中国『開放雑誌』2004年意識調査。

２５歳以下の青少年の８２? ％が、捕虜や婦女子の銃殺に「賛成」。

「日本人婦女は強姦して殺すべき」

「日本人の男は腸を開いて皮を剥ぎ、女は輪姦して殺すべき」

「日本人は嬰児から老人まで殺しつくすべき」

という回答が多数。

そもそも中国と北朝鮮は大昔からアメリカの同盟国だからね

中国もアメリカも日本の敵国なんだよ：

1972年2月、当時のニクソン米大統領とキッシンジャー補佐官が北京を訪問し、
周恩来首相と会談した時に、日本に対して三つの密約が交わされた。

米中密約の内容

１．日本に核武装そして単独防衛させない
２．これを防ぐために米軍は日本に駐留する（ビンの蓋論）
３．朝鮮半島および台湾問題で日本に発言権を与えない

この密約は、2002年10月、当時の江沢民中国国家主席が、
テキサスの牧場に当時のブッシュ大統領を訪ねたときにも再確認された。

ＴＰＰには中国包囲網という側面はほとんどない。
なぜなら、米国は、中国との間でＴＰＰレベルを超える金融サービスなどの投資協定を締結しているからである。

米国支配層が中国に期待するのは、中国市場での金融サービス事業の自由拡大である。

（製品貿易レベルでは、米国が中国に輸出できるのは航空機やハイテク製品そして映画など限られたものであり、貿易赤字の元であるコモディティの中国からの輸入は発注主である米国企業の利益でもある）

　穿った見方を言えば、米国が日本をＴＰＰに引きずり込んだのは、日本が「東アジア共同体」構想を持ちながら、日中ＦＴＡを推進していた日本の動きを阻害するためである。

　オバマ政権は、日本をＴＰＰに引き込む一方で、中国とは戦略対話を重ね、抜け駆け的に高度な投資協定を締結したと言えるだろう。
http://www.asyura2.com/16/china10/msg/219.html

米中は昔から常に利益を分け合い、手を携え前に進む仲間だった
http://www.asyura2.com/13/lunchbreak53/msg/527.html

（伊藤貫） 米中衝突は起こらない！ アメリカが日本を守らない理由
http://www.asyura2.com/13/lunchbreak53/msg/524.html

特定アジアの親玉である中国が、日本に向けて激しい超限戦を仕掛けているのは日本人も知るようになっている。
集団的自衛権反対デモもまた、その超限戦の最先端であることも知られるようになった。
中国は、生活の党や民主党や朝日新聞に「集団的自衛権をつぶせ」と号令をかけて、各組織・各議員がその命令通りに動いているのである。

「平和」という建前を叫んで日本に武力を持たせず、日本を弱体化したまま侵略するという中国の超限戦の手先となっているだけなのだ。

「平和」という言葉は武装解除させるワナなのである。（「戦争反対」「平和」という言葉は、武装放棄させるワナだ ）

こうした手口は、どんどん知られるようになっているのだが、建前をそのまま信じてしまうウブな日本人も多い。

だから、日本人は今でも「人類みな兄弟」だとか「世界平和」だとか「戦争反対」とか言われると、それを言っている人間の素性と裏の意図もよく確かめずに、思考停止してしまう。

「特定アジア」の三カ国と、その工作員は、日本の世論を歪めるために、レッテル貼りを多用してきた。

自分たちの都合の悪いものは、すべて何らかの「悪いレッテル」を貼って貶めようとしてきたのである。このレッテル貼りというのは、「特定アジア」の工作員が世論を間違った方向に誘導するための手法のひとつである。

たとえば日本共産党や民主党は、安全保障関連法案に「戦争法案」というレッテルを貼っている。そして、それを工作員に乗っ取られたマスコミが、徹底的に拡散させていく。

レッテルを貼って叩きのめすというのは、世論操作の基本中の基本である。

（１）攻撃相手にレッテルを貼る。
（２）スローガンで自分の都合を煽り立てる。
（３）権威付けで、正当性を強調する。
（４）権威者・カリスマに協賛（ステマ）してもらう。
（５）自分たちが味方であると一体感を強調する。
（６）メリットを最大限に強調、デメリットは矮小化。
（７）これが流行っているとブームを作る。

今回の集団的自衛権の反対のために行われているマスコミの世論操作も、すべて上記の基本通りに動いている。

（１）集団的自衛権を戦争法案とレッテルを貼る。
（２）「戦争反対」とスローガンを煽り立てる。
（３）賛同側の学者を使って正当性を演出する。
（４）金や売名で動く文化人・知識人にステマしてもらう。
（５）自分たちが国民の見方であると強調する。
（６）平和を強調し、侵略されるという事実は無視。
（７）反対することが流行っているとブームを作る。

小沢支持者 ＝ 「特定アジア」の三カ国と、その工作員

なので注意した方がいいよ

___

50年後の日本地図 (日本人は放射能汚染された東日本に押し込められる）
http://blog.goo.ne.jp/hps777/e/ee6e8a91af4cf1c9b0adb452f1667b7e

中国人は悪い。

遠からず中国人は大陸の資源を完全に食い尽くして、日本に何億人もの難民が押し掛ける事になるよ。5年先か10年先かはわからないが。

もし中国にこちらから侵略戦争を仕掛けないのなら、海上封鎖の準備をして日本に侵入して来る中国人難民を全滅させる方法を考えておいた方がいい。

中国人の頭上からガソリンを撒いて火炎放射器で火を付けるのが一番簡単か。

硫酸をかけて体ごと溶かす方が良いか？

とにかく早急に日本人の知恵を集めて何としても中国人難民の日本上陸を阻止しないといけないね。

まあ、そういう時代になれば中国人・朝鮮人撲滅ビジネスで日本中好景気に沸く訳だ。 めでたいことだな。 小沢先生の最愛の祖国は地上から消滅するけどねwwww

とりあえず、道で中国人を見つけたら必ず生卵をぶつけてやる習慣をつけた方がいいね

そしてもう一つ。当欄を順番で担当されている吉崎さん（双日総合研究所副所長）とはよく話すのですが、トランプ政権は要するにあのWWEのようなプロレス政権だ、という話です。

プロレスと言うのは「お前殺すぞコノヤロー！！」と過激にショーアップして技もとんでもない技をかけてきますが、あんなもの、真剣にやったら相手は本当に死んでしまいます。

しかし、死なないわけですよ。つまり手を抜いているわけで、要するに相手が受け止められる範囲で技をかけているということです。つまりトランプ大統領の一連の過激な発言もこれはあくまで「プロレス」であるという解釈をしなければならないのではないか、という話です。まさにその通りでしょう。

日本は中国を必要としていない。

一日も早く国交断絶するのが両国の為である：

対中輸出はＧＤＰの２.７９％に過ぎない

まずは「日本経済は中国に依存している」という事が事実かどうか見て
みよう。「依存」の定義として、以下の３つが考えられる。

1) 中国への輸出がなくなったら、日本経済は大変なことになる。
2) 中国からの輸入がなくなったら、日本経済は大きな打撃を受ける。
3) 中国への膨大な投資がパーになると、大損害だ。

まず中国への輸出だが、平成21(2009)年度における中国・香港向けの輸
出額は約1415億ドル。これだけみるとずいぶん大きいようだが、同年の
日本のＧＤＰ(国内総生産)は約５兆ドルなので、そのわずか2・79％でし
かない。

本講座なりに例えれば、年に500万円の利益を上げている「日の本株式会
社」があるとする。その顧客の一つが倒産して、14万円の売上がなくなっ
たのと同じである。多少の痛手ではあるにしても、致命傷というほどの
ことはない。

しかも日本企業が中国に部品を輸出して、現地子会社で組立をし、完成
品を日本に逆輸入したり、欧米などに輸出したりする割合もかなりある
ので、これらは中国がなくなっても、ベトナムその他で十分、代替が効
く。とすると、実際の損失はもっと小さい。

また、２、３％のＧＤＰ減少は、それほど珍しいことではない。平成12
(2000)年を基点として、平成22(2010)年までの10年間で、ＧＤＰ（名目
ＵＳドルベース）が対前年で４％以上下がった年が３度もあった。

■３．中国からの輸入は２.44％、しかも代替が効く品が多い。

輸入はどうか。中国・香港からの輸入は、同じく平成21(2009)年度で約
1236億ドル、ＧＤＰの比率にして２.44％である。

しかも中国からの輸入は、農産物や安価な工業製品が多い。農産物なら
多少値段が高くとも、高品質で安心できる国内産で代替できる。その分、
国内農家が潤う。

また安価な工業製品も、中国製でなければダメという製品はほどんどな
いだろう。国内産の高級品、あるいは東南アジア製などで代替可能であ
る。

尖閣諸島での中国漁船衝突事件で、レア・アースの輸出制限が大きな問
題となったが、三橋氏によれば、そもそも90年代にレア・アースはアメ
リカや南米、オーストラリアなどで普通に産出されていた。

その後、中国がダンピング攻勢をしかけたので、これらの国の鉱山が閉
鎖に追い込まれたという。中国がレア・アースを売らないというなら、
再び、これらの国から買えばよいだけだ。

ということで、中国が無くなっても、ＧＤＰへの影響は２．44％の数分
の一という規模であろう。「日の本株式会社」の例で言えば、これは年
12万円ほどの仕入れ先が一つなくなったが、その相当部分は他の仕入れ
先に振り替えればよい、という話である。

■４．対中投資はＧＤＰの１％強

もう一つは対中投資である。「日本から中国への膨大な投資がパーとなっ
たら大損害だ」と言われるが、本当にそうか。

平成21(2009)年度末での対外直接投資残高で見ると、中国向けは550億ド
ル。ＧＤＰに対しては１％強。日本の対外投資残高は7404億ドルで、そ
のうちの７.４％に過ぎない。これは対米の４分の１、対西欧の３分の１
の規模である。

「日の本株式会社」で例えれば、町内のあちこちに74万円ほど貸し付
けているが、そのうち隣の「チャイナ株式会社」に貸していた５万円が
焦げついた、という事である。経営が傾くほどのことではない。

中国政府がもし日本の資産を接収するような暴挙をしたら、日本はＧＤ
Ｐの１％強を失うだけだが、その瞬間にすべての外国からの対中投資は
ストップするだろう。

外国からの投資を接収してしまうような無法国家に投資しつづける愚か
な国や企業があるはずがない。すでに投資した分も回収にかかる。

中国が海外から受け入れている直接投資残高は、平成20(2008)年度末で
3781億ドル。日本の対中投資の６.８倍もの規模である。海外からの投資
がストップしたら困るのは「日の本株式会社」よりも「チャイナ株式会
社」なのである。

■５．外貨準備高世界一は「世界一の金持ち」？

中国の外貨準備高が204兆円(2009年末)となり、日本の89兆円の２倍以上
となった。ここから「中国は世界一の金持ちになった」と言う見方が喧
伝されている。これも真実にほど遠い誇大妄想的な見方でしかない。

三橋氏は、「国家の金持ち度」を計る指標としては、対外純資産か、せ
めて対外資産の総額で比較しなければならない、と指摘する。対外資産
は、外国への投資も含めて、その国が海外で所有している資産の総額で
あり、外貨準備高はその一部に過ぎない。

対外資産で見ると、日本の対外資産は562兆円で、中国の294兆円の２倍
近い。外貨は少ないが、アメリカや欧州などに投資している額が大きい。

純資産とは、その国が海外でもっている資産の総額から、他国が国内に
持っている資産を引いた額である。これがプラスだと、外部に貸したり、
出資したりしている額の方が多い金持ちである、ということになる。

この純資産で見ると、日本は249兆円で、中国の129兆円のやはり２倍近
い。日本の純資産は20年近く世界一を続けている。逆に中国は外貨準備
高は204兆円もあるのに、純資産が129兆円ということは、その差額、75
兆円は海外から投資を受けた分ということになる。

そもそも外貨準備高は多ければ良いというものではない。町内の会社間
での売り買いで考えれば、チャイナ株式会社は一方的に売ってばかりい
て、現金を貯め込んでいるが、町内には、その分赤字で困っている企業
がある。こういうアンバランスがあっては、狭い町内でうまくやってい
けるはずがない。

「日の本株式会社」は現金残高はそこそこだが、資産のかなりの部分を、
他社への貸し付けや出資に使っている。言わば、「日の本株式会社」は
資産家だが、他商店との売り買いのバランスをとり、貸し付けや出資で
よく他社を助けている。「チャイナ株式会社」が売るばかりで現金を貯
め込む守銭奴であるのに対し、「日の本株式会社」は町内で面倒見の良
い長者といった存在である。

■６．中国は「世界の貸し工場」

中国は外貨準備高こそ204兆円と世界一だが、それ以外の純資産ではマイ
ナス75兆円である。それに比べて、日本は外貨準備高こそ89兆円だが、
それ以外の資産がプラス473兆円もある。この数字に、両国の国際経済に
おける対照的な姿が現れている。

日本もかつては輸出一点張りで、膨大な外貨を貯め込んでいたが、海外
からの批判を受け、変動相場制に移行して大幅に円を切り上げ、また輸
出を現地生産に切り替えていった。

変動相場制により、円が高くなって、貿易のバランスがとれ、外貨準備
高が調整される。また海外生産が増えることによって、輸出が減り、現
地の雇用確保に貢献した。

海外での総資産が多いのは、こうした投資の結果である。こうしたこと
ができるのも、家電や自動車その他、独自の技術を持っていればこそで
ある。

中国は日本と同じ道を歩めるのだろうか？　外貨準備高以外の純資産が
マイナス75兆円というのは、先進国からの投資を多く受け入れているか
らである。

実際に中国の輸出に占める外資系の割合は2008年度で55.４％もある。中
国の輸出の過半は、日本企業や欧米企業が中国に投資して、工場を作り、
そこから日本や欧米に輸出しているのである。本講座なりに形容すれば、
中国は「世界の工場」というより、「世界の貸し工場」なのだ。

「貸し工場」としてやっていけるのは、人件費が安いからだ。それも、
人民元を安いレベルでドルに固定しているからで、変動相場制に移行し
て元が上がれば、「貸し工場」のコストが高くなり、日系・欧米系企業
はさっさと他の「貸し工場」に移ってしまうだろう。

中国が「貸し工場」を続けるには、欧米の非難を浴びつつも、元安を続
け、「外貨準備高世界一」の袋小路に留まっているしかない。これが
「世界一の金持ち国」の実像である。

■７．「中国は世界一の経済大国になる｝！？

「中国は10年後にはＧＤＰで米国を抜いて、世界一の経済大国になる」
という予測がある。過去10年の平均成長率（中国10.５％、米国１.７％）
をそのまま延長すると、2022年に米中のＧＤＰは逆転するという。

しかし中国が今までと同様の経済成長を続けるには、大きな前提条件が
必要となる。まず前節で述べたように、中国はコストアップを避けるた
めに、元安政策を続けなくてはならないが、すでに現時点でも貿易赤字
を抱える米国が痛烈に批判をしている。あと10年も元安を続け、ドルを
さらに貯め続けることができるだろうか。

また外資系企業にも、今までと同様に対中投資を続けて貰わねばならな
い。そのためには低賃金を続け、また無尽蔵に労働力供給を続けなけれ
ばならない。

しかし、三橋氏は中国の労働力人口が2013年にもピークを迎え、その後
は減少していく点を指摘している。人口抑制のための一人っ子政策によ
り、中国は世界最速のペースで高齢化しているからである。

労働力供給が頭打ちになれば、かならず賃金は上昇する。その分、低コ
ストの貸し工場としての魅力は薄れ、海外からの投資は減り、従来ペー
スの成長はできなくなる。すなわち「貸し工場」で外資企業頼りの成長
モデルでは、このままあと10年も成長が続くはずがない。

■８．中国経済の実像

残された道は、国民が豊かになって、国内消費が伸び、それが投資と国
内生産を押し上げて、さらに国民を豊かにするという善循環を実現して
いくことである。

それこそが日本が高度成長を成し遂げたプロセスであった。三橋氏は
「日本経済は輸出依存で成長した」とする見方をデータで否定している。

高度成長期を通じて、輸出はＧＤＰの１割程度であり、民間最終消費は
常に６割の水準にあった。池田内閣の「所得倍増政策」により、民間消
費と投資が両輪となって長期間の健全な成長が維持できたのである。

しかし、現在の中国経済は高度成長を迎える前の日本経済とは、似ても
似つかぬ実態となっている。

まず中国の輸出のＤＧＰ比率は、2009年で26％、ピークの2006年では39
％もあった。すなわち、輸出依存度で言えば、日本の２.５倍から４倍
という「超輸出依存型」である。

また個人消費は2000年まではＧＤＰの45％ともともと低い段階であった
のが、2009年には35％まで下がってしまった。逆に投資は2000年が34％
で、2009年には46％にまで上昇した。政府の公共投資と不動産バブルの
影響である。

民間最終消費が異常に低いのは、社会に構造的な問題があるからだ。

まず年金制度が未成熟である。中国の年金は「養老保険」と呼ばれてい
るが、その加入率は、３億人を超える都市部労働者で半分強、４億７千
万人の農村労働者では１割程度しかない。老後のため、せっせと自分で
貯金するしかない。

医療保険も未整備である。中国で所得最高水準の上海での可処分所得は
月２万円程度だが、病院の平均医療費は診療１回当たり約６千円。一回、
医者にかかると、月収の３分の１近くがふっとぶ。

さらに中国国内の所得格差は凄まじい。人口の上位10％が国民全体の所
得の50％を占めている。日本では29％である。一部の突出した富裕層は、
ベンツを買い、海外旅行を楽しんでいるが、下層階級は毎日の生活で手
一杯である。

日本のように膨大な中間層が、カー、クーラー、カラーテレビを買い求
める、という国民全体で豊かになっていく、という健全な成長ではない。

こうした現在の状況を見れば、個人消費と投資が両輪となった健全な日
本型高度成長モデルに転換するのは、至難の業であろう。そして中国は
発展途上国のまま、史上最速で高齢化社会を迎える。

これが「日本を抜いて世界第２位の経済大国」「外貨準備世界一の金持
ち国」そして「いずれはアメリカを抜いて世界一の経済大国へ」と喧伝
されている中国の実像である。

http://11874.jugem.jp/?eid=2531

静かに進む韓国、中国対応

中国、韓国による常軌を逸した日本非難、罵倒に対して有効な対応策がないと政治家や官僚は述べていますが、一般日本人は既に極めて有効な手段に訴えています。

昨夜、赤坂の韓国人街を歩きましたが、給料日後の金曜日の夜７時というかき入れ時のはずが、ガラガラとなっており、中には閉店となっている高級韓国レストランもありました。

サウナのマッサージコーナーでも街の中国人経営のマッサージ店舗でもガラガラでかつての賑わいが嘘のような状態になっています。

官僚をはじめある程度の良識ある民間人は誰に言われることなく、中国、韓国関連から距離をおいているのです。

これは、対中国、対韓国に極めて有効な策となります。

スーパー、デパート、コンビニでも中国、韓国製品ではなく、日本製品コーナーを作れば、必ず日本製品を選んで購入する人は出て来ます。

日本人の作った物を日本人が買えば、日本国内で雇用が生まれ、日本国内で生産が生まれます。

我々は今回の事態を、中国、韓国製品など必要ない国内体制に作り変える良い機会にすれば良いのです。

中国からの観光客が来ないと嘆く観光地には修学旅行生を向かわせれば良いのです。
何も中国、韓国に行かせなくても沖縄、九州、富士山への修学旅行ではいけないのでしょうか？

日本人による日本人のためのビジネスを徹底的に行えば、中国、韓国などなくても十分やっていけます。

外交では負けていますが、今、現場では次第に日本は《勝ち》はじめています。

そしてこの《勝ち》がより顕在化してくれば中国、韓国内にいます良識あるビジネスマン、政治家を動かし、事態は収拾するかもしれません。

政治家や財界人に頼ることなく、一人一人の国民が日本を守るにはどうしたらよいか、ということをしっかり考え、徹底的に行えば良いのです。

家庭の主婦でも、出来ることはあります。
中国、韓国製品ではなく、日本製品を選んで買うようになれば、スーパー、コンビニは販売不振として中国、韓国製品を撤去するかもしれません。そして日本製品をよりおくかもしれません。

一人一人が月一万円でも中国、韓国製品から日本製品にシフトするだけで日本全体でみれば、月間で数千億円になるかもしれません。

静かに中国、韓国にわからせる手段を既に日本人はとりはじめており、この動きは中国や韓国が吠えれば吠えるほど進むはずです。

戦争という最悪な事態を避けるためには経済的制裁を日本人がどこまで徹底出来るかにかかっており、しかもやる時期は今しかありません。

ここでやらなければ、間違いなく日本は侵略されます。
http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/

日本では大量の中国野菜が安価で輸入されていますが、野菜類の４７.５％から猛毒で発がん性もある有機リン系殺虫剤メタミドホスなどの高濃度の残留農薬が発見されるなどして２００１年から輸入禁止が相次ぎ、大手のスーパーではあまり見かけなくなりました。しかしそういう野菜や畜産品はなくなった訳ではありません。生のままではなく、「加工」「業務用冷凍」されて日本に輸入されているのです。

これらの加工品の一部からは高濃度の水銀やダイオキシン、チクロやＤＤＴ、ＴＢＴＯ、ＢＨＣ、クロラムフェニコール、クロルテトラサイクリン、マラカイド・グリーンといった毒性抗生物質などの使用の痕跡や高濃度の残留が認められています。もちろん中国産の食品の全てが危険な訳ではありませんが、これが一方の厳然とした現実でもあります。最近では中国産ビールの95％に発がん性物質ホルムアルデヒドが含まれているなどの衝撃的なニュースや、食品そのもの以外に、例えば中国製の食品包装袋の50%に発ガン性物質のベンゼンが残留しているとの報道もありました。

中国の食品を信頼するのは危険です。ましてや日本や日本人を「敵である」と明確にしている国なのですから、日本向けの食料品がまともである保障などあるはずがありません。かつて安価な白ゴマを高価な黒ゴマに見せかけるために、有害なタールで着色したタール黒ゴマ事件がありましたが、何らの教訓も得ず国が率先して「着色政策」を推進しているのは残念です。魚や肉、松茸に鉛を入れて重量をごまかした事件もありました。国は違いますが、同じ反日の国、韓国で生ゴミを素材にした餃子が問題となった際は、摘発された業者は「生ゴミを使った餃子は日本などに向けた輸出品だけなので、国内の消費者は安全である」と開き直ったほどです。

http://blog.livedoor.jp/safe_food_of_asia/archives/50010839.html

現在中共が生産する野菜類の４７．３％に危険な残留農薬が残存しているというデータがあるが、中共はとりわけこの危険性の高いものを主に日本へ向けて輸出している。

さらに中共ではそのほぼ全ての河や湖が工場から流された鉛や水銀入りの排水で汚染されており、中共産の野菜は全てこの水で育てられてもいる。

ＥＵなどは残留農薬や有害物質が検出されると即座に全面禁輸措置を取るが、日本は中共に遠慮してなかなか禁輸に踏み切らないのだ。

この残留農薬には、きわめて発ガン性が高く２０年以上前に国際的に使用禁止されたエンドリンやディルドリン、そしてシロアリ駆除薬なども検出されており中共産の野菜を食べることはまさに自殺行為なのだが、中共に媚びたい一心の日本政府が全面禁輸に踏み切れないことを良いことに、中共は今も大量の汚染野菜や汚染食品を日本に輸出している。

中共では工業化による環境汚染と健康被害の関連性を調査することさえも許可されておらず、英インデペンデント紙は中共でガン発生率が異常に上昇していることを指摘して、「（日本に対して）有毒排水で育てた野菜が大量に輸出されており、日本人のガン発生率も上昇していくであろう」と報じているものだ。

　また野菜のみならず寿司ネタとして中共から輸出されている養殖魚介類には、合成抗菌剤や抗生物質が大量に使用されており、中共の養殖ウナギからは水銀まで検出されている。

中共が工業廃液を垂れ流す沿岸でとれた天然魚介類もダイオキシンだらけで、中共からの輸入が急増して以降、日本人のダイオキシン総摂取量の過半は魚介類からの摂取となっている。

さらに中共産のハムやソーセージなんかは防腐剤代わりに安い殺虫剤が使用されており、病死した蓄肉も平気で使われている。

食品の漂白には化学肥料用の漂白剤が主に使われており、これらの大半が日本向けに輸出されていると言うことだ。

そして中共政府もまたそれを規制しようとすることはない。何故規制しないのか、その答えは明らかであり、つまり中共では日本人に毒まみれの食品を食べさせることもまた「愛国心」の発露なのだ。

そして自国民の健康など考慮しない拝金主義の日本企業が中共産の食品を多く輸入し、スーパーマーケットでもレストランでも安い価格で売られているが、命が惜しければ中共産の食品は決して口にしてはいけない
http://konn.seesaa.net/article/3821017.html

中国の掲示板から愉快なスレッドを選び、それを日本語に翻訳して紹介しておるぞ。

エイズを日本に広めようね♪

元スレはここだ。
http://club.book.sohu.com/read_art_sub.new.php?b=Focus&a=223239&sr=0&allchildnum=11

今年20歳で、もう少しで21になるんだ、人生でも楽しい時期のはずなんだけど、でもそんな風には全然感じられないんだ。　うつ病になったみたいなんだ、先月から、どんどん悪化してるようで、先月は一週間以上の間、全てが薄暗くなって、楽しくなりたくても、全く楽しくなれなくて、誰とも話をしたくなくなって、両親とか、BFともね............

今月また始まって、もう二日になるんだけど、本当に辛くて、自分で盛り上がろうとしても、できないんだよね、こういう感覚は正常な人にはわからないと思うんだ、私にとっては、死にたいくらいの感じなんだ.............

でもまだ死にたくないんだよね、だって自分にやり残したことがあるように思えるし、子供のころの夢もまだ実現してないから。

子供のころの夢、誰でもあるよね、大きくなったら宇宙飛行士になるとか、お金持ちになるとか、色々ね.......

でも私は違ったの。子供のころ学校で抗日戦争の映画を見て、日本人を憎んで、畜生にも劣ると思ったんだ、同じ人なのに、どうしてあんなにひどいことができるのか、私たち中国の土地がほしいから？ってね。

教科書に書かれた歴史を読んで、どんどん日本人を憎むようになって、こんな夢をもつようになったんだ：大きくなって、もし第三次世界大戦が起きたり、日本人がまた私たち中国に侵略してきたら、私は軍人になって、自分の命を引き換えにしても、一人殺せばおあいこだし、二人殺せば一人もうけたことになって、殺した数が多いほど、儲けが増えるんだ.......

　日はどんどん過ぎていくけど、第三次世界大戦は起こらないし、日本人も侵略してこない、、毎日見るニュースに出てくる日本の報道は二種類：一部分の日本人は自分が過去に行ったことについて後悔していて、一部分の日本人は自分の先祖が偉大だと思っている（右翼ってことだよね）。

日本人にもいい人もいれば悪い人もいるって考えたこともあるよ、でも抗日戦争で被害を受けた中国人が日本に賠償を求めて敗訴したり、日本の教育局が教科書の歴史を勝手に変えたりするのをみて、怒りの炎がまた燃え上がってきたんだ、間違いを犯したのにそれを認めないなんてひどすぎる、クソ日本、お前らは最低だよ！！！

　20歳、20歳はまだ大学にいる年齢だよね、でも私はそうじゃないんだ、あなたたちは大学に入って国家のために役に立とうとしてるよね、だから私も何かしなくちゃ、私が住んでるこの田舎では、うつ病とかいっても誰も知らないんだ、なんでうつが病気なの？どうして薬を飲むの？とか全然わかってないんだよ！私は計画を立てたよ、自分の夢を実現するためにね。

　明日広東の辺りに行くつもりだよ、なにをするかって？

みんなが恥に思ってる職業につくためだよ、売春婦にね......

売春をするのもお金のためじゃないよ、じゃ何のため？

売春婦はお金と関係がなきゃだめなの？

いまエイズが流行ってるよね？売春婦になるのは自分がエイズに感染するため.......

それから日本に密入国して、自分がエイズに感染したら計画は半分成功したようなもの、日本についたら99%成功.....

それから日本で売春婦を続けて、この邪悪なウイルスを広めて、たくさんのクソ日本人にこの病気を感染させて、家に帰って妻や恋人に感染させて、妻が不倫相手に感染させて、妻の不倫相手が自分の妻や恋人に感染させて....................

こうやって広まっていくんだ........

日本はあっという間にエイズという恐怖の病に包まれて、それはまるで富士山の上に黒い雲が折り重なっているようにね、そんな富士山は美しい.........

黒い雲はすぐに流されていくけど、エイズはそうはいかないよ、どんどん広がっていくんだ、

全ての日本人がエイズにかかったとき私たち中国人民は喜んで、韓国も喜んで、そのときにはあなたたちは花火を上げて、爆竹を鳴らして、ほんのちょっとだけ私のことを思い出してね、生まれ変わった時にはもう少しましな人生をおくれることを祈って...........
http://chinabbs.seesaa.net/article/6831449.html

全ての暴動は周到に準備され指揮する者がいて、自然発生することは絶対にない

引用：https://huahuagongziguizhi.files.wordpress.com/2012/09/2012e5b9b4-e58f8de697a5e6b8b8e8a18c1.jpg

暴動は中国公安が指揮していた

尖閣諸島国有化をきっかけに中国全土で反日暴動が起こったのが2012年で、早くも4年が経過しました。

あれから尖閣問題は何も進展していないのですが、ここで反日暴動を振り返ってみます。

反日暴動の起源は戦前の上海で、日本軍の占領に抗議して大規模暴動が起きました。

暴動が自然発生することは絶対に無く、調べていくと必ず暴動をけしかけて、煽った犯人が存在します。

戦前の反日暴動を煽ったのは日本の中国進出に不満を持っていた英米で、人道主義からではなく「俺様の取り分を日本が取った」という理由です。

戦後もアジア諸国や韓国などで反日暴動が起きたが、煽っていたのはアメリカだった。

当時日米は貿易摩擦で火花を散らしていて、頭に来たニクソンやレーガンは、アジア諸国の首脳に電話をかけ「日本の侵略戦争は許せない」と反日を煽りました。

アジア諸国は「はいそうですね。日本は許せませんね」と返事して各国政府が暴動をそそのかし、日本に謝罪と賠償を要求しました。

暴動を起こすと日本からお金を貰えるので、アジア諸国は競って反日暴動を起こし、賠償金や経済援助を勝ち取りました。

2012年の中国における反日暴動は、東京都知事の石原慎太郎が尖閣諸島を都有地にしようとし、防止する為に日本政府が購入しました。

暴動を煽ったのは中国政府自身で、新聞やテレビや政治運動で「人民は暴動を起こすべきだ」と盛んに言っていました。

2005年にも小泉首相の靖国神社参拝を不満に思った中国政府が中心になって、反日暴動が起きました。

反日暴動は吼える犬

小泉首相の後の総理は、中国に配慮して靖国神社参拝をしなくなったので、中国の暴動は「効果があった」事になります。

効果がなければ反日暴動など繰り返さないと思いますが、やってみたら日本が大騒ぎして、靖国神社参拝を辞めたので「もう一度やろう」となった。

ここが日本のだめなところで、相手が抗議したからといって靖国参拝を辞めたり、慰安婦で謝罪したら、相手は永遠に同じ手段を繰り返すでしょう。

犬が吼えたときに、その場をやり過ごすためエサを与えたら、その犬は「吼えればエサが貰える」のを学習して、次は噛みついて来るでしょう。

こうして2012年に尖閣諸島問題が起きたとき、靖国問題で成功した「暴動」を中国はもう一度やってきました。

ですから2012年の反日暴動の原因を作ったのは、中国で暴動が起きたから靖国参拝をやめてしまった、小泉首相と安倍首相のせいなのです。

日本のマスコミは「中国で暴動が起きたのだから靖国参拝をやめろ」と大合唱していました。

9月10日に日本政府が尖閣諸島を国有化し、同時に中国の公安が民衆を扇動し、デモをやり始めました。

江沢民や習近平へのデモは一瞬で弾圧するのに、日本へのデモは放置するので、わざとやらせているのは明らかでした。

日本料理店や日系チェーン店、日本のイオンなどが次々に襲撃され、特に日本車が狙われて集団で襲われました。

日本車に乗っている中国人が襲われ、ガラスを割られて引きずり出されて暴行を受け、車は破壊されていました。

こうした「暴動」は全て中国の公安が指揮しており、実は周到に計画が練られて指揮されていました。

公安がデモ隊を先導し、ジャスコに突入するよう指揮したという目撃情報が何件もあった。
引用：http://www.news-us.org/image/790b3447jw1dwx2t63wmbj.jpg

正しい対処法は反応しない事

2005年の反日暴動では日本のマスコミが一斉に日本を非難して、「靖国神社は犯罪者の神社」と攻め立てて参拝をやめました。

今度もそうなると中国は思っていたが、統制が取れておらず、思うような反応がなかった。

それどころか世界のマスコミは「金を払って買った自動車を壊すバカ」として報道していました。

それ以来中国では暴動は起きていないので、暴動は効果がないと学習したのでしょう。

やはり吼える犬をエサを与えるのは逆効果で、無視するか殴りつければ良いのです。

中国はまたいつか、思い出したように反日暴動をやるでしょうが、日本が反応すれば「効果があった」と思い、必ず暴動を拡大させてきます。

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日本人が中国と仲良くしようとしても、中国人が日本人を絶滅させるまで嫌がらせを続けるんだな

>日中関係の改善によって米国がアジアから追い出されることだ。

アメリカ合衆国が潰れてもアメリカの多国籍企業は潰れないんだよ

グローバリズムというのは国家よりアメリカの多国籍企業の方が上になるという制度なのさ

中国で製造してるのは中国企業ではなくてアメリカの多国籍企業だからね

アメリカの多国籍企業をアジアから追い出したらアジアの製造業も壊滅するから
そんな事態になる訳ないんだな

トランプが本当にやりたいのは相続税や所得税の累進度をフラットにする事だけだけ

アメリカの法人税率が35％と高いので、アメリカ多国籍企業は海外に巨額の留保金（一説では2兆5千ドル）を寝かしている

そこでアメリカの法人税率を下げて海外留保金をアメリカに還流させて、その金をインフラ投資に使うと言うのがトランプの税制改革だよ

本当はトランプにとっては相続税や所得税の累進度フラット化以外はどうでもいいんだ

累進度フラット化以外の政策はすべてアホを騙す為のショーアップさ：

トランプ政権は要するにあのWWEのようなプロレス政権だ、という話です。プロレスと言うのは「お前殺すぞコノヤロー！！」と過激にショーアップして技もとんでもない技をかけてきますが、あんなもの、真剣にやったら相手は本当に死んでしまいます。

しかし、死なないわけですよ。つまり手を抜いているわけで、要するに相手が受け止められる範囲で技をかけているということです。つまりトランプ大統領の一連の過激な発言もこれはあくまで「プロレス」であるという解釈をしなければならないのではないか、という話です。まさにその通りでしょう。

中国の兵器は移民爆弾だからね

移民を日本に何億人送り込んでも多くの国から経済制裁を受ける事は無いんだよ

中国人は有史以来、戦争に勝ったことが無い

漢民族は戦争にめちゃくちゃ弱いので、むやみに人数を増やして集まる。
それが始皇帝の兵馬俑で、北方の蛮族より弱かった。

秦の始皇帝が初の国家を作ってから、その領土を守っているだけで、対外戦争で勝った事はほぼない。

モンゴル帝国は強かったが、あれは「モンゴル」が植民地にしたので、中国は植民地側でした。

局地的には朝鮮半島で勝利を得たりしているが、必ず朝鮮の統治者に追い出されています。

ベトナムなどインドシナ半島には何度も侵攻しているが、やはりほとんど勝った事が無い。

台湾にすら負け、日本軍にはコテンパンに負け続け、何度も植民地になっています。

清国はイギリスとの戦争に負けて植民地化したが、その清国がそもそも中国を植民地化し征服した国です。

清国は女真族といい、いわゆる中国人とは別の人種で、満州人、満州民族とも言います。

だから辛亥革命で清国を倒したとき、中国人たちは異民族による植民地支配が終わったと言って喜んでいた。

さらにその前には、「中国人」とは北京周辺に住む黄河文明起源の人たちの事で、長江周辺の長江文明とは別な国だった。

今日「中国が発明した」と言っている文字とか火薬とか印刷とかは、ほとんどが長江文明の発明で長江こそ先進地域でした。

黄河文明はただの植民地、蛮族という位置づけで日本や半島と比べても先進地域ではなかった。

この黄河文明起源の「現在の中国人＝漢民族」は粗野で教養が低く、戦争に弱いという特徴を持っています。

戦争に勝てなくても領土を増やす方法

そんな漢民族がなぜ中国を支配できたかというと、長江文明や半島や日本よりも、圧倒的に人口増加率が高かったからでした。

稲作によって大量の食料を得て、子作りに励んでついに女真族やモンゴル族、長江人を数で圧倒して吸収したのでした。

長江文明の子孫である長江人は、漢民族に押し出されるようにして、現在のインドシナ半島に住んでいると言われています。

漢民族の戦略はまず人口を爆発的に増やし、歩いて敵国に侵入して住み着き、その国を支配して領土化します。

これなら戦争に勝つ必要がなく、例えば女真族が住んでいた旧満州では、人口の99%は漢民族になったとされています。

女真族は戦争では圧倒的に強かったが、人口を増やさなかったので漢民族の侵入で吸収されてしまいました。

チベット、ウイグル、内蒙古、旧満州など多くの周辺民族をこの方法で倒してきました。

半島に住んでいる朝鮮民族も最初は中国の東北部に住んでいたが、漢民族が移住してきて追い出されて、歩いて半島にやってきた。

台湾島も島民が住んでいた場所に、多くの漢民族が移住してきて、今では人口の95%以上を移住者の子孫が占めている。

このように中国からの移民や移住者を受け入れるのは、他の国の住民を受け入れるのとは、重大さがまったく違う。

中国の場合は移住は軍事戦略であって、住民を移住させて国を乗っ取り、それから軍隊で占領するのです。
http://thutmose.blog.jp/archives/66023396.html

はははははははは。
あなたの論点は素晴らしいぞ。南京大虐殺を承認しなければ完璧な日本人だ、中国にとってね。