・レポート　２００５年７月８日　金曜　
http://www.geocities.jp/uruknewsjapan/0708-2005_Resistance_Report.html
・・・長時間の日本軍基地攻撃はシーア派の敵意増大を反映・・・
　８日午後２時３０分、イラク南部の都市サマワにある日本占領軍の基地に対して、イラク・レジスタンス勢力は強力なロケット弾と迫撃砲弾を見舞った。イスラム・メモのサマワ通信員は、レジスタンスの砲撃は１時間１５分ほども続き、施設内にサイレンが鳴り響くなかで、濃い煙がたちのぼるとともに、日本占領軍の基地内ではいくつもの二次爆発が発生した。いわゆる「人道支援イラク日本合同司令部」で通訳として働く基地内の情報筋は、イスラム・メモに対して、この砲撃は日本占領兵にも死傷者を出したが、犠牲者のはっきりした数字を示すことができないと語った。

８＞大阪堺で驚愕の不正選挙裁判が勃発　2016/6/8(水)
〜橋下を巡る不正選挙カルマの実態　異議申立て編（先住民族末裔の反乱）
http://www.marino.ne.jp/~rendaico/senkyo/fuseisenkyoco/2016oosakasakaisosyoco.html
９＞不正選挙裁判記録（大阪府議選、大阪知事選）
https://ameblo.jp/huseisenkyo/entry-12163148287.html

１０＞報道されない不正選挙裁判＿＿約 2,970,000 件 （0.31 秒）
https://www.google.com/search?client=firefox-b-d&q=%E5%A0%B1%E9%81%93%E3%81%95%E3%82%8C%E3%81%AA%E3%81%84%E4%B8%8D%E6%AD%A3%E9%81%B8%E6%8C%99%E8%A3%81%E5%88%A4
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周知のように、記者クラブに加盟するメディアの要人は厚顔無恥に安倍官邸と食事会を重ねている。そればかりか賄賂までもらっているのだ（野中広務）。そして望月記者をはじめとする現場の記者は、それを批判することもできず、重要な事実を報道することもできずにいる。その理由は、130年も前にＪ．スウィントンが告白した通り、職を失い、場合によってはＮＨＫ・長谷川浩氏のように命まで失うからである。

＞我々は知性の売春婦なのです〜ジョン・スウィントンの名言〜
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=295319

それを自覚し、それでも民主主義を貫こうとするのであれば現在のような欺瞞の追及ごっこを続けるのではなく、民主党政権時のようにフリーの記者を記者会見に参加させる手立てを本気で考えるべきである。

たとえば、ＴＰＰの本質が資本による支配であると同時に食料支配であり、ＧＭＯの毒物食品や毒物農薬を通じて日本人に健康被害をもたらすことが目的であることを暴いた岩上安身、ケチって火炎瓶事件を告発した山岡俊介、シリア侵略目的に米英イスラエルが組織したイスラム国の人質となっていた安田純平、２０１２未来の党大敗が米国由来の選挙の不正であったことをいち早く見抜き、裁判闘争を繰り返してきた輿水正など、数多くいるであろう本物のジャーナリストに追求の場を用意すべきである。

それをやろうとしないのであれば、贋作民主主義のもとで与野党が繰り広げる欺瞞の国会劇場が延々と続き、選挙は背徳の売国政党が圧勝を続けるだろう。そして大資本・軍産・背後の反社会集団が暴利を貪り続け、多くの国民・日本人が悲惨な奴隷労働と棄民政策によって死に追いやられ、遠からず「日本民族の貧民・難民化」と「贋作民主主義の終焉」がやってくるだろう。真のジャーナリズム無くして民主主義などあり得ないのだ。

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庶民の現実は以下；
今朝3/25,.2019,朝から、電車飛び込みの人身事故？で電車が止まった！
アメリカ3、菅3、アベ3、官邸のお歴々、人口削減、ジェノサイド！の計画！うまく機能しているよ。