JOC後任会長の最有力 山下泰裕氏の評判と“先祖返り”懸念
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/sports/250110
2019/03/21　日刊ゲンダイ


「次の理事会のメンバーが決めること」と山下氏（頭を下げる竹田氏・右）／（Ｃ）日刊ゲンダイ

１８年もの長期政権のウラ側

　１９日、岸記念体育会館（渋谷区）で日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）理事会が開かれ、東京五輪招致に絡む買収疑惑でフランス司法当局の捜査対象になっている竹田恒和ＪＯＣ会長（７１）が退任を表明。「次代を担う若いリーダーに託し、日本の新しい時代を切り開いてもらうことが最もふさわしい」と語った。

　約２時間に及んだ会議終盤、竹田会長が進退を口にすると、慰留の声が続出。黒川光隆監事は「７５歳ごろまでは十分にやっていける年齢。報道が先行して（辞任が）既定路線になっていたが、誰がそういう情報を流しているのか」と言えば、小谷実可子理事は「名誉会長という形など、人脈や経験を生かしていただくことが（東京五輪の）成功に不可欠」と涙ぐんだ。

　２００１年に会長の椅子に座って１８年という異例の長期政権だった。

　父の恒徳氏も元ＪＯＣ委員長だった竹田氏は英語とドイツ語が堪能で、馬術選手として五輪２大会に出場したオリンピアンだが、それだけでは会長の座は維持できない。

「バックに西武グループの総帥だった堤義明さんがいたからです。竹田家は旧皇族ながら乗馬クラブの事業失敗などで金銭的に困窮。所有していた竹田宮邸をＪＯＣ初代会長で当時名誉会長（現最高顧問）だった堤さんの父（康次郎）が買収し、その跡地に高輪プリンスホテルを建設した。前会長の八木祐四郎氏が急死して、次の会長を誰にするかで意見が割れたとき、元会長の堤さんが恩義のある竹田さんを推して決まったのです」（ＪＯＣ関係者）

　強力なコネと後ろ盾で長期政権を築いたものの、買収疑惑でついにジ・エンドである。

　その後任のＪＯＣ会長には８４年ロス五輪柔道無差別級金メダルの山下泰裕氏（６１）が最有力候補として浮上している。

　現在は全日本柔道連盟（全柔連）会長、ＪＯＣの選手強化本部長も務める山下氏。「誠実で実直」というのが関係者の一致した見方だ。

　外見からは武骨なイメージを連想するが、日頃の言動は天然そのもの。有名なのは８２年春の園遊会でのこと。昭和天皇に「柔道で一生懸命やっているようだね。ずいぶん骨が折れますか」とねぎらいの言葉をかけられた山下氏は「ええ、２年前に骨折したんですけど」と返したのだ。１７年に全柔連会長に就任した際、自身が起用された理由について「ロス五輪金メダリストで、国民栄誉賞だからでしょう」と臆面もなく答えたという。

　普段は金メダリストとしてのおごりはみじんもない。それどころか、１３年の一連の全柔連の不祥事の際は自ら泥をかぶった。日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）からの指導者向け助成金不正受給問題の後始末では、当時、全柔連理事を務めていたロス、ソウル金メダルの斉藤仁氏（故人）とともに、指導者に電話して返金を求めるなど、回収に奔走した。社会貢献活動にも積極的に関わっており、全国各地の少年院での講演をライフワークにしている。組織を束ねるトップとしての評判も決して悪いものではない。山下氏を現役時代から取材する柔道ジャーナリストの木村秀和氏が言う。

「自分の意見を一方的に押し付けるのではなく、他者の話を聞いて、調和しながら意見を集約して物事を進めていくのがうまい。話し好きな性格で、政財界の大物にかわいがられており、一連の全柔連の不祥事で引責辞任した上村春樹前会長に代わって宗岡正二新日鉄住金会長が就任したのも、山下氏の人脈です」

　０３年に国際柔道連盟（ＩＪＦ）の理事に就任してからは、独学で語学習得に励んだ。国際大会などでは英語でスピーチしている。

「国際交流にも積極的で、中でもロシアのプーチン大統領と親交が深い。英語で最低限のコミュニケーションも図れ、世界的にも知名度がある。ＪＯＣ会長は適任ではないか」（木村氏）

　一方でこんな声もある。

■ますます強まる政治介入

「仮に山下常務理事が会長になっても何も変わらないばかりか、今以上にスポーツへの政治介入が顕著になるのではないか」

　こう語るのはスポーツライターの津田俊樹氏だ。

　ＪＯＣが体協（日本体育協会＝現日本スポーツ協会）から脱退、独立したのは８９年。ソ連のアフガニスタン侵攻に抗議した米国の呼びかけに日本政府が追随したからだ。

「８０年５月２４日、ＪＯＣ総会でモスクワ五輪に参加かボイコットかの投票が行われた。２９対１３という結果でボイコットが決まった。しかし、ＪＯＣ委員の独自判断ではなかった。国から強い圧力があり、スポーツは政治に負けたのです。その反省からＪＯＣは政治の介入を許さないために独立したはずでした」と言う津田氏は、さらに続ける。

「ＪＯＣは自主財源で賄える米国の五輪委員会とは違い、選手強化も国への依存度が高い。政府は１月、１３年度から１９年度予算案に計上した２０年東京五輪・パラリンピック関連の費用が総額約２１９７億円になると発表。大会予算にはない選手強化関連費が約１０１０億円もある。自主財源が乏しいので国に頼らざるを得ないのです。これでは、政治が口を出してくるのは当たり前。そういう状況ですから、国にとってはＪＯＣで強いリーダーシップを発揮するような会長ではかえって困るわけです。次期会長候補に挙がっている山下氏は、現在、ＪＯＣの選手強化本部長、まさに選手強化の最高責任者です。国との結びつきの強さで白羽の矢が立ったのなら、ＪＯＣの独立が危ぶまれ、先祖返りになってしまいます。山下新体制でＪＯＣの再生がなるのか、期待薄です」

　疑惑の竹田氏が退任しても、本質はなにも変わらないということか。

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— 日刊ゲンダイ (@nikkan_gendai) 2019年3月20日

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