沖縄を日米中の経済共同体による，次期産業革命のモデル島にしたら如何。なんなら朝鮮半島や東南アジアを含めた，経済共同体地域にしたらよい。どうせ米軍は，引き留めても，まもなく撤退する。

2000年〜2020年「ルール破壊」から2020年〜2040年「ルール厳守」の，革新的な平和的な時代に相応しい，2040年ごろになる産業革命を前倒しさせ，東アジアの中心的共同体沖縄にすればよい。

地球温暖化による自然災害と生命危機による2040〜60年の次期産業革命と、そのー環の、車のエンジンレス革命までを描写できない。そこで、動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する。そのため、CO2を発生させる動力は一掃され、乗用車はエンジンレスにする。

すでに燃料電池はトヨタが開発したが，燃料電池や電子電池電源は大阪ガスなどの企業も開発し実用化している。中国とロシアも実用化にもう一歩だと聞く。コストとコンパクト化が課題になつているが，沖縄で知能を結集すれば，品質も向上し安くなるかも知れない。

水素発電には色々な方式がある。その共通のネックは電解質膜にある。リチウム電池が1972年以来、たびたび火災発生のトラブルを起こすのは、リチウムイオンが電解質膜を加熱させるためだ。水素発電でも、電解質膜の安定性と効率が成功のカギとなる。

水素・酸素・リチウムは固有の振動数をもち原子空間の法則によって作動する。だが、イオン化すると電子空間の法則に支配され、振動数を変化させる。一方、電解質膜に使用されているプラクチックは、高分子空間の法則により作動する。イオン化された原子の振動数が、高分子空間の電解質膜の隙間と共鳴振動すると同期し、増幅加熱する。原子力発電所のパイプ破損が避けられないのも、この原理が無視されているためだ。

電磁波起電力は、道路や線路に電磁波ケーブルを設置し稼働する無人鉱石運搬車やモノレールは、既に実用化されている。磁気浮上鉄道（リニアモーターカー）や電磁波起電力を推進力に使った船や車の試験も終了している。家庭用の電磁波（電子）レンジ、電磁調理器（IHコンロ）、MRI（磁気共鳴画像方式）などは、日常生活の中で活躍している。

だが、これらのテクノロジーが、電磁波起電の原理の?用であることは知られてない。その理由は、その現象が全く異なって見え、目的も大きく異なるためだ。すでに実用化されている電磁波起電力の技術を組み合わせると、乗用車は、全く燃料の補給が必要なく、燃料電池を積まなくても路上を走れる。そして、浮上し飛ぶことも、ビルの壁面に磁石のように張りついて上昇下降することもできる。衝突の心配のない無人運転車になる。

燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池の原理を説明しておこう。太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

さらに、百％自給できる家庭用自家発電はもちろん、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設が可能になる。しかも遺伝子や農薬もいらない千倍収穫農業も可能になる。いまオリックスがやっているより桁違いの農業野菜，水耕農業もできる。

まず沖縄でやれたら，家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次期産業革命を謳歌することになる。