裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か（ダイヤモンド・オンライン編集部）赤かぶ

裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か（ダイヤモンド・オンライン編集部）
http://www.asyura2.com/18/senkyo240/msg/674.html
投稿者赤かぶ日時 2018 年 3 月 02 日 19:55:05: igsppGRN/E9PQ　kNSCqYLU

裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か
http://diamond.jp/articles/-/161861
2018.3.2　ダイヤモンド・オンライン編集部

　
　　写真：首相官邸HPより

　役人の大チョンボか、またまた官邸の意向をおもんぱかった「忖度」か――。安倍政権が目玉に据える「働き方改革関連法案」を巡り、厚労省が調査した労働時間のデータのずさんな実態が次々に発覚した。裁量労働制の労働時間が一般労働より短いというデータが、実態を調べたものではない「加工データ」だったことなどがわかった。

　安倍首相は答弁撤回に追い込まれたが、その後もつじつまの合わない「異常値」が大量に見つかるは、加藤厚労相が「ない」と言っていた資料が厚労省の地下倉庫から出てくるはのドタバタが止まらない。当初、強気だった安倍政権は、一転、裁量労働制の対象拡大を法案から削除する事態に追い込まれた。

「第二の年金記録紛失事件」の様相にも強気を崩さない安倍政権だが、笑い話ではすまない事態が進行中なのもしれない。

「裁量労働の方が働く時間短い」
政権に都合のいい“加工データ”

　28日深夜。2018年度予算がようやく衆院本会議で可決した頃、首相官邸に、二階俊弘自民党幹事長、井上義久公明党幹事長ら与党首脳と、菅官房長官らが急きょ、集まった。

　しばらくして「裁量労働制の適用拡大、法案に盛り込まない意向」の情報が速報などで流れた。

　日付が変わった1日未明、官邸のロビーに現れた首相は、少しやつれた表情で口を開いた。

　「裁量労働制にかかるデータについて、国民の皆様が疑念を抱く。そういう結果になっております。裁量労働制については全面削除するように指示をいたしました」

　第二次安倍政権発足から5年超。強気一辺倒だった政権が、目玉法案で大幅な「撤退」を強いられた瞬間だった。

　政権が追い込まれることになったデータ問題とは何だったのか。

　疑惑のポイントは、大きく2つに分かれる。

　一つは、安倍首相の国会答弁の根拠となった労働時間のデータを厚労省が「不適切」に作っていたことだ。

　二つ目は法案作成の過程で厚労省が報告した労働時間の調査に、これまでだけで400件を超える「異常値」が含まれていたことだ。

　中でも「働き方改革」関連法案の今国会での成立を目指す政権に、都合のいい数字だったのが、裁量労働制の労働時間と一般労働の労働時間についてのデータだった。

「裁量労働制で働く方の労働時間の長さは、一般労働よりも短いというデータもある」

　1月29日の衆議院予算委員会。立憲民主党の長妻昭・代表代行の質問に対する、この安倍首相の答弁がすべての始まりだった。

　この2日後の予算委では、加藤勝信厚労相がこのデータの具体的な数値に言及。

「平均的な一般労働者の1日の実労働時間ですが、9時間37分に対して、企画業務型裁量労働制は9時間16分、とこういう数字もある」

　こう答弁した。

　裁量労働制で働く人の労働時間が、一般労働者より「21分も短い」という主張だ。

　野党側は「裁量労働制を拡大すれば、労働時間が長くなり、過労死が増える」と主張して、裁量拡大を盛り込んだ「働き方改革関連法案」に一貫して反対してきた。

　首相や加藤厚労相の答弁は、「裁量労働制は長時間労働になる」という野党の反論を突き崩そうという狙いが明確だった。

　野党側は、このデータに対して徹底的な追及を始める。同じタイミングで、ネット上でも、労働組合関係者や労働法学者らから、このデータについての疑問点が次々と指摘され始めた。

　厚労省は2月19日、この数字が「不適切だった」と認めて謝罪。安倍首相は2月14日に、答弁を撤回した。

　何が「不適切」だったのか。

　最大の問題は、一般労働者の1日の実労働時間として示された「9時間37分」が実は、残業時間の数値である「1時間37分」に、法定労働時間の「8時間」を単純に足し合わせて作った「加工データ」だったことだ。

　厚労省はそうした説明もなしに、加工データを一般労働者の「実労働時間」としていた。

　一方の裁量労働制の人の実労働時間は、調査に基づいた実際の数値だった。

　算出の仕方が全く違う2つの数値を同列に比べて、「裁量は一般より労働時間が短い」という国会答弁の主張の根拠に、政権が使っていたのだ。

　詳細は後述するが、一般労働者の残業時間は長めに出やすい調査手法だったことも明らかになっている。

一般労働の労働時間が
長めに出る調査のやり方

　問題は、「なぜ、こんなデータを厚労省が作ったのか」だ。

　経緯を時系列で振り返ってみる。

　このデータは、2013年に厚労省が行った「労働時間等総合実態調査」（実態調査）の数値が元になっている。

　全国の1万1575事業所に、各地の労働基準監督官が出向いて、一般労働者の残業時間や裁量労働制で働く人の労働時間を聞き取って集計した調査だ。

　12年12月の第二次安倍政権発足の直後から、首相は「世界で一番企業が活躍しやすい国」というスローガンをぶち上げ、経済界が要望する労働規制の緩和に乗り出した。

　その柱の一つとなったのが、実際の労働時間と関係なく、労使であらかじめ定めた時間を働いたことにする裁量労働制の対象拡大だ。

　業務の性質上、実労働時間を算定するのが難しい職種などに適用し、労働時間規制にしばられない柔軟な働き方ができるようにするのが狙いとされ、13年6月に閣議決定した「日本再興戦略」（成長戦略）にも盛り込まれた。

　厚労省では、労使の代表が参加して労働法制を審議する「労働政策審議会（労政審）」で、裁量拡大などの議論をスタートさせたが、実態調査はその議論の土台となる基本的なデータとして、厚労省が労政審に示したものだった。

　労政審では、労働側から「長時間労働を助長する」と猛反発が出たものの、厚労省は法案提出を既定路線とする政権の方針をなぞるように、法案作成で押し切った。

　政権は15年4月に裁量拡大を盛り込んだ労働基準法改正案を閣議決定して、国会に提出している。

　連合を支持母体とする民主党（当時）は当然のように猛反対し、党の厚生労働部会に、厚労省の担当者を呼んで法案の内容を追及していた。

　部会では、裁量労働制で働く人と一般労働者の実労働時間を比較するデータが必要ではないか、という議論が盛り上がっていた。

　そこで厚労省は15年3月26日の民主党厚労部会に、比較データを記載した資料を提出した。これが今回、問題となった「不適切」なデータだ。

　この比較データについて、厚労省は2月19日、記者会見し、データを作成した担当課を統括する土屋喜久審議官がこう説明している。

　調査は、各事業所で働く人のうち、一般労働者の「平均的な者」を1人選んで、残業時間を聞く方式だった。ただ、その残業時間は「1日の時間外労働（残業）の最長時間」を聞いている。

「時間外労働」とは、法定労働時間である「8時間」を超えた分の時間のことだ。一方、裁量労働制についても「平均的な者」を1人選んで、1日の労働時間を聞いたという。

　　つまり、厚労省は一般労働者については、1日の実労働時間を調べていない上、1日の「残業時間」も、「平均」ではなく「最長」を調べていた。その数値を集計した数値が「1時間37分」だった。

　一般労働者の実労働時間についてのデータを持っていなかったことから、“苦肉の策”として「残業時間＋『8時間』」という足し算をして「9時間37分」をはじき出したというわけだ。

　しかし、足し算の元となっている「残業時間」は、「最長」の時間のため長めに出やすい。さらに、1日の労働時間が8時間以下の一般労働者も相当数いる。

　こうしたことを考慮せずに単純に足した「9時間37分」を「実労働時間」として示し、実数値である裁量労働の「1日の労働時間」と同列に比べるのは明らかに「不適切」だ。厚労省は、そう認めて謝罪した。

　足し算をしたのは、当時の厚労省の担当者だったといい、「手元にあるデータの中で比較しようとした。担当者は比較可能なデータだったと思っていた」と、厚労省幹部は釈明する。

　このデータは、当時の担当課長と担当局長の決裁も通っている。

「不適切」データを
3年間、使い続ける

　民主党の部会にこのデータが示された約1週間後の15年4月3日に、政府は法案を提出した。

　民主党の部会に示されただけなら、問題はここまで大きくはならなかったかもしれない。

　しかし、政府は、このデータをその後、国会答弁で使い始めた。

　法案提出から約3ヵ月後の15年7月31日、衆院厚生労働委員会で、民主党（当時）の山井和則議員の質問に、当時の塩崎恭久厚労相は、こう答弁した。

「平均時間でいきますと（中略）裁量労働制だと9時間16分、一般労働者でいきますと9時間37分ということで、むしろ一般労働者の方が平均でいくと長い」

　安倍首相が1月29日に答弁した内容と全く同じ答弁を、3年前に厚労相が国会でしているのである。

「裁量労働は長時間労働を助長する」という野党の指摘に反論するためのデータとして使っている文脈も全く同じだ。

　17年2月の衆院予算委でも、塩崎厚労相は、同じデータを再度使って「裁量労働制で働く方の労働時間は、一般労働者よりも短いというデータもございます」と答弁している。

　15年に国会に提出されたこの労働基準法改正案は、裁量労働制と同時に盛り込まれた「高度プロフェッショナル制度」とともに、「残業代ゼロ法案」と野党から批判され、国会審議に入れないたなざらしが続いた。

　昨夏、安倍首相が衆院を解散したことで、この労基法改正案はいったん廃案となったが、今国会に、まったくと言っていいほど同じ内容が「働き方改革関連法案」に盛り込まれ、提出が予定されていた。

　安倍首相は、これまでと同じように、野党側の「（裁量制拡大は）過労死を助長する」との批判を封じ、「裁量制の労働時間の方が一般労働者より短い」と反論するための「根拠」として、このデータを使ったのだ

「担当者の識別ミス」と厚労省
「官邸への忖度」と野党は疑う

　安倍首相も加藤厚労相も、厚労省に都合のいいデータを作らせたことは否定し続けている。厚労省側も「データを作った担当者の認識ミス」という趣旨の説明を続けている。

　しかし、こうした経緯を踏まえてこの問題を見た時、厚労省の官僚が政権に「忖度」しなかった、と本当に言い切れるのだろうか。

「産業競争力会議」「規制改革会議」「働き方改革実現会議」といった官邸主導の会議を次々と立ち上げて、方針を先に固めてしまうのが安倍政権のやり方だ。

　実際の法案づくりを担う厚労省の官僚は、先に決められた「政権の方針」と野党の反対論との間に、なんとか折り合いをつけて法案成立に持って行くことが最も重要な仕事になっている。

「森友・加計問題」で、官僚の「忖度」が浮き彫りになった中で、官邸と厚労省がいくら「担当者のミス」と説明しても、「忖度」の疑惑は容易には消えないだろう。

つじつまの合わない「異常値」
相次いで見つかる

　ほかにも、労働時間の実態調査でつじつまの合わない「異常値」が相次いで見つかったことが、疑惑をさらに深めることになっている。

　2月19日に不適切データについて、厚労省が記者会見で公表した、調査した1万1575事業所の残業時間を打ち込んだ「元データ」を、野党議員の秘書らが分析したところ、一般労働者の残業時間に、異常値が次々と見つかったのだ。

　調査では、残業時間を事業所ごとに、1日、1週間、1ヵ月の単位で聞いている。残業時間は、1日が最も短く、1週間、1ヵ月と長くなるのが普通だ。

　ところが、ある事業所では、1日の残業時間が「45時間」なのに、1ヵ月はそれより短い「28時間」となっていた。別の事業所では、1日の残業時間が「5時間15分」、1週間が「4時間30分」、1ヵ月が「4時間」と、調査期間が長くなるごとに短くなっていた。

　1日が「2時間30分」で、1週間と1ヵ月がともに「0分」というケースもあった。

　立憲民主党の長妻昭・代表代行は「素人が見ても相当おかしい」と、厚労省に精査を要求。その結果、見つかった異常値は、87事業所で計117件にのぼった。

　厚労省の担当課は「誤記か入力ミスと考えられる」と釈明。これに対し野党は厚労省に、1万1575事業所全てのデータの確認を求めた。

　安倍首相は22日の衆院予算委で「（調査の）原票と打ち込んだデータを突合（とつごう）し、精査しなければならない」と答弁せざるを得なかった。

　26日にも、1日の残業時間が「0分」なのに1週間や1ヵ月の残業時間は計上されている異常値が新たに233件見つかり、28日にも57件が見つかった。

地下倉庫から
「ない」はずの資料が32箱

「調査の原票」を巡っても、ひと悶着が起きた。

「原票」とは、調査を担当した労働基準監督官が数値を実際に書き込んだ調査票のことを指す。厚労省がこれまで公表しているのは、原票に記された残業時間や労働時間などの数値を打ち込んだ「元データ」だけ。野党側は不適切な比較データが発覚した時点で、「原票」を全て公表するように厚労省に求めていた。

　しかし、加藤厚労相は答弁で「（原票は）なくなっている」と述べていた。それが、2月21日になって厚労省が「省の地下倉庫でみつかった」と明らかにしたのだ。

　それも、最初は「5箱」という情報が「30箱以上」に変わるなど、混乱した。

　野党の求めに応じ、厚労省は原票のうち3事業所分のみをまず提供したが、1事業所あたり12ページ中「ほぼ全ページが黒塗り」という代物だった。　

　憤慨した野党の一部議員が、厚労省に「原票を見せろ」と乗り込み、厚労省の担当者との押し問答の末、1万以上の原票が入った32個の段ボールを16階の会議室に運ばせ、報道陣に公開させた。

　山積みの段ボールを前に、野党議員の1人は「この量を見れば、（厚労省が最初説明していた）ロッカーを探したけどなかったという話自体がウソだったことは明らかだ」。

「これ（32個の段ボール）、ロッカーに入る？入らないよ！」と、声を荒げた。

法案提出は先送りに
野党は労政審のやり直しを求める

　政府は関連法案の国会提出を3月中旬以降に遅らせることを表明し、沈静化を図る構えだったが、収まらないと判断し、裁量労働制拡大の切り離しに踏み切った。

　だが、野党側は、法案の前提となるデータに誤りが次々と見つかっている以上、調査をやり直し、その調査を元に審議した労政審もやり直せ、と求めている。

　政府はすでに裁量労働制の対象拡大の実施時期を、これまでの方針より1年延ばして再来年にすることを表明しているが、、今後の事態の展開次第では、さらなる後退を迫られることにもなりそうだ。

「データ問題は本質ではない。重箱の隅をつくような野党の方にこそ国民はあきれている」と、政権内からは愚痴とも八つ当たりともつかない声もある。

　しかし、今回のデータ問題で浮かび上がったのは、官僚の忖度が、あり得ない不適切なデータを生み出してしまいかねないという安倍政権の危うい姿だ。

　この懸念が払拭されない限り、国民もオチのない「ドタバタ劇」を延々見せられることにもなる。

（ダイヤモンド・オンライン編集部）

裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か | ＤＯＬ特別レポート | ダイヤモンド・オンラインhttps://t.co/uCbyv0crhb

この数年酷い記事の多いダイヤモンド・オンラインだが、この記事は、裁量労働制をめぐるこの間の経過がよくまとまった記事だと思う。
— 塩見卓也 (@roubenshiomi) 2018年3月2日

裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か https://t.co/uCvAY0VCzT 各担当大臣は官僚が作成した答弁書と資料データの内容はしっかり精査すべきでしょう！安倍総理の足を引っ張るような無責任な態度は厳に改めて頂きたい！
— 中野陽一 (@tpH6hcjamDg34wT) 2018年3月1日

トップ(安倍晋三)がインチキだと部下もインチキ(捏造)するね！。
裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か https://t.co/NsYoKnUokm #スマートニュース
— ぷ－ (@prairiedog_POOH) 2018年3月1日

裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か | ダイヤモンド https://t.co/RGrElPmwSs　安倍首相は答弁撤回に追い込まれたが、その後もつじつまの合わない「異常値」が大量に見つかるは、加藤厚労相が「ない」と言っていた資料が厚労省の地下倉庫から出てくるはのドタバタが止まらない。
— マークん (@marktrumpet) 2018年3月1日

裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か | ＤＯＬ特別レポート | ダイヤモンド・オンライン https://t.co/4GlKM3XxYy
…しかし、今回のデータ問題で浮かび上がったのは、
官僚の忖度が、あり得ない不適切なデータを生み出してしまいかねないという安倍政権の危うい姿だ
— 齋藤一弥＜穏やかなレジスタンス＆里山資本 (@rainasu) 2018年3月1日

裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か | ＤＯＬ特別レポート | ダイヤモンド・オンライン https://t.co/FzYGZuBgZ3あそこまで出鱈目なのは、安倍政権側からの圧力でしょう。官僚達は被害者でもある。
— ナショナルキッド (@NationalKid2) 2018年3月1日

裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か | ＤＯＬ特別レポート | ダイヤモンド・オンライン https://t.co/st3QCPka4p
→殆どの企業は『人件費が上がっても、それ以上に生産性が上がれば良い』とは考えず、人件費を下げる事しか眼中に無い。
— 石田周二 (@iammrpostman) 2018年3月2日

裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か | ＤＯＬ特別レポート | ダイヤモンド・オンライン https://t.co/BH6Hnpzudg

担当部署の課長や局長の処分ごないと、データ改ざんはなくならない。政権への忖度のため、お咎めなしだから。
これじゃ、悪くなる一方だ。
— 走れる喜び噛みしめて (@shonanbea) 2018年3月2日

裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か

＊「今回のデータ問題で浮かび上がったのは、官僚の忖度が、あり得ない不適切データを生み出してしまいかねないという安倍政権の危うい姿だ」←常に前のめりな安倍首相を忖度するあまりに出てくる不都合が随所に。 https://t.co/dfW5CQF9KQ
— まーちゃん 🍀 (@makimakiia) 2018年3月2日