この株価暴落はブラックマンデー2.0だ（ニューズウィーク）赤かぶ

この株価暴落はブラックマンデー2.0だ（ニューズウィーク）
http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/776.html
投稿者赤かぶ日時 2018 年 2 月 07 日 11:51:50: igsppGRN/E9PQ　kNSCqYLU

この株価暴落はブラックマンデー2.0だ
https://www.newsweekjapan.jp/obata/2018/02/20.php
2018年02月07日（水）07時47分　小幡　績転機の日本経済　ニューズウィーク

歴史的な株価暴落の後、2月6日のNY株は反発したが　Brendan McDermid-REUTERS

＜「米景気好調による長期金利の上昇が原因のいい下落」という先週末の解説は誤りだった。ダウは２万ドルの下値を目指す＞

世界中で株式が大暴落。米国は2月5日月曜日、ダウ平均が1175ドル下落し、史上最大の下落幅となった。日本では、月曜日（日本時間なので米国より先に）592円日経平均が下落していた。そして、米国ダウ1175ドル安を受けて、日本は6日火曜日13時50分、2万1千78円まで下がり1609円安を記録した。

日経平均は、引け際に急速に戻し、15時00分に1071円安の21,610円で終わったが、先物はその後の10分でもう一度下がり21450円となり、結局15時15分、21510円で終わった。

ただ、今週突然起きたわけではなく、先週から下落は始まっており、2月2日金曜日、米国ダウは666ドル安の大暴落だった。666ドルは不吉だとも言われたが、アナリストなどの市場関係者の多くは、これは米国の景気好調からの長期金利上昇によるものだから、仕方がない。むしろ健全な調整で、ここから再度上がっていく、という見方だった。さらに、円高が進まなかったのもリスクオフではない証拠、ということで、誰も下落は続かないと思っているようだった。私が土曜日の朝のテレビ出演で、これは転換点、米国株は暴落するとコメントしても誰も相手にしなかった。

■やはりメルトダウンはきた

しかし、先週金曜日の下げは米国長期金利の上昇が理由だったが、月曜日の1175ドルの下げは、米国長期金利の急落を伴い、円は急騰し、完全なリスク回避の動きとなった。先週の解釈は間違っていたのである。

つまり、先週金曜日の下落は何の理由もない下落なのである。景気は良い、企業業績はよい、地政学リスクは小さい、適温経済どころか、良すぎる経済なのである。だからこそ下落した、というよりは、何の理由もなく下落した、というのが正しい。そして、今週月曜日の下落も同様に、理由はない下落だ。

これは、1987年のブラックマンデーと同じであり、ダウの昨日の暴落も月曜日だから、ブラックマンデー2.0と私は名づけた。

ただし、厳密に言えば、暴落の明確な理由はある。それは、暴騰しすぎたからである。上がったから下がった。それだけなのである。

実は、暴落が起こる半分のケースは上がったから下がる、というものである。1月以降急激に上昇スピードが高まり、「メルトアップ」という表現が流布するまでになった。これは、メルトダウンの逆で、上昇が加速している現象を差すものであり、その後にはメルトダウンが待っている、ということを示唆したものである。

ところが、この言葉を作り出した、いわゆるマーケット関係者たちは、今回はメルトアップのあとも下落しないとのたまっていた。なぜなら、過去のメルトアップのあとのメルトダウンは、景気減速局面にあったからであり、景気が減速しない今なら下落することはないと。

それは明らかな間違い、あるいは逃げ場を身内に与えるための確信犯的な誤りで、メルトアップのあとは、言葉の定義上、必ずメルトダウンするのだ。そして、それこそが、前述したように、相場の真理なのである。そして、その真理は、私が主張しても聞き入れられなかったが（ご関心のある方は私の個人ブログ参照）、現実がすぐに示してくれた。

今回の下落は何か、という様々な解説がなされている。要は、雇用統計で賃金が上がりすぎていたからインフレ懸念、そして利上げ懸念、その結果長期利子率が上昇したこと、というのが一般的だ。これが間違っているのは、前述したとおりで、先週金曜日の米国市場はそうだったが、昨日月曜日は長期金利は急低下し、リスクオフとなった。また、先週金曜日は円高にならなかったから、リスクオフではない、という解説が多かったが、その解説が間違いですよと教えるかのように、昨日今日は円が急騰した。これもよくある話で、市場の動きが理屈に合わないときは、理屈が合っていて、現実があとから追いついてくる。

つまり、市場関係者の解説は先週金曜日の時点のものはすべて間違いであることが、月曜、火曜で現実により示されたが、火曜日時点でなされている、もっともらしい下落の解説も間違いであることが、今後、現実によって示されていくであろう。

すなわち、下落した理由はただ一つ。上がりすぎたから暴落した。それだけのことで、それ以外の理由は何もないのである。

■理由は何でもよかった

上がりすぎたから、みんなもうそろそろ売りたい。しかし、欲張りだから、まだ上がるかもしれないと思っている。全員が売るタイミングを待ち構えている。そこへ、賃金上昇だろうが金利懸念だろうが、理由は何でも良く、大きく下落が始まった。すわ売り時、とみなが売りに殺到した。それだけのことである。

日本株も今年になって上がりすぎていた。だから、一気に暴落したのである。

ビットコインなどの仮想通貨も同じである。コインチェックの事件はきっかけに過ぎず、まだ上がるかな、でももう売りたいな、でももっと上がるかも、下がったらいやだな、と思っていたところに、一気に売りがきて、それが売りが売りを呼んで大暴落になっているのである。

一つの大きな違いは、仮想通貨は、投機初心者が多いため、不安が渦巻く中での暴落であり、恐怖感があり、今後も一気に下落していくだろう。一方、株式市場は、余りに上がりすぎだ、というのは暴落前からの共通認識だったから（高すぎるとはいえない、と自己弁護し続けた市場関係者は確信犯で、上がりすぎだな、と思いつつ、上がりすぎだが、高すぎるとも言い切れない、というロジックを、上がりすぎだな、という前段には触れずに説明していたのである）、あまり恐怖感のない、静かな、というか、日常風景を眺めているような下落だ。

だから、今後は、一気に恐怖が渦巻き、暴落スパイラル、というようには株式市場はならないだろう。一時的に何度か戻しては、また下がり、ということを繰り返すであろう。しかし、それでもまだまだ上がりすぎた分を帳消しにするほどは下がっていないので、中期のトレンドとしては、短期の乱高下を続けながら、まだまだ下がっていくと思われる。

火曜日のダウは1100ドルを越える記録的な値幅で動き、最後は、大きく戻し567ドル高で終わった。日経平均先物の夜間取引でも、640円戻しているから、今日（水曜日）の日経平均も大きく戻すだろう。しかし、これで終わりではない。

個人的には、下値目途は、日経平均で1万9千円、ダウで2万ドルである。それは理屈ではなく、感覚的なものだ。なぜなら、上がりすぎた反動で下がっているだけなので、その勢い、スピードには理屈はないので、何かの明確なきっかけがあるまで完全な上昇基調にはならないだろう。

下落に理由は要らないが、下落から反転するには理由が必要なのである。

＊筆者のブログはこちら

1. 2018年2月07日 12:28:31 : nJF6kGWndY : n7GottskVWw[4645]

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ブラックマンデー2というより、ミニブラックマンデーで終わる確率の方が高いだろうな

>米景気好調による長期金利の上昇が原因のいい下落」という先週末の解説は誤り

そうかな

空売りでもしない限り、いい下落などないが、

>むしろ健全な調整で、ここから再度上がっていく

ま、確かに本格的な長期にわたる調整は、年末以降というのがメインシナリオ

>が土曜日の朝のテレビ出演で、これは転換点、米国株は暴落するとコメントしても誰も相手にしなかった

ま、転換点にしては早過ぎるというのが普通の判断だろうなｗ

2. 2018年2月07日 12:48:50 : KB5oeyc85U : bR@HdbORYMY[2]

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ずいぶん偉そうですね。そうならこんな駄文を書かずに自分で取引するだけで儲かるはずですが。

3. 2018年2月07日 16:10:24 : RTWWw8j8P6 : 0[22]

▲△▽▼

バブルは必ずはじける、ただそれだけのこと（笑）

4. 佐助[5262] jbKPlQ 2018年2月07日 16:21:39 : zpqTgWb2RA : ptjHjvMRNfU[25]

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売り一色になると逃走パニックを発生させ，売手だけとなると大暴落する，そして逃走パニックを発動する無条件反射に支配される。そのため、思考停止し売り一色となる。

米国株式の暴落が遅延，3回されれば、最後の大ジャンプをするはず,そして日本は，経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。ただし，国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だから，ドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。

信頼感などが永遠につづいたためしはない。バブルは、信頼感を崩壊させる事件を連続させる。そのため、世界で膨張する巨大なドルのマグマは、地震や火山の爆発のように、出口を求めて徘徊する。

相場の操作は売買高25％で可能。しかし、75％でも暴落は阻止できない
市場の取引額の25％を占めれば、その相場を左右することができる。取引額の75％を占めれば、相場は思いのまま操作できる。だが、買手が不在となって売手ばかりになれば、暴落を阻止することができない。

1929年、バブルの匂いに気がついていた人は多い。だが、経済のどの指標も好調であり、あのモルガン商会が株を暴落させるハズが無い、と誰もが信頼し切っていた。だが、10月25日、暗黒の木曜日を迎えた。しかし、ソ連の世界景気予測研究所のヴァルガ博士さえ、米国はスグに株価も景気も回復すると断言した。だから、この日を運命の節目になるなどと予想した人はいない。

その重みに耐えきれず、突然暴落すると、逃走パニックが発生し、バブルは噴出する。しかも自分が破産することを避けるために、買い支えを諦める。人間は「予期されない出来事」に遭遇すると思考が停止し、死を連想するため、逃走パニックを発生させるので、売り一色となるのだ。

ニクソンはドルの世界タイトルを防衛したが…アベノミクスは1％の富のために99％の不幸の弱者切り捨て政策から脱出できなかったこと，金持ちや外国にバラマクことで満足して，今回は挽回するが,取り返しがつかなくなる。