http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/425.html
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寒冷化する地球が招き入れる食料とエネルギーの争奪戦
今年の冬は寒いと言われます。単に気候が寒いだけではなく、日射が弱いとは感じないでしょうか。以前は、冬でも、晴れた日に車のフロントガラスから入ってくる日射に熱を以前は感じたものですが、昨年あたりからほとんど日射の強さを感じることがありません。
冬季に野菜栽培をしている産地では生育の遅れが目立つということです。日射が弱いからではないのでしょうか。太陽光発電の効率も落ちているはずですが、そういった報道は多分見当たりません。
そもそも、プレートの動きが活発化すると火山噴火が頻発します。この結果、短期的には温暖化が、そして、長期的には寒冷化が実現します。プレート境界の90%以上は海底にあるため、現代の一般市民が感知することがないまま海底火山や熱水鉱床から熱が海水へ供給され、それが海面温度を上昇させるのです。結果的に海面からの水蒸気供給量が増加し、また海面からの上昇気流が大型化しやすくなり、巨大台風が発生しやすくなります。
事実、昭和の三大台風と言われるものは全て終戦前後の南海トラフ大地震の前後に発生しています。室戸台風:1934年9月21日、枕崎台風:1945年9月17日、伊勢湾台風:1959年9月26日という具合で、25年間にわたり最低気圧が900ヘクトパスカル程度にまで下がった巨大台風が発生したのです。25年間と言うとずいぶん長い期間であり、プレートの動きの活発化と無関係だと思われるかもしれませんが、プレートは小さいものでも一辺が1000キロ程度はあるので、その動きの変化は数十年かかるのが普通です。
更に、M9程度の大地震前後は100年程度プレートの動きが活発化するのです。例えば、M9地震であったとされる869年貞観地震の前後で、地震の年表(日本)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%B0%E9%9C%87%E3%81%AE%E5%B9%B4%E8%A1%A8_(%E6%97%A5%E6%9C%AC)
によると、
818年8月頃(弘仁9年7月) 弘仁地震 - M 7.9
から
887年8月22日(8月26日)(仁和3年7月30日) 仁和地震(南海トラフ全域が震源域とする説あり) - M 8?8.5
までの約70年間に14件のM7程度以上の地震が発生しています。
これは、人口が少なく、かつ、文字記録の残りにくかった1000年以上前の文献などを見て解明されたものであり、実際にはこの数倍のM7以上地震が日本列島全体では発生していたはずです。
2011年3月の東北地方太平洋沖地震M9まで、日本海溝から東日本の陸域の地下へ向かっての太平洋プレートの沈み込みが止まっていたという指摘がプレートテクトニクスの専門家の方からされています。(*「特報1)太平洋プレートは東日本大震災前に沈み込んでいなかった」 http://www.niitsuma-geolab.net/article07/article01 )このことから、貞観地震の時と違って、今回はM9地震前のM7地震発生が少なく、M9地震以降のM7地震発生が多くなることが予測されます。なぜなら、約600年以上に渡って抑制されていた分の太平洋プレートの東日本の地下への沈み込みが、今後100年程度の期間で、その抑制分を取り戻そうとするからです。
短期的には温暖化を招く火山噴火ですが、既に大気中に放出された火山噴出物が日射を遮り寒冷化をもたらすのです。
日本でも、過去、火山噴火に伴う寒冷化で飢饉が発生したことが何回もありましたし、世界では飢饉の例が枚挙にいとまがないほど起こって来ています。特に、超巨大火山噴火により「地球上の人類の総人口は,わずか3000〜10000 人にまで減少した」可能性が次の学術論文により指摘されています。
「超巨大噴火と『火山の冬』」
https://www.jstage.jst.go.jp/article/jar/27/3/27_278/_pdf から部分引用します。
>「スーパー噴火」の中でも,最近100 万年間で最大規模の噴火が,Toba 火山で7 万4000 年前に生じたマグマ噴出量2800 km3 にもおよぶ新期Toba Tuff の噴火である(Chesner, 1998)。インドネシア・スマトラ島のToba 火山は,2004 年に起きたM9 のスマトラ島沖地震の震源域に近いスマトラ島北部に位置している(Fig. 2)。
>超巨大噴火は火山ガスに含まれる硫黄化合物を大量に成層圏に供給するが,この硫黄化合物から,太陽光による光化学反応で最終的に大量の硫酸エアロゾルが生み出される。硫酸エアロゾルは全地球を薄く覆い,太陽光を反射することで,対流圏や地表への太陽エネルギーの供給を阻害し,急速な気温の低下をもたらす。「地球寒冷化=火山の冬」の到来である。
>新期Toba Tuff 噴火時には,地球上の平均気温が10°C 以上も急速に低下し,しかもそうした状態が10年以上も続いた可能性が高い。急激な地球寒冷化,「火山の冬」の到来である。夏季の平均気温が10°C 余り低下すると,高緯度地域の常緑針葉樹林の50%以上が絶滅し,赤道地域の熱帯雨林はそのほとんどが失われるという(Stothers, 1984; Rampino, 1992, 1994; Zielinski etal., 1996b; Oppenheimer, 2002, Self, 2005; Self and Blake,2008)。植物生産の激減は,それを食糧とする動物生産も著しく減少することを意味する。人類遺伝子の研究から,この時期を契機に人類の人口が極端に減少し,人類は絶滅の危機,すなわち「ボトルネック」を経験したとする説が提唱されている(Rampino and Ambrose,1999)。この「ボトルネック」時には,地球上の人類の総人口は,わずか3000〜10000 人にまで減少したと考えられている。Toba 火山のスーパー噴火による急激な地球寒冷化が,こうした人類の「ボトルネック」状態の原因となったとする説は「Toba Catastrophe Theory」とよばれ,近年注目を浴びている。
>超巨大噴火の平均間隔が67 万年程度であるToba火山で,7 万4000 年前に起きた新期Toba Tuff と同じ規模の「スーパー噴火」がすぐに生じる可能性はきわめて低い。しかし,アメリカ合衆国西部のYellowstone火山では,130 万年前の超巨大噴火の次の超巨大噴火が64 万年前であり,その休止期間は66 万年である。前回の超巨大噴火からすでに64 万年が経過しており,いつ次のスーパー噴火が起きてもおかしくない時期にきている。
現在起こっている巨大地震と火山噴火の連鎖が上に述べられている「地球上の人類の総人口は,わずか3000〜10000 人にまで減少」と言うほどの深刻な危機を招くものとは思えませんが、その可能性を否定することもできません。
アメリカで行われているシェール開発は、ある意味、「火山の冬」対策であるとも解釈が出来ます。つまり、水圧破砕とか水平掘りの技術は高温岩体発電のための基幹技術であり、アメリカでは2010年以降、これらの技術が一気に広まっているからです。
1982年から1983年に発表された資料「米国ロスアラモスにおける高温岩体プロジェクト」
https://www.jstage.jst.go.jp/article/grsj1979/6/2/6_2_87/_article/-char/ja/
によると、
>高温岩体地熱エネルギー開発の概念は,1973年に米国ロスアラモス研究所で考案され,深度約3,000mで現場実験が始められた。7〜8年間でこの実験を終え,熱出力3.5〜5千KWの熱エネルギーを高温岩体から採取することに成功した。そこで,米国では日本と西ドイツ・に参加を呼びかけ,米・日・西独の三国共同プロジェクトとして,深さ約4.5km,温度約320℃ の岩盤から熱出力2〜5万KWの熱エネルギーを採取する目的の第2期計画を立てた。このプロジェクトはIEA協定のもとで進められ,協定期間は1980年から1983年の4年間で,現在さらに2年間延長された。
ということです。しかし、「初期循環試験の地化学調査とトレーサ試験の方法と結果
一米国ロスアラモス国立研究所における高温岩体開発研究一」
http://criepi.denken.or.jp/jp/kenkikaku/report/download/t8jxv7jbMfxWG7ZiTS0GkpTL9Rs2lsj6/U86020.pdf
>地熱エネルギーを有効に利用するため,米国ニューメキシコ州にあるロスアラモス国立研究所では,1970年に地下に存在する高温の乾燥した岩体(H。tDryRock)から熱を抽出しようとする高温岩体発電の研究を開始した。この研究は1ロスァラモスの西方約351・"に位置するフェントンヒル実験場において,地下約4kmecある先カンブリア紀の花商岩体(岩盤温度300℃前後)に2本のボーリング坑を掘削し,一方の坑井から冷水を注入し,高温の花歯岩体に人工的に造成した貯留層を通過させ,他の坑井から熱水を回収しようとする試みである。
とあり、どうやら、1973年は高温岩体発電の特許取得が行われた年のことであり、実験そのものは第一次オイルショックの3年前である1970年から行われていたようです。
日射量の最近のデータを見ようと思って探しているのですが、出てきません。
NEDOの「日射量データベース閲覧システム」
http://app0.infoc.nedo.go.jp/index.html
はそもそも最近のものではありません。
http://www.nedo.go.jp/library/nissharyou.html
に説明があり、
>年間月別日射量データベース(MONSOLA-11)
>国内837地点・29年間(1981〜2009年)の日射量データベースを用いることにより、方位角別、傾斜角別の月間総日射量を表示でき、年間・月間発電量を推定することにご活用いただけます。また、新たに「年変動」の表示機能を追加しました。
とされていて、10年程度前までのデータに過ぎないのです。
気象庁の「毎日の全国データ一覧表」
http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/data/mdrr/synopday/data1s.html
では確かに全国各地の「全天日射量」が表示されていますが、その時刻でのデータでしかありません。
「過去の気象データ・ダウンロード」
http://www.data.jma.go.jp/gmd/risk/obsdl/index.php
では、地点(指宿とか世田谷という地点名)を選んで、日毎の日合計全天日射量をエクセルデータでダウンロードできますが、月ごととか年ごとの推移はこちらでエクセルのデータを加工する必要があります。また、「指宿」のデータは少なくとも日合計全天日射量としては空データ(つまり、データなし)です。
関東地方とか、東北地方などの地域全体での月ごとの推移が見れるようにしておく必要があるのではないでしょうか。
ともかく、日射量は平方メートル当たりの熱量で表され、日光が真上から射す夏場は大きくなり、斜めから射す冬場は小さくなります。地球の気温に与える最大の要素が日射量であり、日射量の月別、地方別統計が整備されていない現状で何が地球温暖化の議論なのか、非常に疑問です。一種の詐欺話と同じではないのかとさえ思えます。
日本の食料自給率は低下の一途をたどっています。農林省による最新版の「食料自給率の推移」
http://www.maff.go.jp/j/zyukyu/zikyu_ritu/attach/pdf/012-3.pdf
では、平成28年の概算値が見れますが、それによると、100%以上(つまり輸出余力があるもの)となっているのは2品目だけであり、主食用米とみかんだけです。それも数値は100であり、多少でも輸出すると国内用が不足することになります。小麦は12%、ばれいしょは69%、大豆は7%です。肉類では53%ですが、飼料輸入率を考慮すると8%に低下します。
以上の自給率はカロリーベースであり生産額ベースなら60%から70%になるので大丈夫だという議論がされますが、これ、要するに国内価格が高く、かつ円高傾向が維持されているから60%以上の自給率になるというだけの話です。今後、寒冷化が進み、国際的に食糧不足が表面化すれば、そして、その頃には日本で首都直下大地震が発生し、円の暴落が起こっているはずなので、生産額ベースでさえ自給率が一桁になってしまうのは確実とさえ言えます。
「輸入トウモロコシに依存する日本」
https://agri-biz.jp/item/detail/4156
>2014年、日本は約1500万tのトウモロコシを輸入している。このうち家畜飼料用が68%を占め、市販配合飼料用が1000万t余り、20万t弱の自家配合飼料用と合わせて、合計1040万tに及ぶ。次いで多いのが、コーンスターチ用で316万t(21%)、その他はコーンフレーク、蒸留酒、甘味料の原料などに使われている。
>日本は世界最大のトウモロコシ輸入国で、その割合は全世界の流通量1億2510万tの12%にもなる。
「グラフでみるとうもろこし」
http://www.toumorokoshi.net/statistics.html
>近年、世界では年間8億トンを超えるとうもろこしが生産され、「小麦」「お米」とならんで世界の三大穀物と呼ばれています。しかし小麦が約6億トン、お米が約4億トンの生産量ですので、とうもろこしははるかに多く、さらに年々大きく増加している傾向にあります。とうもろこしの生産量全体のうち、約3分の1が私たちの食べ物として利用されているといわれていますので、およそ3億トン近くが世界中で食べられていることになります。
>輸入量は年間約1600万トン以上で、国内の米の年間生産量の約2倍にものぼり、その消費量の65%は飼料として消費されています。つまり、輸入された「とうもろこし」の殆どを牛や豚、鶏などの家畜の餌として消費しているのです。
更に問題があるのが、ガソリンや灯油、軽油、そして肥料の自給率を考慮すると、食糧自給率は更に低下せざるを得ないことです。現在、肥料やトラクターを使わない農業はほぼあり得ません。
御存知のようにガソリンや軽油の自給率はゼロです。化学肥料は実際的に見て、窒素もリンもカリも100%輸入です。
なぜなら、「日本の肥料輸入量について」
http://www.maff.go.jp/kanto/syo_an/seikatsu/tenji/pdf/syokubutu-eiyou-sankou.pdf
>「チッソ」肥料と「リン」「カリ」肥料には、違いがあります。「チッソ」肥料は、原油と空気中のチッソを原料にしてエネルギーをかけて製造しているのに対し、「リン」「カリ」は、地中の鉱石を原料にしています。
とある様に、日本では原油の自給率はゼロですし、リン鉱石も塩化カリも自給率はほぼゼロだからです。
今後寒冷化が進めば、化石燃料価格はうなぎ上りでしょう。それに伴い、エネルギーと食糧の争奪戦が国際的に始まります。または、既に始まっているというべきです。
「肥料原料の安定確保に関する論点整理」
http://www.maff.go.jp/j/press/seisan/kankyo/pdf/100226-03.pdf
>米国のりん鉱石の輸出停止
>米国は1990年代後半から、りん鉱石の輸出を徐々に停止。りん安の輸出は継続。
>我が国も平成7年頃までは50〜60万程度のりん鉱石を米国から輸入していたが、平成11年にはほぼゼロとなった。
以上のことから、肥料や化石燃料などを考慮した日本の食料自給率は非常に大まかではありますが、1から2%程度になると思われます。もちろん、肥料や化石燃料の輸入が止まってしまうことはなかなか起こり得ないはずです。しかし、もし、寒冷化が地球規模で起こった場合、そして、寒冷化の影響は温度が下がりにくい海洋に囲まれた島嶼部よりも、海に接していない部分が多いユーラシア大陸や北米大陸で苛酷化しやすいことを考えると、日本が化石燃料や肥料を今後も順調に輸入し続けることが出来ると思う方があまりに楽観的だと思わないでしょうか?
2018年02月12日19時05分 武田信弘
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