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2017/08/30 05:43
つい先日、読売新聞から再購読を求める電話がかかってきた。正確には読売新聞から依頼されたコールセンターだと正体を明かしたが。
今年の三月、醜悪な森友疑惑が発覚して、ついに読売新聞購読を止める決意を固めた。そして販売店に通告して「契約」期間の終了をもって購読を停止することにした。その契約期間満了が6月末日だった。
その間、読売新聞の前川氏に対するネガ・キャンなど酷い偏向報道もあって、再三にわたる購読継続を求める販売所からの電話にも応じなかった。
契約期間満了で7月から新聞が入らなくなっても、一向に情報の枯渇に悩むことはない。ネットがあれば十分で、むしろネットで海外の新聞を閲覧する方が世界が解って良い。もちろん、ネットの記事は自動翻訳を頼っているが、多少日本語としておかしい文章もあるものの、偏向報道に腹を立てるよりはよほど精神衛生に良い。
件のコールセンター氏の伝では販売店から販売部数激減の報告に読売新聞は慌ててるようだ。コールセンター氏は販売店の新聞配達員の生活のためにも購読を再開して欲しい、今なら商品券5000円をつけます、との申し出までした。
しかし安倍政権機関紙に堕した読売新聞は沢山だし、老妻にいわせれば古紙をまとめて出すのも一苦労だ、新聞は要らない、との有り難い同意も得たと回答した。
私たちは事実を知りたい。馬鹿な評論家の愚論を読まされるのはウンザリだ。事実だけを報じてもらえば、後の物事の繋がりや陰謀や策動は推理小説を読み解くように読者が考える。
煽り記事もいらない。真実かどうか解らない「地球温暖化」などの押し付けが、結局は日本のガソリンエンジンで圧倒的優位を保つ自動車産業の排斥運動だという正体を現したが、当のCO2地球温暖化の火付け役だった米国が自国の石油産業資本によってパリ協定に不参加というご都合主義を露呈している。
日本のマスメディアは決して正確な各紙の販売部数を発表しない。これも「正確報道」を標榜するマスメディアの姿勢に反する。日本のマスメディアはかくの如しだ。まったく腐り切っている。そして寡占状態のテレビ電波を政府により格安に割り当てられて、唯々諾々と政府の言いなりになっている。
地上波デジタルの実施時にテレビ電場割り当て数を増やすために必要だ、とのご高説があったことを国民は忘れてはいない。地上波デジタルに強制的に切り替えられて我が家は三台のテレビが一斉に視聴不能となったが、その保障は一戦も受け取っていない。その代わり、テレビのない生活も快適だ。
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