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タブレット市場が2年連続で縮小。iPadの販売シェアも減少するその理由とは?
https://hbol.jp/142498
2017年06月10日 HARBOR BUSINESS Online
スマートフォンの大型化と高性能化により、昨今では非PC市場における需要の大半がスマートフォンによって賄われてきている。そのためここ数年はタブレット市場の縮小が続いている。
市場調査会社・シンクタンク出身者を中心に設立された独立系調査会社である「株式会社ICT総研」は6月8日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめた。昨今のタブレット市場はどうなっているのだろうか?
縮小が続くタブレット市場
株式会社ICT総研によれば、日本のタブレット端末市場は、’13年度に713万台、’14年度に919万台へと大きく成長してきた。しかしながら、’15年度以降は市場規模の縮小が続くなど、パッとしない状況だ。調査によると、’15年度895万台、’16年度866万台となり、2年連続で出荷台数が減少してきたのだ。
同社はその理由について「スマートフォンの普及によりタブレット端末の新規需要そのものが減退していることに加え、携帯電話キャリアのLTEモデルの販売がやや伸び悩んだことなどが挙げられる」と述べている。
ただし、その上で「今後の国内タブレット端末市場はWindowsタブレットのニーズが増加する影響などを受けて再び拡大に転じる見込み」であり、「’17年度には前年比3.6％増の897万台、’19年度には1000万台近くまで拡大する」と推計している。
アップル、アンドロイドの傾向は？
ここまでタブレット市場全体を見てきたが、個別の大手ブランドではどうなっているのだろうか?
まずトップシェアのアップルが販売するiPadは、’15年度に前年比7.2％減の359万台の出荷となり、初の国内出荷台数減少となった。’16年度も縮小傾向が続いている。
グーグルが販売するAndroidタブレットは、’15年度に前年比2.5％減の393万台の出荷となったものの、’16年度は僅かながら回復し、アップルとは対照的に402万台へと成長した。Androidタブレットは、iPadに比べて単価の低い端末が多いことも堅調さの要因となっており、今後もトップシェアを維持すると見られる。
iPadの出荷台数シェアは、’12年度にシェア53％を記録していたが、徐々にシェアが低下しており、’16年度のシェアは39.6％となった。ただし、iPadの所有率は依然としてトップであることから今後も一定のシェアをキープすると思われる。
また、Windowsタブレットを含むその他のタブレットは’15年度に143万台が出荷されたが、’16年度は個人向けSurfaceの販売が低迷した影響で121万台にとどまった。’17年度以降はWindows OSを求める法人需要などが好調に推移しているため回復すると期待されている。
半期ごとの推移を見ると、’16年度上期は421万台で前年同期と同数、’16年度下期は445万台と前年同期の474万台から出荷台数が減少した。
Androidタブレットなど堅調に出荷台数が推移しているタブレットは一部あるものの、全体としてタブレット市場は縮小傾向にある。ただし、今後、好調に転ずると見られており、引き続き注視する必要がありそうだ。
＜文／HBO取材班＞
参照／ICT総研「2017年度 タブレット端末に関する市場動向調査」
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