後進国と先進国の間で、商品の優位性は交代するが,世界信用収縮恐慌は，日本のあぐらをかいた大企業を消失させます。しかし産業革命を前倒しすると日本を救います。それは日本商品の世界的優位性の法則が働き，巨大な産業がいくつか出現します。

商品の世界的優位性は、「ルールの破壊／創造」周期によって、後進国が先進国に追い付き追い抜くことによって誕生する。後進国はルールの破壊期に、伝統慣習を破壊する度合いが、先進国よりも広く深いため、新しい流行を積極的に受け入れるために、商品の世界的優位性を獲得する。

このままでは韓国から中国に抜かれ，東南アジアの工業国と工業都市は、日欧米に追いつき追い越す。

しかし，産業革命を前倒しすると日本商品の世界的優位性は2060年まで継続するが、今のままでは次々と後進工業国にイニシアチブを奪われる。しかし、米国のようにサービス産業の優位は維持できる。

日本は,紆余曲折があっても結局,基軸通貨国リストにスベリ込むこととなる。このスベリ込みにより、ドル円ユーロ三極通貨による固定為替体制が安定する。そして、サービス分野での優位性は上昇する。

こうして、今回の世界信用収縮恐慌は収束し、日本は2007年の経済指数を回復することができる。この新しい機軸通貨体制により、戦争なしに世界信用収縮恐慌が収束されることを証明することができる。

中国とインドと南アフリカとロシアは、溜め込んだドル・ユーロ・円の基軸通貨と保有キンのバスケットのペッグ制によって、間接的に為替レートに、自国通貨を固定化することができる。そうして、その輸出大国を維持することが可能となる。

だが、これらの国は、多民族国家＆多部族国家であるために、経済常識やキンの価値観は分裂している。そのために、韓国国民が外貨危機の時、ギンを国家に拠出して助けたように一致して行動することは困難である。