http://www.asyura2.com/17/kokusai18/msg/708.html
| Tweet |
韓国ロッテが怯えた中国「告発TV番組」の顛末
日本産食品の「産地誤読」で面子を失った国営中央テレビ
世界鑑測 北村豊の「中国・キタムラリポート」
2017年3月24日（金）
北村 豊
中国の「告発番組」で日本産の食品が標的となったが…（写真：Imaginechina/アフロ）
中国の国会に相当する“全国人民代表大会”の第12期第4回会議は3月5日に開幕し、3月16日に12日間の会期を終えて閉幕した。その閉幕日前日の3月15日は“国際消費者権益日（世界消費者権利デー：World Consumer Rights Day）”で、中国では“中国消費者協会”が毎年テーマを決めて全国的な活動を展開してしている。今年のテーマは「“網絡誠信 消費無憂（誠実で信用できるインターネットで憂いなき消費）”」で、全国各地の消費者協会はインターネットショッピングで安全な消費を行うためのキャンペーンを展開した。
最有力候補は韓国ロッテグループ
また、3月15日の夜には国営の“中央電視台（中央テレビ）”が、特別番組「世界消費者権利デー消費者の友特別夜会」（略称：3・15夜会）を放送するのが毎年恒例となっている。3・15夜会は1991年3月15日から開始された番組で、中国政府の関係部門と中国消費者協会が共同で主催し、社会生活の中で消費者の権益を侵害する事例を取り上げてその実態を暴露することにより、消費者の権利保護を呼び掛けると同時に、消費者の合法的権利意識の向上を目的としている。
3・15夜会に対する中国国民の関心は非常に高く、視聴率が高い国民的人気番組の一つとなっている。このため、3・15夜会で消費者権益を侵害している事例として取り上げられると、致命的なダメージを受ける可能性が高く、企業は存亡の危機に立たされるし、商品は販売に急ブレーキがかかり、売上高の大幅な低下は避けられない。そればかりか、3・15夜会は外資企業を標的とした外資叩きの手段としての役割も果たしており、2013年にはアップルとスターバックス、2014年にはニコン、2015年には日産、ベンツ、フォルクスワーゲンが消費者権益を侵害しているとして取り上げられ、各社が大きな損失を被っている。
さて、中国国民は3・15夜会を心待ちにすると同時に、消費者権益を侵害している事例として取り上げられる可能性が高いのは何かと想像をたくましくした。そこで最有力候補に浮かび上がったのは韓国のロッテグループ（中国名：“楽天”）であった。中国が反対する米軍の最新鋭迎撃システム「高高度防衛ミサイル（略称：THAAD）」の韓国配備に、その配備地として所有するゴルフ場の敷地を国有地と交換する形で提供したのがロッテだった。THAADの韓国配備に協力したロッテは中国に盾突いた企業となった。ロッテ所有のゴルフ場敷地がTHAAD配備地に決定した昨年11月以来、中国はロッテ叩きを開始し、中国国内でロッテが「楽天」として展開する事業に対する規制を強化し、楽天は事業の休止を余儀なくされつつある。＜注1＞
＜注1＞中国の楽天叩きについては、2017年3月17日付の本リポート「THAAD韓国配備開始、止まらぬ中国のロッテ叩き」参照。
人々は3・15夜会で消費者権益侵害の事例として槍玉に挙げる可能性が最も高いのは楽天であろうと想像していたし、多数の評論家も同様の予想を発表していた。そうした事態を最も恐れていたのは楽天を始めとする韓国の中国進出企業であった。今や韓国はTHAAD配備によって中国に敵対する国として位置づけられ、楽天を筆頭とする韓国の中国進出企業は針のむしろに座らせられ、祈るような気持ちで3・15夜会の放送が始まるのを待った。
告発は7件、韓国企業は含まれず
3・15夜会は中央テレビの「財経チャンネル（CCTV2）」で3月15日の夜8時から2時間にわたって会場となる中央テレビ本部ビル内の大ホールから実況放送された。同番組の中で消費者権益を侵害している例として取り上げられたのは7件で、その概要は以下の通りであった。
（1）世界最大の中国語百科ウェブサイト“互動百科”に掲載されているデタラメな広告。
4800元（約8万円）を支払えば、科学的裏付けのない薬品や経歴詐称の医院の広告が堂々と掲載され、善良な消費者を騙す手助けをしている。
（2）河南省“鄭州市”の“科視視光公司”
科視視光公司は無資格で鄭州市内の小中学校で視力検査を行い、検査時に児童・生徒に家庭情報を記入させ、そこに書かれた電話番号を使って父母に連絡を取り、同社が扱うコンタクトレンズの販売を行っている。彼らには医師資格もなく、彼らの行為は全て違法である。
（3）家畜の成長促進剤、オラキンドックス（Olaquindox）
かつて中国では“痩肉精（赤身エキス）”＜注2＞と呼ばれる飼料添加剤が大きな問題となったが、今日新たにオラキンドックスが飼料添加剤として販売されている。その肉を人間が食べることにより健康に与える影響は極めて危険である。
＜注2＞“痩肉精”の詳細については、2011年4月1日付の本リポート『薬品漬け「健美豚」の恐ろしい副作用』参照。
（4）日本の放射能汚染地域で生産された食品を輸入して販売
2011年3月に日本の福島県で発生した原発事故による放射能汚染地域で生産された食品が生産地をごまかす形で輸入されて、「無印良品」や「“永旺超市（イオン）”」などの店舗で大量に販売されている。中国は日本の放射能汚染地域からの食品輸入を禁止しており、これは明らかな違反行為である。
（5）“耐克（ナイキ）”製シューズの「エアクッション」搭載という虚偽広告
米バスケットボールの選手「コービー・ブライアント」が2008年の北京オリンピックで使用したシューズの複製品の販売広告で、ナイキが特許を持つエアクッション「ズームエアー」搭載の製品と宣伝していたのに、実際に当該製品を購入したらズームエアーは搭載されていなかった。これは明らかに虚偽広告である。
（6）黒いサプライチェーンの“月嫂（出産・育児ヘルパー）”
浙江省“杭州市”の一角には100ｍ足らずの路地に数十軒の“月嫂公司”が軒を連ねて“月嫂”の紹介・派遣業務を行っている場所があるが、“月嫂公司”は無資格なのに、“月嫂”になりたい女性たちに“月嫂”の資格証明書である「“月嫂証”」の偽物を販売して金儲けしている。このため、彼らが派遣する“月嫂”の多くは何の知識もない無資格者である。
（7）老人に伸びる黒い手、悪辣な「健康講座」
全国各地で老人を集めて行われている健康講座は、優しい言葉で老人の信頼を獲得した後は、病歴などを聞き出した上で言葉巧みに騙して、病状の改善には何の効果もない健康補助食品を数十倍の高値で販売する詐欺集団である。
人々の予想に反し、上記の通り3・15夜会が提起した7件の消費者権益侵害の事例には楽天を始めとする韓国の中国進出企業は含まれていなかった。3・15夜会を外資叩きの手段の一つとしている感のある中国が、どうして楽天を筆頭とする韓国の中国進出企業を標的にしなかったのか。その理由は不明だが、楽天が胸を撫で下ろしたことは想像に難くない。
ナイキは謝罪・賠償、無印良品は反駁
外資企業として消費者権益侵害の例に挙げられたのは、（4）の日本の放射能汚染地域で生産された食品を輸入販売したとされた無印良品などの日本企業と（5）の米国のナイキであった。“耐克体育（中国）有限公司（ナイキ中国）”は3・15夜会の放送直後に“上海市楊浦区市場監督管理局”の調査を受け、翌16日には謝罪を表明した。3月17日、ナイキ中国は声明を発表し、同社製品の「ハイパーダンク（Hyperdunk）2008 FTB」モデルの宣伝に間違いがあったとして販売済み商品の回収を表明し、回収に応じた購入者に対して販売価格1499元（約2万5000円）の全額を返金するのに併せて4500元（約7万4000円）の賠償金を支払うことを言明した。さすがはナイキで、3・15夜会が告発した問題に迅速に対応し、わずか2日で解決にこぎ着けたのだった。
ところで、無印良品などの日本企業はどう対応したのか。中国は2011年3月に福島県で発生した原発事故から6年間が経過した現在もなお、日本の宮城県、福島県、茨城県、千葉県、栃木県、群馬県、埼玉県、東京都、新潟県、長野県からなる10県を放射能汚染地域として認定し、当該10県を原産地とする食品の輸入を禁止している。良品計画の中国子会社“無印良品（上海）商業有限公司”は、3月16日に“微博（マイクロブログ）”を通じて中央テレビの3・15夜会の指摘に対して下記の声明を発表して強く反駁した。
声 明 書
2017年中央テレビ「3・15夜会」の中で暴露された「無印良品の一部輸入食品が日本の放射能汚染地域産である」とされた件に関し、当社は次のように声明する。
【1】今回誤解を引き起こした原因は、当社が販売している輸入食品の表示に「販売者・株式会社良品計画RD01 東京都豊島区東池袋4-26-3」とあったことだが、これは当社の親会社の名称と登記住所を示すものであり、当社が輸入販売する食品の原産地ではありません。
【2】3・15夜会が指摘した2件の輸入食品の原産地は以下の通り：
無印良品「ノンカフェイン ハト麦とレモングラス（穀物飲料）」原産地：日本国福井県
無印良品「卵黄ボーロ（焼き菓子）」原産地：日本国大阪府
【3】当社は全国の消費者に向けて言明します。当社が輸入・販売する日本の食品は、「国家品質監督検査検疫総局」が公布した日本の食品・農産物の検査検疫に関わる規定を厳格に遵守しており、中国政府が禁止した日本の放射能汚染地域産の食品を輸入・販売していません。当社が輸入・販売する食品には全て「原産地証明書」が有り、証明書の正本は「上海出入境検査検疫局」に提出し、併せて「中華人民共和国入境貨物検査検疫証明」を取得しています。毎回の輸入食品の通関検疫申告書および証明書は全て規定に合致しています。
声明者：無印良品（上海）商業有限公司 2017年3月16日
無印良品の2件以外に3・15夜会が暴露したのは、（a）“永旺超市（イオン）”が販売していた北海道産米の「パックご飯」の中国語表示を剥がしたところ、実際の原産地は放射能汚染地域の新潟県であった、（b）広東省“深圳市”の“海豚跨境科技有限公司”がネット上で販売していたカルビーの「フルグラ（フルーツグラノーラ）」は中国語の原産地表示は「日本」となっていたが、袋の裏面に表示されていた工場記号K1は放射能汚染地域である栃木県の清原工場であった、という2件であった。（a）と（b）について反論が行われた様子はなく、3・15夜会の指摘が正しいものであるかどうかは分からない。
北京市で「汚染地域産食品」見つからず
3月16日に“中新網（中国新聞ネット）”は「“北京市食品薬品監督管理局”：北京市で日本の放射能汚染地域産の食品は差し当たって見つからず」と題する記事で次のように報じた。
【1】3月16日、北京市食品薬品監督管理局は全市の流通要所に対し食品安全監督取締り検査を行った。“食品管理流通処”の処長は、「今回の検査範囲は、市場、“超市（スーパーマーケット）”、“便利店（コンビニエンスストア）”、農産物市場などの実質的な食品経営企業で、無印良品、“永旺（イオン）”、“711（セブンイレブン）”、“屈臣氏（Watsons）”などの総合食品経営企業も含むものだ」と述べた。
【2】16日午前9時までに、北京市内の“家楽福（カルフール）”、“華堂（イトーヨーカ堂）”、“永旺（イオン）”、“沃尓瑪（ウォルマート）”、“楽天（ロッテ）”などの18のスーパーマーケットチェーン、北京市の農産物市場、“京東商城”などの電子商取引企業が輸入食品の自主検査を行った結果、国家が禁止する日本の放射能汚染地域を原産地とする輸入食品はとりあえず見つからなかった。セブンイレブン本部は北京市内の全店舗に対して日本からの輸入食品を売場から下げて自主検査を行うよう指示したが、問題の商品は存在しなかった。
上記の事実から分かることは、3・15夜会が暴露した「中国が禁止している日本の放射能汚染地域を原産地とする食品が輸入され、中国市場で販売されている」という事実は存在しないということである。それは単に食品薬品監督管理局の役人が商品に貼られていた表示を読み誤り、生産企業の本社所在地を生産地と誤解しただけのことだった。その誤解を鵜呑みにして、3・15夜会で意気揚々と消費者権益侵害の事例として放送したのは中央テレビの極めて恥ずかしい勇み足と言える。
「独善と我田引水」治す薬、見つからず
この事実を踏まえて、中国のインターネットの掲示板には中央テレビを非難する書き込みが殺到した。あるネットユーザーは、「ばつが悪い話だ。中央テレビは問題の商品を摘発しようとして、逆に虚偽報道を摘発された」と書き込んだ。また、別のネットユーザーは、「無印良品をやっつけようとしたのは中央テレビではなく、“外交部（外務省）”だった。結果として、中央テレビは無印良品の宣伝に寄与した」と書き込んだ。
事の真相は分からないが、中央テレビは国営メディアであり、中国共産党総書記の“習近平”が主導する“媒体姓党（メディアの名前は党）”であるからには、中国共産党が何らかの意図で日本からの輸入食品に対し打撃を与えようとした可能性は否定できない。だが、残念ながら、その意図はあっけなく打ち砕かれ、中央テレビは面子を失ったのだった。
3・15夜会が楽天を含む韓国の中国進出企業を槍玉に挙げることはなかったが、それが確認された後の3月20日、韓国政府はTHAADの韓国配備を理由に中国が韓国に対する経済的報復を強めているとして、世界貿易機関（WTO）へ中国による協定違反の可能性を提起した。これに対し中国外交部の報道官は、報復措置は中国国民の民意によるものだとして、政府の関与を否定した。しかし、上述の無印良品に関わるネットユーザーの書き込みからも分かるように、報復措置への中国政府の関与を否定する中国国民はごく少数なのではなかろうか。独善と我田引水は中国が患う難病だが、それを治す薬は残念ながら未だ開発されていない。
このコラムについて
世界鑑測 北村豊の「中国・キタムラリポート」
日中両国が本当の意味で交流するには、両国民が相互理解を深めることが先決である。ところが、日本のメディアの中国に関する報道は、「陰陽」の「陽」ばかりが強調され、「陰」がほとんど報道されない。真の中国を理解するために、「褒めるべきは褒め、批判すべきは批判す」という視点に立って、中国国内の実態をリポートする。
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/interview/15/284031/032300022/
フィリピン中銀、政策金利を３％に据え置き−インフレ予想を下方修正
Siegfrid Alegado、Ditas Lopez
2017年3月23日 18:27 JST
エコノミスト21人中19人が据え置きを予想
17年のインフレ率を3.4％と見込む、従来予想3.5％−18年は３％
フィリピンの中央銀行は23日、主要政策金利である翌日物リバースレポ金利を過去最低の３％に据え置いた。景気拡大に伴うインフレ圧力に直ちに対応する必要はないと判断した。
ブルームバーグが実施したエコノミスト調査では、21人中19人が据え置きを予想。２人は利上げを見込んでいた。政策金利予想のエコノミスト調査で全員一致の見方でなかったのは２年ぶり。
オーストラリア・ニュージーランド銀行（ＡＮＺ）のシンガポール在勤エコノミスト、ユージニア・ビクトリーノ氏は政策発表前、「物価圧力が強まっている。商品相場上昇だけでなく力強い内需もその理由だ」と指摘。その上で、「すぐに引き締めを始める必要はないとみている。７−９月（第３四半期）が最適だろう」と話した。
２月のインフレ率はここ２年余りで最も高い水準だった。ただ同中銀は今年のインフレ率見通しについて、２月９日に示していた3.5％から3.4％に引き下げた。2018年のインフレ率予想も3.1％から３％に下方修正した。
原題：Philippine Central Bank Holds Rate as Inflation Fight Gears Up（抜粋）Philippine Central Bank Cuts 2017, 2018 Inflation Forecasts（抜粋）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-03-23/ON9F4A6KLVRC01
ギリシャで銀行預金流出が再開−支援策協議の行き詰まりで不安高まる
Nikos Chrysoloras、Alessandro Speciale
2017年3月23日 21:38 JST
関連ニュース
籠池氏：首相夫人から「100万円寄付」−国会証言、首相側は否定
日本株４日ぶり小反発、内需や石油に見直し−米金利懸念で銀行は軟調
ヘッジファンドのエフィッシモが東芝株式8.14％保有−筆頭株主に
｢黒田緩和の副作用だ｣、トランプ政策との狭間で右往左往する邦銀
ツァカロトス財務相は債権団と協議続ける
国内銀向けＥＬＡ上限を４億ユーロ引き上げ
ギリシャでは銀行預金流出の動きが再び始まった。これを受けて、同国の中央銀行は欧州中央銀行（ＥＣＢ）の承認を得て国内銀行に提供する緊急流動性支援（ＥＬＡ）の上限を引き上げた。金融支援の協議行き詰まりで、経済破綻の瀬戸際に陥った2015年の再現が預金者の頭をよぎっている。
ギリシャ中銀の23日声明によれば、ＥＣＢ理事会はギリシャの国内銀向けＥＬＡ上限を466億ユーロ（約５兆5800億円）へと、４億ユーロ引き上げる要請に異議を唱えなかった。この引き上げは「ギリシャ国内行の流動性状況を反映し、民間部門の預金動向を考慮」したものだという。
事情に詳しい関係者は、年初から３月16日までの預金流出額が約36億ユーロに上ったと明かす。預金減は税金の支払いならびに外国銀行口座への秩序立った資金移動を反映していると、情報が非公開であることを理由に匿名を希望した関係者が語った。
ギリシャ中銀がＥＬＡ上限値の公表を開始した2015年９月以来、上限引き上げを要請したのは初めて。ＥＬＡ上限に関する声明から預金動向の「安定化」や「改善」という文言が削除されたのも初めてだ。銀行の健全性に対する預金者の信頼感が緩やかな回復を続けた16年は、ギリシャ国内銀への資金動向が純流入となっていた。同中銀は２週間前にＥＬＡ上限を１億ユーロ引き下げたばかり。中銀報道官からのコメントは得られていない。
ツァカロトス財務相と債権団の話し合いはこれまでのところ実を結んでおらず、協議のもつれが今年夏に返済期限を迎える債務の支払い不能につながる恐れがある。こうした不透明感が経済活動を圧迫し、今年の景気回復への期待を損ねかねない。
原題：Greek Deposits Bleeding Drama Resumes Amid Bailout Uncertainty（抜粋）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-03-23/ON9MNZ6TTDS501
投稿コメント全ログ コメント即時配信 スレ建て依頼 削除コメント確認方法
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。
