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地震の活動期に入った日本 2018年に危ないのはどこか？
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20171228-00000088-sasahi-soci
AERA dot. 1/2(火) 7:00配信
地震の活発期に入ったと言われる日本では、どこが大きく揺れてもおかしくない…（※イメージ写真）
北海道沖で切迫した超巨大地震の可能性――。政府の地震調査研究推進本部が2017年12月、こんな気になる発表をした。地震大国の日本に住む限り、いつ大地震や噴火に見舞われてもおかしくない。2018年、危ないのはどこか。
政府の地震調査研究推進本部（地震本部）が「切迫している可能性がある」と予測する超巨大地震の震源地は、北海道東部にある千島海溝沿い。マグニチュード（M）8.8以上の巨大地震が、今後30年以内に最高40％の確率で起きるとした。
十勝沖ではM8程度の地震が約70年前後の間隔で発生することが分かっている。しかも「約340年から380年間隔で根室沖地震と連動する」（地震本部）。
前回の連動型地震はM9規模といわれる1611年に発生した慶長三陸地震で、北海道東部に高さ20メートルの津波が押し寄せた。それからすでに400年以上が経過しているため、巨大地震がいつ起きてもおかしくないという。
地震本部が、30年以内に海溝型の巨大地震が来ると高い確率で予測する場所はほかにもある。
「南海トラフは最大でM9クラスが70％、三陸沖北部から房総沖の海溝よりにかけては最大でM9が30％。それより規模は小さくなるが、茨城県沖では最大でM7.2が90％、相模トラフ沿いでは最大M7.3が70％あります」（同）
さらに活断層型の地震となると、30年以内にM7以上の地震発生確率が3％以上なのは全部で25カ所にも及ぶ。阪神・淡路大震災のM7.3を上回る規模の地震が起きると予想される断層帯だけも、富士川河口（M8）、糸魚川―静岡構造線（M7.7）、島根県の弥栄（M7.7）など全国に15か所。
伊方原発や島根原発など、M7以上の地震発生確率が高い活断層近くに立地する原発もある。このまま再稼働が続けば、こうした地震や津波のリスクをもろに引き受けることになるのだ。原発の安全性は一昔前より確かに上がっているが、巨大地震で想定外の事態が起きない保証はどこにもない。
それでは、3％や40％などの地震発生確率はどう捉えればよいのか。参考となるのは、地震本部が算出した国民が今後30年以内に遭遇するリスクへの確率だ。それによると空き巣ねらいに遭う確率は0.80％、火事による被災は1.1％、交通事故で負傷するのは15％。そう考えると、例え3％でも無視できる値ではない。
政府が挙げた以外にも要注意の場所はある。
地震学者の都司嘉宣氏は、中央構造線が延びる四国から近畿にかけて今年、M7程度の地震が起きる可能性を上げる。
「2016年の熊本地震では、中央構造線に沿って大分まで地震域が広がりました。この構造線は愛媛、香川、和歌山へと続いているため、今後も油断できません。実際、1889年に起きた熊本地震では、その後9年ほどの間に愛媛から香川にかけて複数回の地震が起きているのです。そう考えると今年以降も警戒を緩めないほうがよいでしょう」
また、伊豆諸島から小笠原にかけても雲行きが怪しい。
「昨年の夏は鎌倉沖で頻繁に赤潮が発生しましたが、伊豆沖の海底火山の活動が活発になって海水温が上がったためとも言われています」（地震や火山活動に詳しいジャーナリストの有賀訓氏）
政府は過去の地震データが少ないという理由から、伊豆諸島南方域を長期評価の対象地域に含めていないが、このエリアを危険ゾーンと呼ぶ学者もいる。海洋地質学が専門で琉球大学名誉教授の木村政昭氏もその一人だ。
「太平洋プレートが西側へ動くと小笠原沖の火山が南から北へと順番に噴火し、やがてプレートの境界付近で大地震が起きます。07年4月に西之島で噴火が起き、その北にあるベヨネーズ列岩の火山活動も活発化していると考えると、最大でM8.5クラスの地震が発生してもおかしくありません。そうなれば高い確率で富士山も噴火するでしょう」
地震の活発期に入ったと言われる日本では、どこが大きく揺れてもおかしくない。備えは十分にしておくべきだろう。（ジャーナリスト・桐島瞬）
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