特別支援教育
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%89%B9%E5%88%A5%E6%94%AF%E6%8F%B4%E6%95%99%E8%82%B2
●これまでの経緯（特殊教育から特別支援教育へ）
戦後：“特殊教育”の時代
1979年 養護学校義務化
「学校教育法中養護学校における就学義務及び養護学校の設置義務に関する部分の施行期日を定める政令」による。
同時に訪問教育制度が実施される。
このころから自閉症が情緒障害として位置づけられ、特殊教育の対象となる。

★大気圏核実験を禁止する「部分的核実験禁止条約」が1963年10月10日に効力発生したが、アメリカ、イギリス、ソビエト連邦の3ヵ国に留まり、フランスは参加せず、中国は東京オリンピック(1964年10月10日〜同年10月16日)の開催期間中であった1964年10月16日に新疆ウイグル自治区で大気圏内核実験を行っている。

596 (核実験)
https://ja.wikipedia.org/wiki/596_(%E6%A0%B8%E5%AE%9F%E9%A8%93)

★この時、日本政府は「放射能は少量で問題ない。」などと言っていたが、実際には強力な放射能汚染された死の灰が日本各地に降り注いでいる。同年10月27日には、中共は2回目の大気圏核実験を強行した。完全に日本に対する宣戦布告ですね。

中国の核実験
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%AD%E5%9B%BD%E3%81%AE%E6%A0%B8%E5%AE%9F%E9%A8%93
●年表を一部、転載します。

1967年6月17日、威力2メガトンの熱核爆発で、爆発高度地表130メートルの核実験が行われた。
1967年12月27日、威力3メガトンの核熱爆発の空中核実験が行われた。
1969年9月29日、威力3メガトンの熱核兵器の空中実験が行われた。
1970年10月14日、威力3メガトンの熱核兵器の空中実験が行われた。
1973年6月27日、航空機からの投下で、威力2.5メガトンの熱核兵器実験が行われ
1976年11月17日、地表での威力4メガトンの熱核兵器実験が行われた。

★先ほど自閉症が特殊教育の対象となった1979年の時点で考えてください。1967年生まれだと12歳になります。1969年生まれだと10歳です。

中国の核実験
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%AD%E5%9B%BD%E3%81%AE%E6%A0%B8%E5%AE%9F%E9%A8%93
(繰り返しになりますが、再度取り上げます。)
ロプノールでの核実験
1960年代よりロプノール地域は核実験場として使われ、1996年までに核実験が45回実施された。そのうち23回が大気圏内核実験でロプノールの北西約100km地点、22回が地下核実験でロプノールの北西約220km地点で行なわれた。1950年代から1960年代にかけてロプノール付近は軍事上の立ち入り禁止区域となり、1980年代に立ち入り禁止が解除された。
1964年10月16日 初の核実験。
1967年6月17日 初の水爆実験。
1980年10月16日 最後の大気圏内核実験。
1996年7月29日 最後の地下核実験。

ウイグル人の悪性腫瘍の発生率が、中国の他の地域の漢人と比べて、35%も高くなっており、漢人であってもウイグル自治区に30年以上滞在しているものは、ウイグル人と同じ発生率となっている。また、先天性異常のために歩くことも話すこともできない障害児ばかりが生まれる地域もある。

★日本国内では1960年代後半から原発建設が盛んになり、1970年代に入ると沸騰水型と加圧水型の原子炉建設競争みたいになってしまい、ジェット気流に乗って中国核実験の死の灰が日本各地に降る一方で、日本各地の原発から排出される放射性気体がどんどん増えていき、これに1986年のチェルノブイリ原発事故の放射能が加わり、有毒な空気を毎日吸っている訳だから、どんどん病気になっていきます。このままでは、健康な人はいなくなり、社会が崩壊しかねません。

そこで断言するがこれが原因、と言い切る奴は絶対にアスペか何かの発達障害だ。
唯一真実ぽいのは遺伝だ。
この病気というか性格は、明確に血縁者のクラスターが出来るからね。

＞農薬大国・日本の現実 ネオニコチノイド系農薬で、発達障害が急増する!?
〜岩上安身によるインタビュー 第528回 ゲスト 西尾正道氏、黒田洋一郎氏 2015.4.18
https://iwj.co.jp/wj/open/archives/242962#PCB

「日本は世界トップクラスの農薬大国である」――。この言葉には、多くの人々が疑問を持つかもしれない。なぜなら、あらゆる農作物について、「国内産のものは安全だ」という言説が、日本人の間で広範に流布されているからだ。

　しかし、実はそうではない。OECDの調査によれば、単位面積あたりの農薬使用量は、米国やオーストラリアをおさえ、日本と韓国がダントツのトップなのである。

そして、この農薬使用量の多さと相関していると考えられるグラフがある。それが、発達障害の有病率を表したグラフだ。こちらも、日本と韓国がダントツのトップ。驚くべきことに、農薬の使用量と、発達障害の発生率は、関係している可能性が極めて高いのである。

　近年、EUで、ミツバチの大量死の原因として、使用が禁止された農薬がある。それが、イミダクロプリド、クロチアニジン、チアメトキサムといった、ネオニコチノイド系農薬だ。

　このネオニコチノイド系農薬が、ミツバチだけでなく、人体に対しても影響を及ぼす、特に発達障害の原因となるという説を提唱しているのが、環境脳神経科学情報センター代表で、『発達障害の原因とメカニズム：脳神経科学の視点から』を上梓した、黒田洋一郎氏である。

　黒田氏は、ネオニコチノイド系農薬の残留基準値が、日本では欧米よりも極端に低い事例を紹介しつつ、増加する自閉症やADHD（注意欠陥多動性障害）やLD（学習障害）との関わりを説明した。

　インタビューは、北海道がんセンター名誉院長の西尾正道氏も加え、3時間を超える長丁場となった。TPPによって、日本でのさらなる使用が懸念されるネオニコチノイド系農薬の問題について、2015年4月18日、岩上安身が聞いた。

記事目次＿＿＿＿＿＿＿＿
• 増加する自閉症〜原因は遺伝ではなく、環境にある
• PCB、ダイオキシン、そしてネオニコチノイド〜発達障害を起こしうる化学物質の数々
• ネオニコチノイド系農薬を販売し続ける住友化学
• TPPにより崩壊する日本の医療
• 子宮頸がんワクチン副反応被害、その原因とは…

〇増加する自閉症〜原因は遺伝ではなく、環境にある

岩上安身（以下、岩上）「本日は、IWJではお馴染み、北海道がんセンター名誉院長の西尾正道先生、それから環境脳神経科学情報センターの黒田洋一郎先生をお招きして、お話をうかがいます。今日は、かなり幅広いところまで、話題が及ぶのではないか、と思います。　まずは、黒田先生に、農薬が人体に及ぼす影響についておうかがいしたいと思います」

黒田洋一郎氏（以下、黒田・敬称略）「自閉症は、『スペクトラム』と言いますが、正常と正常ではない状態の線引が非常に難しいのです。現在、引きこもりの高齢化が問題となっていますが、それは、自閉症を放置してきたからですね。
　自閉症スペクトラム障害やADHD（注意欠陥多動性障害）、LD（学習障害）などといった症状を持つ子どもが増えています。これらについては、これまで、『親の育て方が悪い』とか『遺伝だ』といったようなことが言われてきました。しかし、最近になってようやく、環境の問題だ、という話になってきました。
　米国のカリフォルニア州で自閉症児が増えた、という調査があります。実数が数十年の間に増えたということは、原因が遺伝なのではなく、環境にある、ということですね。診断技術の進歩もありますが、ものすごい勢いで増えています。　自閉症やADHDというのは、シナプスの結合がうまくいかないことで発生します。神経細胞の情報伝達がうまくいかないのです」

岩上「ですから、外から侵入する化学物質に弱い、ということなんですね」
黒田「局所的なシナプスの異常は微小すぎるので、発達障害は確定診断をすることが難しいのです。よって、医師により、診断にばらつきが生じます。ただ、発達障害になっても、早い段階からリハビリをすれば、治る可能性がある、と言われています」

〇PCB、ダイオキシン、そしてネオニコチノイド〜発達障害を起こしうる化学物質の数々

岩上「農薬の環境への影響が最初に指摘されたのが、レイチェル・カーソンの『沈黙の春』ですね」
黒田「日本は、それよりも早く、水俣病がありました」

岩上「今の若い世代は、水俣病を知らないんですよね。私たちの世代であれば、大々的に報じられていましたが」
黒田「発達障害を起こしうる化学物質として、まずは、環境化学物質。それから、有機水銀、鉛などの重金属。PCB、ダイオキシンなどの有機塩素化合物、ネオニコチノイドなどの農薬があります。そして、喫煙です。　PCBは飼用動物用なので、食物連鎖で濃縮されていくのです。マグロのトロなんかは注意しなければいけません。放射性物質と似ています。今は、北極グマも汚染されています。PCBが使用中止になっている20代からも検出されています」

岩上「3.11以降、被曝問題への関心が高まっています。他方、被曝については詳しくても、PCBの問題は知らない、ということも起こり得るんですよね。人体の問題なのですから、これは原発というシングルイシューではなく、マルチイシューですよね」
黒田「化学毒性物質は、母体から簡単に胎児に入ります。この時期は、胎児の脳神経系の発達において、神経細胞の分裂増殖がピークを迎え、シナプスがよく形成される時期です」
西尾正道氏（以下、西尾・敬称略）「放射線と同じで、この時期が一番感受性が強いんですよね」

岩上「どういうことに気をつければよいのでしょうか。タバコはもちろんダメですね」
黒田「厚生労働省の発表によると、金目鯛が危ない、ということでした。もちろん、農薬はすべてダメです。無農薬の有機野菜をオススメします。
　朝日新聞が以前、有機リン農薬を低濃度でも摂取した子どもは、ADHDになりやすい、という記事を出しました。これは、ハーバード大学が発表した研究結果です」
西尾「ネオニコチノイド系の記事も、米国が発表して日本が記事にしますよね。ネオニコチノイドは浸透性なので、洗っても落ちません。個人レベルの話ではないのです。社会レベルの問題ですよね」

岩上「このことは、皆さんに関心を持っていただきたいですね」
黒田「2012年、米国の小児科学会が、農薬曝露によるADHDなど発達障害の危険性について、公式見解を発表しました。子どもに対するジェノサイド、””Pesticide””だ、というわけです。　サリンは有機リンです。第2次世界大戦後、サリンが余ったものですから、これを虫を殺すために使おう、というものです」
西尾「抗がん剤の歴史も、マスタードガスから始まっています。『クスリはリスク』なのです」 岩上「単位面積あたりの農薬使用量は、圧倒的に日本と韓国が高いんですよね。それと、自閉症・広汎性発達障害の有病率が、ぴったり相関しているんですね。これは、本当に驚きです」
黒田「偶然の一致とは思えない。因果関係がありますよね」

＞https://iwj.co.jp/wj/open/wp-content/uploads/2015/04/WS0000022.jpg

岩上「地産地消ですとか、国内産のものは大丈夫だとか言いますが、農薬を使っている限り、非常にリスクがある、というわけですよね。有機でない限り、西日本や九州で作っていたら大丈夫、というわけではないですね」
西尾「内モンゴルに行くと、アトピーの人はいないそうです」

岩上「黒田先生が論文に書かれていますが、米国のアーミッシュには、自閉症の発症率が米国人の平均の十分の一だそうですね」
西尾「病気というのは、文明との関係で作られるんですね」
黒田「農薬の毒性の多くは遅発性です。何年も経ってから症状が出てくるので、農薬によるものだということが、分かりにくいのです。因果関係も証明しにくい。これが、農薬の毒性が社会問題化しにくい理由です」
西尾「ネオニコチノイドでも放射性物質でも、一番影響を与えるのは生殖です」

黒田「佐渡のトキも、ネオニコチノイドを除去したら、孵化が始まった、という話があります」
黒田「ネオニコチノイドは、タバコのニコチンと同様の毒性を持っています。浸透性があり、実や葉の内部に残留し、洗っても落ちません。無味無臭で拡散性が高いのです」
西尾「虫がつかないものを人間が食べている、ということですね」
黒田「近年のミツバチ大量死は、ネオニコチノイドなど農薬汚染によるものです。働き蜂にネオニコチノイドを投与すると、方向感覚を失うなど行動異常を起こし、巣に帰らないため、女王蜂を育てられないのです。生殖に影響する、ということですね」 

＊ネオニコチノイド系農薬を販売し続ける住友化学
（…サポート会員ページにつづく）
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泊原発から数百キロ離れた道東に在住しています。しかし、この地域の学校でも自閉症やアスペルガー症候群と呼ばれる子どもたちが増えています。農家さんの子ども3人のうち、2人が中度・重度の障害児という例も見てきました。自閉症は、町中によりも農村部の方が発現頻度が多いような気がします。たぶん、妊娠中の農薬による影響でしょう。

国会でも農薬の有害性について取り上げられましたが、農水省による調査は（評価）先延ばしにされたままです。政府・官僚は、有害農薬であることを知りながら放置し、障害児を意図的に生み出しているとしか思えません。世界一有害な企業と名指しされたモンサントを吸収したカーギル、そのモンサントと提携してきた住友化学が意図的に日本国民の健康を害し、障害児を生み出しているとしか思えません。

＞■ネオニコチノイド農薬関連年表 http://organic-newsclip.info/nouyaku/neonico-table.html

2020年＿＿＿＿＿＿＿

●開発・登録
4月）農水省は新たにネオニコ系のトリフルメゾピリム混合剤１種類を 新規登録
3月）農水省は新たにフィプロニルとスピノサドの混合剤1種類を新規登録
2月）農水省は3種類のジノテフラン混合剤とトリフルメゾピリム混合剤１種類を新規登録

●日本の動き
4月）国立環境研究所、2018年度の農薬出荷量発表を公表。ネオニコは増加 ｜
4月）農薬工業会は週刊新潮の記事への反論を発表 ｜第1回｜第2回｜第3回｜第4回
3月）週刊新潮は4回にわたりネオニコチノイド系農薬に警鐘を鳴らす記事『「食」と「病」 実は「農薬大国」ニッポン』を掲載｜第1回｜第2回｜第3回｜第4回

●欧州の動き
4月）EU、チアクロプリドの登録失効 ｜
3月）欧州食品安全機関はスルホキサフロルの環境影響評価書を発表
3月）スコットランドで養殖サケの寄生虫駆除にイミダクロプリドを 使おうとしていることが情報公開で明らかになった｜Ferret ｜
1月）フランスはスルホキサフロルとフルピラジフロンを1月1日より禁止 ｜記事

●米国などの動き
New 6月）米国のミツバチ情報パートナーシップ（BIP）は、2019年4月からの1年間で米国のミツバチの巣の喪失は44%だったと発表｜図｜FoE
3月）米国魚類野生生物局（FWS）は米国内の保護区での遺伝子組み換え作物栽培を認める方針を公開し意見公募｜FWS ｜Center for Biological Diversity ｜Common Dreams
1月）米国環境保護庁は一部規制を含むネオニコ規制の枠組みを提示し意見公募を開始と発表｜Center for Biological Diversity

●自治体･議会・市民運動
6月）松本市の松枯れ対策のネオニコ空散は、市議会が事実上容認となり中止が決定｜長野放送
5月）神奈川県秦野市議会にグリホサートとネオニコの公共関連施設での全面的な使用禁止を求める国への意見書提出と市条例制定を求める陳情が提出された｜秦野市議会
5月）アクト・ビヨンド・トラストは、市民の協力を呼び掛けた井戸水のネオニコ汚染調査で、全国26地点中17地点で水産動植物の被害防止に係る農産登録保留基準値未満のネオニコ系かフィプロニル系を検出と発表

●研究論文など
New 6月）コーネル大学の研究グループはネオニコ系農薬の定量的な経済的利益と花粉媒介者のリスク分析の結果、収量増はほとんどなくミツバチに影響と 発表
New 6月）オレゴン州立大学の研究グループは、ネオニコ系のフルピラジフロンとスルホキサフロルが一般的な使用濃度でミツバチに有害であり寿命を縮めていると 発表｜リリース
5月）ドイツ・ゲーテ大学の研究グループは、クロチアニジンとチアクロプリドを餌のシロップに混ぜて与えた結果、働きバチの幼虫の養育行動を乱すと発表 ｜リリース
3月）英国の研究グループは、マイクロＣＴを使い、コロニーに持ち込まれたネオニコ系農薬に暴露したマルハナバチの幼虫は、脳のキノコ体の成長が損われ、成虫での回復不能な学習能力の低下を招くとする研究結果を発表 ｜リリース
・・・

＞■グリホサート関連年表（2015年〜） http://organic-newsclip.info/nouyaku/glyphosate-table.html

2020年＿＿＿＿＿＿＿

●日本の動き
4月）国立環境研究所、2018年度の農薬出荷量発表を公表 ｜
3月）農水省はグリホサート剤1種類を新規登録

●欧州の動き
5月）英国のホームセンター大手のＢ＆Ｑはグリホサートの取り扱いを停止｜Daily Mail
1月）ルクセンブルグ農業省、2020年末のグリホサート禁止を発表 ｜

●米国などの動き
New 6月）バイエルは、米国でのラウンドアップ訴訟に関し、上訴中の3件を除き、最大109億ドルの支払いで和解合意と発表 ｜日経
New 6月）米国連邦控訴裁判所、カリフォルニア州によるグリホサートの発がん性警告表示無効の判決｜Reuters

●地方自治体・議会・市民
5月）神奈川県秦野市議会にグリホサートとネオニコの公共関連施設での全面的な使用禁止を求める国への意見書提出と市条例制定を求める陳情が提出され、趣旨採択された｜秦野市議会
5月）日消連は、鉄道各社へのグリホサートなど除草剤使用に関する公開質問状への回答を公開。ＪＲ7社と私鉄１５社のうち明確に不使用は近鉄のみ。回答拒否のＪＲ北海道を除きＪＲ各社は使用を認めたが、私鉄は近鉄を除き回答拒否ないし無回答 ｜日消連

●研究論文など
5月）米国・コネチカット大学などの研究グループは、グリホサートが昆虫のメラニン産生を阻害し、感染症への感受性を高め、免疫抑制により昆虫の劇的な減少に寄与する可能性があると発表
5月）千葉大学の研究グループはマウスを使った実験で、妊娠中のグリホサート摂取が子どもの自閉症発症に影響してる可能性を示したと発表 ｜千葉大学 ｜日刊ゲンダイ ｜
5月）千葉大学の研究グループは、グリホサート暴露がパーキンソン病の環境リスク因子である可能性があると発表 ｜Beyond Pesticides ｜
4月）米国・クレムゾン大学などの研究グループは、グリホサート耐性雑草の遺伝子レベルでの耐性獲得を解明と発表 ｜リリース
・・・

　日本産科学会は福一爆発で【 自閉症が８倍に 】急増したとＨＰに載せた。

　　　ＴＶ朝日はしっかり報道した。

　　　　しかし、棄民党が復帰したらＨＰから削除された。

　　　　　私はＨＰコピーの証拠を保存してる。

　　===========================

出生前遺伝子診断での自閉症の確率が８倍に急増した。

　　　　２００８　ｖｓ　２０１３年

　　============================

農薬にも影響因子もある。
　　加えて、被爆による自閉症の増加が拍車を掛けた。

　　上の図で分かる通り【 ２０１１年から急上昇している！！ 】

　　コロナウィルスどころじゃない内部被ばくを日本人は甘く見ている。
　　地震の備えを１００％全くしてない都民が８０％も居るように、日本人の
　　８０％が脳みそが犬以下だから、残念ですね〜〜〜

　　この８０％は、未だにＣｓも書けない知能レベルだ。
　　これじゃ、２０５０年にはアフリカ諸国並みの途上国に転落すると厄人に
　　発表されるし、下層市民とかＢ層と馬鹿にされるなぁ！！

　　　・・・・・・・・・・・・・・・・　

「上の図」がどの図を指すか分かりませんが、急上昇は事実でしょうなあ。
ただその要因が、福一の大爆発とは限らない。２０１１年から急上昇なら、
その数年前の要因ではないか。
既にご指摘があったように、大気圏核実験、農薬、化学物質等々。

特別支援教育がは始まったのが 2006年。
このときから、従来の視覚・聴覚・運動機能などの障害や知的障害に加えて、
ＬＤ、ＡＤＨＤ、高機能自閉症なども対象となり、通常学級に在籍していながら
特別支援が受けられるようになった。

それだけ、対象となる児童・生徒が増えてきたということでしょう。

コロナ問題と、放射能の問題は、
きれいに「逆のベクトル」を向いているのではないでしょうか。

業界団体(原子力関連)＋IAEA＋御用学者＋政治家＋マスコミ

業界団体(製薬および医療機器関連)＋WHO＋御用学者＋政治家＋マスコミ

https://m.youtube.com/watch?v=azitWjxuLm8

https://m.youtube.com/watch?v=gn8JsxnK_us

http://www.asyura2.com/20/iryo6/msg/227.html

コロナより、人間の欲望や闇の部分の方が、遥かに恐ろしいのではないでしょうか。

>>15

逆のベクトルとは
「安全神話」と「恐怖神話」という意味です。

欲望のため、この二つの神話を生み出す人間の心が一番恐ろしいものなのでしょう。

>出生前遺伝子診断での自閉症の確率が８倍に急増した。

遺伝子を持っていても発症するかどうかは別問題、劣性遺伝子だからね

>>15.

＞欲望のため、この二つの神話を生み出す人間の心が一番恐ろしいものなのでしょう。

じゃ世界で1000万人が感染、50万の死者の出てるコロナは恐怖神話？
事実を見ずに言ってのける君のような人を煉獄の魔物と言います

「特別支援学校、開校続々　専門のケアや就労支援へ需要増」
(朝日新聞　2020/8/23)
https://www.asahi.com/articles/ASN8R64QXN8NPTIL00T.html
「
　少子化で子どもの数が減り、学校の統廃合も進むなか、障害のある子どもらが通う特別支援学校が次々に開校している。朝日新聞の取材では、2018年度以降の3カ年に全国で17校が開校し、さらに今後、全国で36校の新設計画がある。専門的な支援教育を望む保護者が増えたことなどで、支援学校に通う子どもはここ10年で約2割増加。深刻な教室不足が背景にある。
（以下略）
」

福島第一原子力発電所事故後、風評被害の払拭や福島県の復興PRのために、国や県から広告代理店「電通」に支払われた金額が２４０億円にのぼることが分かった。

福島県産農産物の情報発信に６６億円。環境省が除染や中間貯蔵施設等に関する広報活動に支払った金額は１２０億円を上回った。

放射能を不安視するツイッターユーザーを「放射能による食品の汚染具合を気にしている一般ユーザ」「原発関連風評被害元の１人」「福島集団疎開裁判応援という福島県在住ユーザ」などと問題視し、出席者は農産物PRに水を指す声を「ノイズ」と表現していた。
http://www.asyura2.com/19/genpatu51/msg/568.html