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2018年02月26日 「ジャーナリスト同盟」通信
＜新聞は死んだが、ネット・週刊誌は生きている＞
中国リーダーの地位に関する大ニュースが伝えられた２月２５日、偶然にもネット掲示板をいたずらしていたら、腰を抜かしそうな、日本リーダーのびっくりする情報を見つけた。それは日本の週刊誌の力作の数々だった。日本国民が知るべき首相の正体に関するものである。新聞人の腰抜けは、世界に知れ渡っているが、週刊誌は奮戦して、立派な仕事を残している。今日は、これをコピーしていつもの数千人の読者に紹介しようと思う。
＜シンちゃんはカルト・占い信仰者だった＞
日本を代表する歴史学者は、国家神道を引きずる神社・神道という宗教法人を「原始宗教に毛の生えた程度のお祓い宗教」と喝破したが、わが日本のリーダーは、それだけでは我慢が出来なかった。
祖父の時代から韓国・文鮮明が発明した反共主義のキリスト教・統一教会との深い関係も、いまではよく知られているが、もっとすごいというか、幼稚な新興宗教にもかぶれていた。
「慧光塾」という、金儲けの占い宗教というのだ。
創立者は亡くなり、いまは女性の霊媒師のような人物という。「閣僚名簿の身体検査までしてもらっている」というから、これはもう卑弥呼の時代の日本政治ということになる。
これと田布施とどう結びつくのか。
お告げで日本政治を壟断しているということになると、これは犯罪レベルではないだろうか。
＜ネット掲示板にもいいニュース＞
ネット掲示板のことを知ったのは、そんなに古くはない。自分の書いた原稿が、どこかに、誰かが転送しているのに気付いてからだ。
依然として日本の老人たちは、ネットを使えない。わからない。読売や産経と付き合っていると、日本も世界も見えなくなる、という、今では当たり前のことも分からない。それは１０代、20代のの若者もそうである。
だからこそ、神社本庁・日本会議の政権が誕生しても、それを受け入れてしまう。仏教界やキリスト教などの宗教界もお休みして、覚醒していないことも、災いをもたらしていることになる。金集めの宗教が、政治の中枢に呑み込まれる日本である。
ネットを駆使して真実に接近する日本人でありたい。
＜占いの永田町のレベル判明＞
「女性霊媒師に操られる日本政治」には、呆れて二の句が告げない。血税をばらまいて、孫や子供に借金を肩代わりさせても、平気な日本のリーダーを担ぐ自民党と公明党である。国民政党では、全くない。反吐が出る売国政党であろう。
老人・年金生活者がのたうち回り、死の商人が跋扈する、女性をレイプして性奴隷として、歓楽街に貶めるやくざ社会の日本を、後世の歴史家はどう記録するのであろうか。
こうした悲惨な日本政治を改革できない野党勢力にも、正直、うんざりだ。聞こえるのは軍靴ばかりだ。小野寺は本当に宏池会人間なのか。永田町のレベルは、卑弥呼の占い政治に相当しようか。以下の日本リーダーの真実を、しっかり読んで、多くの国民に伝えてもらいたい。
2018年2月26日記（東京タイムズ元政治部長・政治評論家・日本記者クラブ会員）
2014-02-28 | 政治
それにしても原発とは宗教のようなものだと言うのは名言だ。原発推進者にはつよーい信念がある。
金持ちが正しい、大企業が正しい、儲かることが正しい、効率的なことが正しい、競争に勝ったものが正しい、強いものが正しい。
無知な貧乏人や愚民は政治家や学者、社会的地位の高い人を信頼していれば幸福になれる・・・・・
「選ばれた政治家は自分の信念を説明するだけでいい。愚民の考えなどは間違っているから聞かなくてよいのだ。世界の指導者についても私の信念を理解できるように丁寧に説明はする。」 あくまでも自分の信念を相手に押し付けるための説明でしかない。相手の考えを聞いて自分の考えを修正しようとする姿勢はみじんも感じられない。この頑迷な狂気の信念は新興宗教に支えられているらしい。国際社会の懸念を理解できないのは安倍首相本人である。
安倍晋三が「慧光塾」という宗教のお告げによって大臣を指名していたという衝撃的な記事が２００７年週刊文春に掲載された。慧光塾は表面的にはコンサルティング会社の形態をとっているが実態はインチキな新興宗教。慧光塾を設立した元教祖の故・光永仁義は安倍晋太郎の元私設秘書。安倍晋三はこの宗教が販売する高額なインチキ飲料水を愛飲していて、首相官邸でも「この水じゃなくちゃダメなんだ」とペットボトルを抱え込んでいたらしい。
「閣僚候補に関して『お告げ』をもらったのです。ひとりひとりの名前を書いた紙をH〔巫女役の長谷川佐代子＝光永仁義の妻で後継者〕が霊視する。憑依した政治家の霊が、改造内閣への忠誠を誓ったり、あるいは将来への謀反を匂わす。そうした独自の『身体検査』を経て、洋子奥様〔安倍晋三の母親〕は安倍に推薦する政治家を伝えたのではないでしょうか」（2007.09 週刊文春）
週刊朝日２００６年11月3日号、「新興宗教慧光塾と安倍家のただならぬ関係」という記事がある。
「同塾では、代表の光永氏の手のひらから顧客にパワーを送り、そのエネルギーで病から快復させたり、活力を生じさせたりする『エネルギー付け』、対象に手をかざすだけで善しあしを見極めて、『この取引はよい』などと判断する『読み取り』、会員企業の社屋などに大量の塩をまき、悪縁を断ち切らせるという『お清め』など、新興宗教まがいの不可思議な経営指導」
をして高額の謝礼を受け取る組織なのである。
以上のような説明を聞いただけで、普通の頭をしている人なら、そのような連中に近づくことを避けようとするだろう。しかし安倍首相は、ホテルニューオータニで2002年11月に開かれたこの経営塾代表の誕生パーティーに出てきて、こんな挨拶をしている。
「私は毎年光永さんの誕生会にお邪魔させていただいております。父の代からの長い長い付き合いでございます」
その上、自分の成功も
「本当に光永さんのご指導のおかげだなと感謝しているところでございます。」
それだけではなく、ちょうどその頃、北朝鮮の問題で、北朝鮮との交渉が平壌で進行中であったが、
「ぜひまたこの光永さんのパワーをですね、今度いま北朝鮮と交渉している鈴木（勝也・日朝国交正常化交渉担当）大臣とかですね、斎木（昭隆・外務省アジア大洋州局参事官／当時）さんにパワーを送っていただいてですね、このパワーで北朝鮮を負かしていただきたい」などと語っている。
この会には、安倍家のゴッド・マザーである安倍洋子（岸信介の娘）さんまで出てきて、
「先生とのお付き合いも随分長くなるわけでございますけれども、亡くなった主人も大変お世話になりました。今、息子の晋三もいろいろご指導いただいておりますけれども、今後とも、健康のためにもまた政治の道でも道を誤ることのないようよろしくお願いします」などと挨拶をしたりしている。安倍家は親子2代にわたって、この新興宗教まがいの怪しげなパワーの持主にドップリつかってしまっているのである。安倍家は光永家と家族ぐるみの付き合いをしていて、光永氏の長男が結婚した際には、安倍晋三夫妻が媒酌人をつとめたりしている。
イワシの頭も信心からだから、安倍首相がこのような怪しげな「パワー」の持主を信じきってしまっていても、そのこと自体を非難するにはあたらないのかもしれない。しかし、そのパワーの持主が怪しげな金儲け話をあちこちにふりまき、その儲け話に乗せられた人たちが、次々大損をさせられた上、自分の会社を倒産させられてしまうような悲劇がつづいているとなったら話は別だ。（週刊朝日）
しかし、最近、新興宗教との関わりやマザコンなどのゴシップ記事は影をひそめてしまった。ストレスが多い世界だから神に頼りたい気持ちもわからないではない。当時「週刊朝日」は、これらの記事に書かれたことについて、安倍側に質問状を出しているが、安倍氏側からまともな返答が返ってこなかったと言う。安倍首相は自分に不利な事実が出てくると、逃げたり、あいまいな答えしかしない性癖がある。そういう点から見ても、総理大臣としての適格性に欠けている。国民ばかりでなく、同僚の自民党の意見も聞かず、閣議決定ですべて決めてしまおうとする独断首相？いや特定宗教の神のお告げを聞く素直な首相なのかもしれない。
ここにきて宗教団体が安倍首相の政治姿勢に反対するメッセージを発信している。とりわけ首相の靖国神社参拝に関しては、多くの宗教団体から批判の声が上がっている。宗教学者の島田裕巳氏が解説する。
「首相や閣僚の靖国神社参拝については、神社界は賛成だが、仏教系、キリスト系、新宗教ともに大半は反対の立場です。仏教系は、戦前、国策で戦争協力させられた経緯があり、二度と戦争に加担しないという観点から靖国参拝に賛同しない。新宗教は戦前の国家神道体制で弾圧を受けたところが多く、かなりの教団が参拝に強く反対している。キリスト教系も同様です」
実際、天台宗や浄土真宗など伝統仏教各派からなる「全日本仏教会」は昨年5月、麻生太郎副総理ら閣僚3人が靖国神社の春季例大祭に参拝したことに抗議し、同8月には改めて、小林正道・理事長（浄土宗）が首相官邸に出向いて安倍首相と閣僚の靖国神社の参拝自粛を求める要望書を提出した。それだけではない。立正佼成会、崇教真光など約70の新宗教が加盟する「新日本宗教団体連合会」（新宗連）も参拝反対の意見書を提出している。新宗連の生田茂夫・事務局次長が語る。
「新宗連は憲法で定められた信教の自由、政教分離の原則の観点から、首相や閣僚の靖国参拝に反対の立場です。この憲法の2つの規定は、戦前にPL教団など宗教団体が弾圧を受け、国民に多くの犠牲者を出した戦争への反省をもとに定められたもので、守るべきと考えている。そうしたことを踏まえて、当連盟の信教の自由委員会委員長名で『靖国神社の「公式参拝」等に関する意見書』を安倍首相に提出しました」
もちろん、創価学会も首相の靖国参拝には断固反対の立場である。ふだんは対立することの多い学会と他の宗教団体が、こと靖国問題では歩調を合わせている。ところが、安倍首相は昨年12月に靖国神社を参拝。日本キリスト教協議会が「総理、靖国参拝はおやめなさい」という強いメッセージの議長文書を出すなど、宗教界に失望と反発が広がっている。
※週刊ポスト2014年3月7日号
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