日本株が暴落しても、悲観しなくていい理由（Forbes JAPAN）赤かぶ

日本株が暴落しても、悲観しなくていい理由（Forbes JAPAN）
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投稿者赤かぶ日時 2018 年 4 月 02 日 10:26:45: igsppGRN/E9PQ　kNSCqYLU

日本株が暴落しても、悲観しなくていい理由
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180402-00020405-forbes-bus_all
Forbes JAPAN 4/2(月) 7:30配信

米株暴落は世界の市場に波及した。

2月上旬、アメリカの株価暴落に端を発し、各国株式市場がにわかにパニックに陥っている。だが過度の心配は不要と筆者は言う。その理由は、過去の教訓に学んだ日本企業の成長だ。今回は、レオス・キャピタルワークス藤野英人CEOが日本株が暴落しても、悲観しなくていい理由について語る。

これを書いている今、2018年2月9日である。マーケットは世界中で暴落中だ。読者諸賢がこれを読んでいる頃、マーケットはどうなっているだろうか？
　
マーケットを事前に予想するのは非常に難しい。ただ事後に何が起きているかを把握し、それに速やかに反応をするのは難しいものの、まだ対応可能だ。
　
今回の暴落のきっかけはアメリカの長期金利の上昇である。アメリカの長期金利が2.7％を上回ってきてから、米国株および日本の株式の変動性が高くなった。具体的には大きく株価の調整を余儀なくされた。2月9日現在、米国の株式市場は10％程度の下落になっている。
　
それ自体は過去の暴落局面に比べて、中の小くらいの規模感なので、15％程度の下落までは今後あるかもしれない。実際にはこの記事を読んでいる読者諸賢はその後をご存じなので、今、かなりドキドキしながら書いている。10％程度の下落で終わっているとよいのだが。

ここで言えることとは、「ゴルディロックス相場」の終焉ということであろう。これは『ゴルディロックスと3匹のくま』という童話に由来しており、ゴルディロックスとはくまの留守中にスープを飲んでしまう女の子の名前である。なにごともほどほどがよいという当たり前のことを伝える物語だ。景気も金利もほどほどである状態が、株式市場にとってはいちばん具合がよいということから、ゴルディロックス相場と呼ぶ。
　
景気がさらによくなると、長期金利が上昇していく。要するに熱いスープになってくるので、ちょうどよい温度のスープに比べると、ごくごく飲むことができない。アメリカの雇用統計が好調で、強い経済であることがわかると、それに伴って金利が上昇をしてきた。

高い金利と高い株価というのはなかなか成り立たない。結果的に株式市場が大きく下落したのは、ゴルディロックス相場が終焉したからだ。
　
それでは、今後はどうなるだろうか。
　
景気がよいことそのものは株式市場にとってはポジティブである。しかし金利が上昇するのは、会社の運営コストが上がるということ。収益率の高い企業は金利の上昇を乗り越えて成長していけるが、収益率の低い企業や財務内容の悪い企業は競争力が落ちていく。

すなわち、それはどんな会社でも伸びるわけではなく、財務内容がよくて競争力の強い企業しか成長できない。それは翻って株式投資において、なんでも上がる相場ではなくて、上がる会社と上がらない会社に二極化することを意味する。

米国株に連られて日本株が下落をしても…日本企業が過去の教訓を生かすとき

適温相場から高温相場に移行するので、株価の変動性も以前より上昇するだろう。今回は、株価の変動率の上昇に伴って上昇するVIX指数（恐怖指数）が大きく上昇したことが、相場の不安感を助長したという側面がある。今後は投資をする際の銘柄感覚差が広がることが予想される。要するに、よりよい会社に投資をできるかどうかが大事だということだ。

とはいえ、それほど心配には及ばない。なぜならば、日本の上場企業は過去最高の強さを誇っているからである。日本の上場企業の経常利益の総額は1990年のバブルのピーク時の2倍である。

またバブルのときは莫大な借り入れをし、それで株式投資や不動産投資をしてその売買益も経常利益に含まれていた。当時はそれを「財テク」と呼んだ。いまや死語だが、当時は財務担当者にとって当たり前のことで、金利5～6％で調達をして株式で不動産投資をしていた。

現在はそのような財テクをしている会社はほとんどなく、日本の経常利益のほとんどが本業の利益である。無駄な借入金はほとんどなく、過去最高の現金を積み上げている。

加えて中国やアメリカを中心にイノベーション企業が成長をし、それらの企業がサーバなどへ莫大な設備投資を行っている。設備投資の機械やロボットの発注先は日本が多い。日本は世界を変えるようなビジネスモデルを生み出すことは苦手だが、そのアイデアを作り出す会社に武器弾薬を供給する国として新たな成長ストーリーを作り始めた。

IoTの普及によって莫大なセンサーが必要となり、TDKやローム、京セラなどが急激に業績を回復しつつある。ソニーやパナソニックが、総合電機メーカーからそれぞれCMOSセンサー、電池の製造に特化し始め、巨大な部品メーカーに変わりつつある。

そのような転換の最中であり、今回、アメリカの金利上昇で米国株に連られて日本株が下落をしても、それほど悲観するには及ばないのである。

むしろ、今回の株価の下落によって行き過ぎた株価が調整され、いまの息の長い景気サイクルがさらに長生きできる可能性が高い。今回の株価調整がなく、株式市場が一本調子に上昇したほうが下落したときのマグニチュードが大きく、株価の下落の大きさが実体景気のよさを吹き消す可能性もあった。リーマンショックでそれが起きたように。
　
ただ何度強調してもしすぎではないが、ゴルディロックス相場が終了した可能性は高い。だからこそ、株式投資をする際の銘柄選別は特に重要になるだろう。
　
よい会社にじっくり投資するという戦略は概ね有効な戦略だが、これからは特にそれが有効になるのではないか。

Forbes JAPAN 編集部