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AIのパイオニアたちが危険性を指摘するAIの研究を進めるFacebookにAIの危険性を感じさせた事件
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201708040000/
2017.08.05 05:40:51 櫻井ジャーナル
AI（人工知能技術）の研究をしている会社は少なくない。Facebookもそうした会社のひとつだが、開発の過程でふたつのAIを使ったチャットボットが自分たちで人間には理解できない言語を作り上げて会話を開始、Facebookは機能を停止させたという。
将棋や囲碁の相手としても取り上げるAIだが、数年前、その危険性を指摘する科学者やエンジニアが現れた。テスラ社のCEOを務めるエロン・ムスク、カリフォルニア大学バークレー校の研究者で、AIのパイオニアとして知られているスチュアート・ラッセル教授、あるいは天文学者のステファン・ホーキング教授も警鐘を鳴らしている。
核エネルギーとAIとの類似性も指摘されている。兵器への転用だ。無制限のエネルギーは核兵器の開発へつながったが、無制限の情報も兵器として使われるようになることは不可避。すでにAIを使った殺人ロボットは開発されている。現在、非武装の住民を殺戮していることで問題になっているドローンだが、それもAIで動かそうとする人もいる。
こうした警告がある一方、AIでカネ儲けを狙っているベンチャー・キャピタルの経営者などは危険性はないと主張している。原発は安全だと言い張っている人は今でもいるので不思議ではない。
グーグルもAIの研究開発を進めているが、この会社はFacebookと同じようにアメリカの情報機関と緊密な関係にある。グーグルは今年4月、検索アルゴリズムを変更した。同社のガイドラインに照らし、「好ましくない」と判断された情報にユーザーがアクセスしにくくしたのだ。「偽情報」の影響を弱めるためだとしているが、実態は有力メディアが流す偽報道の嘘を暴く情報を排除することが目的である。つまり、インターネットの検閲を強化したということ。
こうした検閲を正当化する口実として「陰謀論」なるタグが使われるが、こうした表現が現れたのはジョン・F・ケネディ大統領が暗殺された直後から。リー・ハーベイ・オズワルドという個人が単独で実行したとする公式見解に対する疑問を表明したり、独自の調査でそれに異を唱えたりする人々の話に対する信頼度を下げることが目的だった。
こうした情報操作を支配者は遙か昔から行ってきた。第2次世界大戦の後、報道をコントロールする目的でアメリカ支配層がモッキンバードというプロジェクトを始めたことは本ブログでも何度か指摘した。デボラ・デイビスの著作（Deborah Davis, “Katharine The Great”, Sheridan Square Press, 1979）、ワシントン・ポスト紙の記者としてウォーターゲート事件を調査したカール・バーンスタインの記事（Carl Bernstein, “CIA and the Media”, Rolling Stone, October 20, 1977）、最近ではフランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング（FAZ）紙の編集者だったウド・ウルフコテも有力メディアがCIAに支配されている実態を暴く本を2014年2月にドイツで出版した。その英語版が今年5月に出されたはずだが、事実上、流通していない。これも一種の情報統制だろう。
そうした情報統制に協力している企業が開発するAIにバラ色の未来はない。
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