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我ら怪物を信ず。アメリカ主要マスコミはアメリカ人の友にあらず
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2018年9月 8日 マスコミに載らない海外記事
Robert BRIDGE
2018年8月20日
激動の大統領職をつとめながら、ドナルド・トランプは、様々なメディア企業、特にCNNを指して‘偽ニュース’の流布者として非難してきた。昨年、ある早朝ツイートで、彼は“偽ニュース・メディア”は“民衆の敵”だと罵倒した。
今週、300以上のアメリカ新聞が同じ日に、ジャーナリストは弁護士や政治家や詐欺師などのいかがわしい連中と違うという考えが、誰の頭もよぎったことがないかのように、彼らに対するトランプの無神経な表現を非難する論説を掲載した。この出来事自体、かなりの結託と集団思考を示唆している。平和を愛するマハトマ・ガンジーでさえ“記者とカメラマン以外の全員の平等”を勧めた。
だが主要マスコミは、実際“民衆の敵なのだろうか？”
第一に、アメリカ・メディアは、全体を見れば、ドナルド・トランプ、第45代アメリカ合州国大統領報道で、その‘スタイル’が圧倒的に首尾一貫していることは否定しようがない。ここで、首尾一貫というのは、彼に関するゲリラ的報道が、未曾有なほど批判的で、人を惑わせ、あからさまに攻撃的だという意味だ。日々、ヤフー・ニュースで流される気を滅入らせるようなトランプ記事に納得できいないのであれば、メディア・リサーチ・センター(MRC)の調査が、説明してくれている。1月1日から4月30日まで、アメリカ指導者に関する夜のニュース報道は - ABC、CBSとNBC - 90パーセントが否定的で、MRCが一年前に明らかにした途方もない平均と、ほとんど同じだ。
調査は、2018年最初の四カ月のトランプと彼の政権に関わる1,065局の夜のニュース全てを調べた。トランプに否定的なニュース報道の時間総計: 1,774分、つまり夜のニュース放送全時間の約三分の一だ。これは無益な行為という言葉そのものだ。
“我々が検討した約五分の二(39%)のTV報道が、トランプ・スキャンダルや論争に集中しており、45パーセントは様々な政策問題”に当てられたとMRCは報告書で書いている。
一方、ばかげたロシア‘共謀’話は絶えず目玉記事で - 321分で、あらゆるトランプ報道のほぼ五分の一だ。MRCが数えたトランプの個人的スキャンダルに関する598の記事で、そうしたものの事実上全て(579、つまり97%)が、体一面にタールを塗り鳥の羽をべったりつけてかつぎ回るマスコミの洗濯作業によるものだ。
これは全軍最高司令官に対する組織的な攻撃なのだろうか。数値を考えれば、そうではないと主張するのは困難で、戦略は失敗したように見える。それにもかかわらず、というよりまさに、マスコミによる否定的報道の殺到のおかげで、トランプの支持率は8月早々50パーセントの天井を突き破り、高いままだ。
我ら怪物を信ずる
主要マスコミは、ドナルド・トランプの確立した冷酷な敵だとは言えようが、トランプがそうだと主張しているように、それが必ずしも“アメリカ人の敵”というわけではない。少しだけお世辞上手になって、我々の友人ではないと言おう。
彼の主張を検証するための評価基準の一つは、マスコミ所有の集中が絶えず進んでいること検証することだ。1983年、90 パーセントのアメリカ・マスコミは、50社に支配されていた。現在、90パーセントが、ビッグ・シックスに支配されている(AT&T、コムキャスト、ウォルト・ディズニー社、21世紀フォックス、CBSとヴァイアコムが、太平洋から大西洋までの放送と印刷による言説を支配している)。多くの人々がアメリカ主要マスコミの独占的傾向に気がついているが、集中の度合いを理解することが重要だ。人々があらゆる電子機器や、印刷媒体で、見聞きするあらゆるもの圧倒的多数が、6人の平均的白人と、その株主‘民主的に’支配されているのだ。
ところが、それぞれの親会社傘下の何十もの子会社自身が、独自の持ち株会社があるそれぞれ個別の封土なので、一体誰が何を所有しているのかを追跡するのは今日日事実上不可能になっている。ナショナル・アミューズメント社は、ヴァイアコムとCBSを飲み込んだし、21世紀フォックスは、今年、ディズニーと合併したので、実際、既に短い‘ビッグ・シックス’リストさえ既に時代遅れだ。彼らに対するトランプの批判的な意見を非難するこじつけの論説を掲載した350のアメリカ新聞について言えば、こうした‘地方’新聞の多くは、東海岸のハースト・コミュニケーションか、ガネット社から進軍命令を受けている。
この種の膨大な権力と影響力が至る所、ダイナマイトのようにころがっていれば、大企業世界と政治世界が引力と重力の法則に屈し、強力で難攻不落の関係を築き上げるのも不条理ながら当然なのだ。政治家、我々のいわゆる‘公僕’は大半が手っ取り早くもうけるゲームをしていて、規制や市場占有率を支配するための‘民主的代表’が是非とも必要な大企業には代表を確保するための無尽蔵の資金源があるのは周知の事実だ。当然、この少数独裁政治体制は、数年に一度だけ、レバーを引くのを覚えていたから、何らかの形で何十億ドルのフランチャイズに投資したと思っている街の普通の人々によるあらゆる民主的参加を締め出すことになる。
マスコミ企業は‘私企業’で、それゆえ言論の自由を破壊するのも自由(単に彼らが異なる政治意見を主張するがゆえにInfowarsのような重要なメディアまで検閲して)だが、国が後援する策謀への大企業の隠れ蓑に過ぎないことがすぐさま明らかになっている。
“大企業権力と国家権力との意味のある分離がない大企業支配政府において、大企業検閲は国家検閲だ”とケイトリン・ジョンソンが書いている。“大企業ロビーと、選挙献金いう形で合法化された賄賂のおかげで、裕福なアメリカ人はアメリカ政府の政策と行動を支配する力を得たが、普通のアメリカ人には効果的な影響力は皆無で、アメリカが大企業支配政府であることは明白だ。”
一方、客観的観察者という視点からすれば、主流マスコミは、ほぼ常に、ありとあらゆる重要な問題で政府言説を推進する立場にあったことは否定しようがない。オサマ・ビン・ラディンが9/11の責任者だ (FBIですら、ビン・ラディンがワールド・トレード・センターとペンタゴンに対する攻撃を実行した“確かな証拠”がないことを認めている)という異口同音で無批判なマスコミの大騒ぎから、2003年のイラク戦争に対するがむしゃらな熱狂や、シリアでの戦争に対するごますり応援に至るまで、マスコミが政府方針に従っている例は実に多い。アメリカ諜報機関がハリウッドと結託しているのであれば、連中は主要マスコミ売春宿ともつるんでいるのは確実だ。
アメリカ・マスコミに対する国民の信頼が史上空前の低さになっており、全ての人が神から授かった権利である、見つけにくい真実らしきものを何か得るために、ニュースを読む人々が益々、彼ら自身容赦ない攻撃を受けている代替ニュース・サイトを見るようになりつつあるのは驚くべきことではない。我々には真実を得る権利があり、我々はまさにこれを要求すべきなのだ。
トーマス・ペインは、異なる敵を前にして、世界にこう語った。“独裁は地獄同様、容易には征服できない。だが我々には、こういう慰めがある。戦いがより困難であればあるほど、勝利はより栄光あるものとなる。我々が余りに安易に得たものを、我々は軽々しく見なす。代償の大きさこそが、あらゆるものに価値を与えるのだ。”
記事原文のurl：https://www.strategic-culture.org/news/2018/08/20/in-monsters-we-trust-us-mainstream-media-no-friend-american-people.html
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