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伝説的マクロトレーダーも警告、米国株は高過ぎて「恐ろしい」
Katherine Burton、Katia Porzecanski
2017年4月21日 11:37 JST
Paul Tudor Jones, co-chairman and chief investment officer of Tudor Investment Corp., speaks during Bloomberg's fourth-annual Year Ahead Summit in New York, U.S., on Tuesday, Oct. 25, 2016. The summit addresses the most urgent topics for 2017 and beyondhow power shifts in global politics will affect free trade and financial markets; industry-moving innovations in AI, robotics, and life sciences; the biggest investment opportunities for 2017; and how organizations are working to increase diversity, solve the skills gap, and decrease the wage gap. Photographer: Michael Nagle/Bloomberg
• 米国株の時価総額、対ＧＤＰ比率が2000年以来の高水準
• ゴールドマン関連会社の非公開会議で今月に入り発言していた
.資産家でヘッジファンドを運営するポール・チューダー・ジョーンズ氏は、イエレン米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長や投資家に言いたいことがある。十分な恐れを持ってほしいということだ。
伝説的マクロトレーダーとして知られる同氏は、低金利時代が何年も続いたことで株価評価（バリュエーション）が2000年以来の高水準に達しており、当時はその直後にナスダック指数が２年余りかけて75％下落したと指摘。経済規模に対する株式時価総額の高さを考えれば、中銀当局者にとって「恐ろしい」はずだと、今月早くにゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントが開催した非公開会議で発言したという。発言を聞いた関係者が明らかにした。
ジョーンズ氏のほかにも、多数のヘッジファンド運用者や資産運用のプロが非公開ではあるが、株価が持続できない水準で取引されていると同様の警告を行っている。年内に相当の相場急落が起こると予想するトレーダーもいる。
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原題：Paul Tudor Jones Says U.S. Stocks Should ’Terrify’ Janet Yellen（抜粋）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-04-21/OOQM9A6JTSFE01
米金融当局、弱めの経済データにも動じず−利上げ方針に確信強める
Craig Torres、Rich Miller、Matthew Boesler
2017年4月21日 10:07 JST
• 今年３回利上げの予測中央値は基本線として依然有効−カプラン総裁
• 経済低迷の長期化がない限り、利上げペース加速の方針堅持の方向
１−３月（第１四半期）の米経済指標の発表で弱いデータが続いているものの、米金融当局は年内に利上げをあと２回実施する方向にあり、２％程度の成長率見通しを依然として確信しているようだ。
当局は予想外の経済的逆風に直面し、想定していた利上げシナリオを取り下げた過去とは姿勢を変化させている。今の方が利上げ先送りのハードルは高い。
今年の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で投票権を持つダラス連銀のカプラン総裁は20日にブルームバーグテレビジョンとのインタビューで、「今年３回の利上げという予測中央値は、基本線として依然有効だとなお考えている。うち１回は既に実施済みだ」と述べ、「経済成長がもう少し緩慢になれば回数を減らし、もう少し強くなれば回数を増やすことは可能だ」と語った。
フェデラルファンド（ＦＦ）金利先物市場では、2017年の利上げはあと１回だけとの見方が織り込まれている。トランプ米大統領が12日のインタビューで低金利が好ましいと述べた後、年内あと２回以上の利上げの確率は急低下。労働省が14日発表した３月の消費者物価指数（ＣＰＩ）統計では、食品とエネルギーを除くコアＣＰＩが約７年ぶりの低下となった。地政学的緊張の高まりも追加利上げ観測の支えになっていない。
追加利上げを巡る投資家の懐疑論には根拠がある。当局は14年12月のＦＯＭＣで15年の利上げ回数を４回と予想したが、実際には１回の実施にとどまった。その後も同じ行動パターンを繰り返し、16年の利上げ回数を４回と見込みながら実行したのは１回だけだった。
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ただ今回は、当局は後ずさりしていない。
ボストン連銀のローゼングレン総裁は19日、「ＦＦ金利の引き上げを続けることが適切だ」と述べ、「最近のデータは私の予想よりも少し弱めだと言えるが、経済には現時点で利上げ継続に持ちこたえるだけの十分の力強さがある」との認識を示した。
こうしたコメントは、当局は経済低迷が長期化しない限り、今年の利上げペース加速の方針からぶれない姿勢を示唆している。この背景には、失業率が既に4.5％に低下しインフレ率も当局の目標の２％付近にあるため、過度の低金利をあまりに長期にわたり続けるのは危険という見方がある。しかも現在の経済見通しの上振れリスクは、下振れリスクに勝っている。
バークレイズの米国担当チーフエコノミスト、マイケル・ゲーペン氏（ニューヨーク在勤）は「当局に利上げを先送りさせるには、景気がかなり弱くなる必要がある。以前のバイアスは行動見送りだったが、今は行動する方に傾斜している」と指摘した。
原題：Fed Unmoved by Soft Patch Hardens Conviction on Rate-Hike Plan（抜粋）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-04-21/OOQFUY6TTDS101
人民元の安定「短命」か−中国株の下落続けば悪影響波及も
Bloomberg News
2017年4月21日 11:28 JST
• 中国中銀は機を捉え元安を狙う、次は５月か−ＢＢＶＡの夏楽氏
• 今年末時点で１ドル＝7.1元と予想−ＡＮＺのゴー氏
中国が１年８カ月前に事実上の人民元切り下げに踏み切ってから最も落ち着いていた元相場だが、このところの本土株値下がりを受けボラティリティーが高まるかもしれない。
中国株の下落が一段と進めば、人民元にもその悪影響が波及し、ほぼ３カ月にわたり狭いレンジにとどまっていた元相場がそこから抜け出す公算が大きい。ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（ＢＢＶＡ）とオーストラリア・ニュージーランド銀行（ＡＮＺ）はこう指摘する。
それ以外のリスクも多い。中国の資本規制緩和に加え、米利上げや再びドルの強さを招く可能性のある地政学的緊張だ。ブルームバーグのランキングで元相場予測の精度が最も高かったＢＢＶＡの夏楽エコノミスト（香港在勤）は、「人民元建てのＡ株に資金を投じたくない場合、投資家はその資金でドルを買うか、海外資産を購入する手段を見つけようとする」と述べた。
夏氏はその上で、「人民元の安定は短命に終わるだろう。中国人民銀行（中央銀行）は適切な機会があれば、人民元を安くようとする。米国の追加利上げ見通しでドルが値上がりしそうな５月が次の機会になるかもしれない」と指摘した。
人民元は２月以降、対ドルで1.1％の取引レンジにとどまっており、ここ１週間でも0.2％を超える動きを見せていない。上海総合指数などが大きく下げている中国本土株とは対照的だ。ＡＮＺのアジア調査責任者クーン・ゴー氏（シンガポール在勤）は、中国株の下落が続けば、元も値下がりし、最近の取引レンジから外れると予想。今年末時点で１ドル＝7.1元と見込んでいる。20日は6.8840元だった。
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原題：Yuan Calm at Risk of Ending as China Share Drop Darkens Mood (1)（抜粋）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-04-21/OOQKON6JIJVN01
【第3回】 2017年4月21日 田坂苑子
グーグル式仕事術「スプリント」を今すぐあなたがやるべき理由
だらだらと続く長い会議、問題解決に至らない議論、出口のないブレーンストーミング、無数のメールに返信するだけで終わってしまう空き時間……。組織で働いていれば、よくある1日かもしれない。だがこんな日がつづくと、どんなプロジェクトも前に進まない。特に組織の総意を重んじる日本の企業では、いいアイデアを前にしても決断のタイミングを逸してしまうことが多々ある。
そんな状況を「たった5日間」で打開できてしまう黄金メソッドがあるという。米グーグルの投資部門、GV（グーグル・ベンチャーズ）が数々のスタートアップで実証してきたメソッド、その名も「スプリント（短距離走／全力疾走）」だ。（文＝田坂苑子）
シリコンバレーの新興企業が次々と取り入れている
「速く回す仕事術」スプリントって？
スプリントはグーグルで生まれ、GmailやChrome、グーグルサーチ等の開発にも使われた革新的な開発プロセスだ。GVではそのメソッドをさらにブラッシュアップし、のべ100回以上のスタートアップでスプリントを行ない、大きな成果をあげている。
それだけでもすごい数だが、スプリントを独自に導入し、さまざまな問題解決を図っている組織の数はそれ以上だ。今では、Facebookやマッキンゼー・アンド・カンパニー、Airbnbなどの有名企業だけでなく、コロンビア大学などの教育現場の他、政府機関や非営利団体でも取り入れられているという。
このメソッドを、今すぐに、世界の誰もが実践できるよう、グーグル、GVでスプリントを磨き上げてきたジェイク・ナップらがまとめたのが、『SPRINT 最速仕事術』だ。
スプリントの仕組み
スプリントは、月曜から金曜までのたった5日間で、問題の洗い出しからアイデア出し、プロトタイプの制作、そしてユーザーテストまで行ない、最大の成果を生み出す開発プロセスだ。事業戦略やイノベーション、行動科学、デザイン思考などで使われる手法を組み合わせ、どんなプロジェクトにも活用できる段階的プロセスにパッケージされている。
まず、スプリントは7人以下のチームで行なう。決定権を持つ人間を1人、それ以外はそれぞれ必要な専門分野からエキスパートを選ぶ。そして、5日間連続で行なえるスケジュールと場所を確保する。その5日間、スプリントを行なっている時間帯はメール等は一切禁止。デバイスの持ち込みも禁止だ。
上記の条件が整ったら、本書の流れに沿って、「何が問題か、問題をどうすればいいか」を洗い出す月曜日から、アイデア出しをする火曜日、ベストのソリューションを決定し、内容を詰める水曜日、試作品（プロトタイプ）を作る木曜日、そしてユーザーテストをする金曜日……と進めていく。
なぜこれだけのことが5日間でできるのか？
たった5日間で本当にできるのかというような内容だが、5日間でやるからこそ意味があり、また、できるように作られたメソッドなのである。
なぜ短期間でできるかというポイントはいくつかある。
まずは、最初の段階の「問題を洗い出す」ことに時間をかける。たった5日間しかないことを思うと早くソリューションを考える段階に進みたくなるが、ここで目標をきちんと定めておくことで、その後のスピードがまったく変わってくるという。急がば回れ、である。
また、ソリューションを考える段階では、それぞれ個別に考え、アイデアを持ち寄る手法が取られる。チームでプロジェクトを動かしていると、皆でブレーンストーミングをするほうがいいと思われがちだが、実際、個人でアイデア出しをするほうが質・量ともに優れた結果を生み出せることが、1958年にイェール大学で行なわれた研究結果でわかっている。
ひとりで作業することで、じっくりとものごとを調べ、ひらめきを得る時間が持て、問題を考え抜くことができるからだという。
また、個別に取り組むことで、プレッシャーと責任感から、おのずとベストな仕事をするよう駆り立てられるということもある。そうすることで、通常のブレーンストーミングにありがちな集団思考に陥らず、最強のソリューションを選択することができる。
プロトタイプ思考をもつことが重要
また、たった1日でプロトタイプを作るには、完璧さを追求しない「プロトタイプ思考」を持つことが重要だという。
ユーザーテストに必要なのは一時的なシミュレーションだ。莫大なコストや時間をかけてアイデアを形にする前に、ユーザーテストに必要な部分のみを制作し、ユーザーの反応を見て、自分たちが進むべき方向を最短の時間で知ることが大切なのだ。
プロトタイプをテストしてもらうユーザーはたった5人でいい。
かつてユーザーリサーチの第一人者が数千人のユーザーをインタビューし、最も重要なパターンを見抜くには何回インタビューすればいいかを調べたところ、問題の85％がたった5人のインタビューで発見されていた、という結果が出たというのだ。
つまり、同じ調査でテストする人数を5人より増やしても、追加のメリットはほとんどなく、残り15％の問題を発見するために多大な時間を費やすより、発見された85％の問題の改善をしてからふたたびテストを行なうほうが理にかなっている、ということである。
誰もが「すごいアイデア」を、「すぐに実行」できる
このスプリントのすばらしい点は、「やってみて損をしようがない」というところだ。失敗だったとしても「効率的な失敗」だったら収穫はあるし、不完全な成功ならすぐに手直しができる。つまり、アイデアが正しい軌道に乗っているかどうかをたった5日間で学ぶチャンスが得られるのだ。
しかも、スプリントは、商品開発だけでなく、あらゆる仕事に適用できる。本書ではブルーボトルコーヒーやロボットメーカーのサヴィオークなど、商品開発における豊富な事例を取り上げているが、一読すれば、このメソッドがあらゆる仕事のやり方を根本的に見直すための強力なツールであることが理解できるだろう。
しかも巻末には、レシピ本のように、スプリントの各ステップの細かいチェックリストがある。スプリントは成功を最大に、失敗を最小にするために、あらゆる角度から検証され、実証されたメソッドなのだ。
何をすればいいかわからないとき、最初の一歩を踏み出せないとき、大きな決定を下さなければならないとき、スプリントはきっと役に立つ。
長い会議で時間をムダにするより、現実のユーザーに、そして社会にとって意味のあるものをつくるために力を合わせる。これこそ最高に有意義な時間の使い方ではないだろうか。
本書の「レシピ通り」にスプリントを行なうだけで、きっとあなたも自分の仕事が「最速」で「最高」の方向に動いていると実感できるだろう。そして今よりもっと仕事を楽しいと思えるようになるはずだ。
http://diamond.jp/articles/-/124840
【第2回】 2017年4月21日 マーク・ジェフリー ,佐藤純 ,矢倉純之介 ,内田彩香
データ・ドリブン・マーケティングは、驚くような企業間格差を生んでいる
昨年末にヤフーの宮坂社長が「これからはデータ・ドリブン企業と呼ばれたい」と発言して、一気に日本でも認知が広がった感のある「データ・ドリブン・マーケティング」。数回にわたってそのエッセンスを紹介する『データ・ドリブン・マーケティング――最低限知っておくべき15の指標』は、世界最強のマーケティング企業アマゾンのジェフ・ベゾス氏の愛読書であり、アメリカ・マーケティング協会が選出する最優秀マーケティング・ベストブック（2011）の待望の邦訳である。
マーケティング格差は
どこから生まれるか
私は、サウラブ・ミシュラ、アレックス・クラスニコフと共同で、マーケティングのPDCAプロセスおよびマーケティング投資収益率（ROMI: Return on Marketing Investment）に関する調査を行った。
調査参加企業は252社、その年間マーケティング予算は総額530億ドルという大規模なものだ。この調査により、上位企業とそうでない企業の間に横たわる格差が浮き彫りになった。具体的に見られた顕著な差として、以下のようなものが挙げられる。
●53％の企業は、キャンペーンのマーケティング投資収益率（ROMI）、正味現在価値（NPV: Net Present Value）、顧客生涯価値（CLTV: Customer Lifetime Value）をはじめとする効果測定指標の目標値を設定していない。
●57％の企業は、マーケティング・キャンペーンの予算策定にあたり、ビジネスケース（稟議のための財務計画）を作成していない。
●61％の企業には、マーケティング・キャンペーン案の選別、評価、優先順位付けプロセスに関する明文化されたルールがない。
●69％の企業は、テスト・マーケティング群とコントロール群を分けた対照実験による効果検証を行っていない。
●73％の企業は、キャンペーン単位で予算化前に設定した獲得目標と、実際の結果とを照らし合わせるためのスコアカードを利用していない。
これらの調査結果に、私はショックを受けた。過半数の企業にマーケティング活動を管理するプロセスがなく、また、大半の企業で効果を判断する指標の設定や測定なしに日々のマーケティング活動が行われているのだ。
予算化される前に財務計画やマーケティング投資収益率（ROMI）が設定されていなかったら、いったいどうやってキャンペーンの成否を判断するというのだろうか。マーケティング組織におけるデータの活用状況を見ると、格差はさらに明白だ。
●57％の企業には、各キャンペーンをトラッキングし、分析するための一元化されたデータベースがない。
●70％の企業は、自社やキャンペーンと顧客との接点をトラッキングし、分析するためにエンタープライズ・データウェアハウス（EDW）を利用していない。
●71％の企業では、マーケティング・キャンペーンの実施可否判断にあたりEDWやデータ分析を使用していない。
●80％の企業は、イベント・ドリブン・マーケティングを自動化するための統一されたデータソースを持っていない。
●82％の企業は、マーケティング・リソース・マネジメント（MRM）のような自動化ソフトウェアによるキャンペーンやマーケティング資産のモニタリングを行っていない。
つまり、データを集約してマーケティング活動の管理や最適化ができている企業は少ない。一方で、できている約2割の上位企業は、データ・ドリブン・マーケティングを使いこなし、日々のマーケティング活動においても適切な指標で効果測定を行っている。後述する通り、これらの企業は業績や市場シェアでも同業他社に大きく差をつけている。
なぜこのようなマーケティング格差が存在するのだろうか。また、なぜデータ・ドリブン・マーケティングの実践は難しいのだろうか。
前述の調査結果は、データ・ドリブン・マーケティングやマーケティング効果測定が企業に根づきにくい理由の表れでもある。社内プロセスは効果測定を前提としていないし、データ・ドリブン・マーケティングに必要なITインフラも整っていない。しかしながらそれ以前に、私の経験上、多くのマーケティング担当者は大量のデータに圧倒され、成果を向上させるための効果測定についてはどこから手をつければよいのかがわからない、という状態にある。
加えて、55％の管理職が自分の部下はNPVやCLTVといった指標を理解していないと回答している。あなたの属する組織が世の中の8割の企業と同様にデータ・ドリブン・マーケティングを実践できていない、あるいはあなた自身がこれらの指標に馴染みが薄いからといって悲観する必要はない。本書を使って、上位企業との間の溝をぜひ埋めてほしい。あなたの職場でマーケティング指標を使ったデータ・ドリブン・マーケティングを実践してもらうために適切な指標、ツール、事例および手順を示すことが本書の目指すところだ。
『データ・ドリブン・マーケティング――最低限知っておくべき15の指標』より
http://www.amazon.co.jp/o/ASIN/4478039631/asyuracom-22/
http://diamond.jp/articles/-/125539
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