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米国株は「2029年まで続く超長期上昇トレンド」の第2ステージに入った＝江守哲
2017年4月4日 ニュース
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私は目先の動きを気にしていません。もっと先を見ています。以前から申し上げているように、米国株は上昇し始めると17年間はそのトレンドが続く傾向があるのです。（江守哲の「投資の哲人」〜ヘッジファンド投資戦略のすべて）
本記事は『江守哲の「投資の哲人」〜ヘッジファンド投資戦略のすべて』2017年4月3日号の一部抜粋です。全文にご興味をお持ちの方はぜひこの機会に、今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。
プロフィール：江守 哲（えもり てつ）
エモリキャピタルマネジメント株式会社代表取締役。慶應義塾大学商学部卒業。住友商事、英国住友商事（ロンドン駐在）、外資系企業、三井物産子会社、投資顧問などを経て会社設立。「日本で最初のコモディティ・ストラテジスト」。商社・外資系企業時代は30カ国を訪問し、ビジネスを展開。投資顧問でヘッジファンド運用を行ったあと、会社設立。現在は株式・為替・コモディティにて資金運用を行う一方、メルマガを通じた投資情報・運用戦略の発信、セミナー講師、テレビ出演、各種寄稿などを行っている。
目先の材料に一喜一憂は不毛、かつてない大相場が始まっている
米国株式市場〜心配無用
米国株は上昇しています。特にナスダック指数とS&P500は堅調です。
米国株の動きを語るとき、多くの人がダウ平均株価で語ります。それ自体は間違ってはいないのですが、実際にはS&P500やナスダック指数の動きの方が明らかに堅調です。そして、これらの指数の方が数多くの銘柄をカバーしています。
ですので、より本質的な米国株の動きを見るには、まずはS&P500の動きを見て、さらにナスダック指数を見るのが賢明と考えています。これらの指数はきわめて堅調ですので、全く心配していません。
しかし、この1週間ほどは、市場関係者がとにかくトランプ政権の将来性に対する不安を煽るような報道を繰り返しました。まさに「それ見たことか」と言わんばかりのけなしぶりです。
オバマケア見直し法案を撤回しただけで、何を言っているのか、というのが私の考えです。ですので、下げれば喜んで買い増しをしました。そうすると、あっという間に戻りました。
このような、近視眼的な方々の意見は聞かないことにしています。全く本質とは異なりますので。医療保険制度改革（オバマケア）見直し法案が見送られれば、それだけでコストが削減できます。悪い話ではありません。
それでも、トランプ大統領の政権運営能力に対する懸念は根強いようです。オバマケア代替法案の扱いや、税制改革の実現性を見極めるため、市場は新たな手掛かりを待っているようです。
いまは何もしないほうがよいトランプ
しかし、それは不毛な時間になるだけでしょう。
また、税制改革やインフラ投資にしても、本来は景気が悪化しているような時期にやるべき政策です。むしろ、いまは何もしない方がよいくらいでしょう。これだけ景気が良いわけですから。
トランプ大統領はオバマケア代替法案の可決を阻止した共和党保守派議員に対して、「重要政策の立法化をこのまま阻害し続ければ、次回の議会選挙で敗北に追い込む」とけん制したと報じられています。
トランプ氏はツイッターで、党内の保守派下院議員で構成する「フリーダム・コーカス」のメンバーに対して、「フリーダム・コーカスが早急にチームに協力しないなら、共和党の政策課題をすべて損なう。われわれは18年に彼らと民主党と戦うべきだ」と発言したようです。
これもまた余計なことです。何もしなければよいのに、自尊心を傷つけられたのでしょう。
一方、フリーダム・コーカスのジャスティン・アマシュ議員は「大半の人はいじめを快く思わない」と反論し、「小学5年生なら思い通りになって建設的かもしれないが、政府はこうは機能しない」と糾弾しています。
これもまたひどい言い方ですね（笑）。トランプ大統領が尊敬されていないことの証左といえます。
これに対してライアン下院議長は、「大統領の不満は理解できるし、共有する」とし、共和党内で対話継続を促すとしています。
さらにライアン氏は、共和党内の意見の対立を受けて、「トランプ大統領が民主党と協力して選挙公約の実現を目指す事態を懸念している」とし、「そうした状況は望まない」としています。
トランプ大統領はこれまで自説を押し通す戦略で、権力を振りかざしてきましたが、結果的に上手くいっていないようです。もう少し柔軟に対応し、現実路線になれば、米国への評価はさらに高くなるのに、と思わざるを得ません。
貿易戦争は「場外ショー」
また、トランプ政権はオバマケア見直し法案での失敗を取り返すべく、米通商代表部（USTR）が外国の貿易障壁に関する年次報告書を発表し、慢性的な過剰生産能力や強制的技術移転などを指摘して中国を非難しています。
さらに、トランプ大統領も貿易に関する大統領令に署名するなど、貿易戦争に矛先を向けており、強硬姿勢を貫いています。
トランプ政権は貿易の是正に厳しい姿勢で臨むと強調するなど、これまでに失墜した政権への信頼回復を図ろうとしています。その上で、貿易赤字に関連して中国の巨額の貿易黒字を批判し、強硬政策の矛先を中国に向けるなど、市場に不安感が広がる可能性があります。
米中首脳会談も控える中、市場がこれらの言動を不安視するようでれあれば、再び株式やドルが売られ、金に投資家の関心が向かうことも想定されます。
しかし、よくまあここまで、強硬姿勢を続けるかなぁと思います。もう少し柔軟に対応した方が、最終的には上手くいくように思うのですが、これがこれまで成功していたトランプ流なのでしょうから、仕方がないですね。
まあ、政治の混乱で経済がおかしくなるとは考えていませんので、あくまで場外ショーぐらいにしか捉えていませんが（笑）。
Next: 米国の景気は堅調／あと10年以上続く超長期上昇トレンドを捉えよ
米国の景気は堅調
一方、市場が気にしている点に、FRB高官の発言があります。しかし、これも結論から言えば、繰り返しているように、市場は気にしすぎだと思います。
先週もいろんな方が、今後の金融政策や利上げペースについて言及しました。市場はそれを気にするそぶりを見せていましたが、そのような発言を今の時期に気にしていても、仕方がありません。
FOMCでの政策決定がすべてです。まして、投票権を持たない地区連銀総裁の発言は、ほとんど無視してよいと思います。
FRB関係者の様々の発言が市場を動かすわけですが、それは一過性のものにすぎません。そのような声に振り回されず、本質的な意見だけに耳を傾けることが肝要です。
一方で、景気は堅調です。昨年10〜12月期の米実質GDP確定値は年率換算で前期比2.1％増と、改定値の1.9％増から上方修正されました。
GDPの約7割を占める個人消費が3.5％増（改定値は3.0％増）と堅調だったことに注目が集まりました。
GDP統計で米国経済の力強さが確認されたことから、市場に買い安心感が広がり、30日の株価は上昇しました。
前期比でのプラスは11期連続です。大きな伸びとなった7〜9月期の3.5％増からは減速しましたが、GDPの約7割を占める個人消費は堅調さを維持しており、米国経済の力強さが改めて示されたといえるでしょう。
米国経済の拡大は3月末で93カ月となりました。第1四半期（1月〜3月）も堅調だったとの見方が多いようです。
過去平均は95カ月であり、そろそろ景気拡大は終了するとの声もあります。
しかし、現時点では、過去3回の景気拡大が終了した背景であるバブルが見られないことや、ハイテクバブル時には120カ月の景気拡大があったことを考慮すれば、今回は19年半ばまで現在の拡大基調が続いてもおかしくないでしょう。
今の段階で、米国景気はピークアウトしたので、株価も下げると考えるのは短絡的でしょう。
一方、米国債の利回りは抑制されています。 2.5％を下回っており、過熱した状態にはありません。
おそらく、今後はインフレ率の上昇も抑制されるでしょう。原油価格の上昇基調が鈍いからです。せいぜい2％から2.5％の間で推移すると考えています。そうなれば、FRBが利上げする理由もなくなります。
また、米国経済成長は堅調ですが、経済成長率が過去のように3％台に大幅に上昇することもないでしょう。
そうであれば、景気の過熱も抑制され、国債利回りの上昇ペースもかなり緩慢なものになるでしょう。
また、オバマケア代替法案の撤回を受けて、トランプ政権が税制改革などでも大きな課題に直面する可能性があるとの見方も金利上昇を抑えるでしょう。減税やインフラ投資が見送られれば、財政悪化が避けられるとの思惑から、金利は上昇しづらくなると思われます。
そうなれば、配当利回りとの比較で株価はまだ高値を維持してもよいとの判断になります。
あと10年以上続く超長期上昇トレンドを捉えよ
もっとも、私は目先の動きを気にしているわけではありません。もっと先を見ています。
以前から申し上げているように、米国株は上昇し始めると17年間はそのトレンドが続く傾向があります。
今回の上昇トレンド入りは2012年であり、ここから17年間上昇するとすれば、2029年まで続くことになります。目先の上下に振り回される必要は全くない、というのが私の考えです。
過去のダウ平均の年率騰落率は平均で8.75％であり、このペースで上昇すれば、2029年には58800ドルになる計算です。現在の2.8倍という、ものすごい上昇率です。この考え方が米国株への投資では重要だと考えています。あとは継続するだけです。
米国株は2029年までの超長期上昇トレンドの第2ステージに入ったばかりとの認識です。
過去のデータでは、米国株投資で10年以上保有できれば、最低でも2倍のリターンは確保できています。このように考えると、目先の材料や市場の懸念を気にするのが、本当に不毛に思われます。
米国株を長期的に見ながら、押し目を拾っていくのが株式投資の王道であると思います。このような長期的に安定したリターンは、残念ながら日本株では得ることができません。
これは紛れもない事実です。日本の証券業界関係者がもっとも触れてほしくない事実ともいえるでしょう。われわれは長期的なトレンドを重視し、本質的な材料をしっかりとみていくようにしましょう。
下に4月のレンジを掲載しておきます。今年は見事に強気トレンドのレンジに入っていますね。今年は想定以上に市場が正確に動いてくれています。ぜひご確認ください。
4月は上昇しやすい月です。強気に見て、21600ドルまでの上昇を想定しておきたいと思います。
【ダウ平均株価：2017年の想定レンジ】
強気シナリオ19310ドル〜23185ドル（17年末22870ドル）／弱気シナリオ16050ドル〜20195ドル（17年末17850ドル）
【ダウ平均株価：4月の想定レンジ】
強気シナリオ20370ドル〜21605ドル／弱気シナリオ18535ドル〜19970ドル
Next: 東京株式市場〜日経平均株価しか見ていない人が知らないこと
東京株式市場〜日経平均株価しか見ていない人が知らないこと
日本株はまだまだ上値が重いですね。何か意図的な売りが入っているかのような動きです。もちろん、その背景はわかりませんが。
なかなか基調が上向きませんが、結局のところ、投資家が日本株全体に期待感を持てないということでしょう。
しかし、そんな中でも何とかして株価を押し上げようとする人たちが居ます。それが、ドル建て日経平均株価の話をする証券関係者です。
このような説明をする方が非常に多い印象があるのですが、何が目的なのでしょうか？おそらく、日本株はドル建てだと堅調だと言いたいのでしょう。
だから、どうしたというのでしょうか？日本株は強いという検証をしているつもりなのでしょうか？全く意味が分かりません。
我々が米国株を見るときに、円建てで見るでしょうか？そのようなことはあり得ません。
であれば、ドル建て日経平均という、架空の指数を投資家に示して、「日本株は堅調だから買い」というのは、私の感覚ではほとんど詐欺に近いですね。そのようなまやかしをしてまで、日本株が堅調であると言いたいのでしょうか？全く意味がないと思います。
日本の株式市場がグローバル化しない一因は、このような古いあるいは誤った考えの方がまだ多く存在することが背景にあるように感じます。わかりやすく言えば、スマートさがないということです。さらに言えば、本質とは違うところばかり見ているということです。
これは、市場動向を伝えるアナリストやストラテジスト、さらにマスコミにも責任がありそうです。
私からすればどうでも良い材料を、くどくどと市場変動の要因として説明しています。しかし、実際にはそのような些末な材料で市場は動いていません。
この2カ月間、日本株にどっぷりとつかって、実際に資金を入れて個別株を投資してみましたが、日経平均株価がいかに実態とかけ離れているかを実感しました。この指数を中心に見ていても、ほとんど意味がないことがわかりました。
個別株は本当に活況です。大型主力株だけを語っているアナリスやストラテジストには、これらの動きが見えていないのではかないと感じました。
もちろん、すべてを責めるわけにはいかないのも事実でしょう。大型主力株を中心に市場解説をしないといけないという不文律があるからです。中小型や新興株の動きだけを取り上げて説明すれば、多くの方が違和感を覚えるでしょう。
しかし、そうだからこそ、収益チャンスもないということになります。大型主力株に収益チャンスが多くあるとは感じません。安全かもしれませんが、市場全体が伸びていかないと株価も上がりません。
視点を変えると、こうも市場の見え方が違うのかと思うようになります。特に今年はそのように感じる場面が多いように思います。
私も仕事柄、テレビやラジオで市場解説をします。わかったようなことを話します。しかし、そんなものは必要ないのではないかと思うようになっています。そんなことを言っては、元も子もないのですが（笑）。
朝の某テレビ番組を見ていても、知らないと投資判断できないような話はほとんどありません。最近はあまり見なくなっていますが、それで困ることはほとんどありません。
知り合いがたくさん出ているので、出来るだけ見るようにしていますが、投資判断に影響を与えるようなコメントをされる方はまずいません（すいません、本当です）。所詮、その程度のものです。もちろん、自分も含めてですが（笑）。
さて、そんなことを言っていると、メルマガの読者が居なくなってしまいますので、この程度にしておきます（笑）。
Next: 日経平均株価は「見事な弱気トレンド」に突入している
日経平均株価は「見事な弱気トレンド」に突入している
さて、日経平均株価ですが、3月末に19150円を維持できるかを注視していました。
それは、3月末時点での強気シナリオのレンジ下限だったからです。これを維持できれば、辛うじて上記トレンド継続と判断しようと考えていました。
結果だけを言えば、3月31日の相場は大幅安でした。19000円も割り込んでしまいました。動きだけを見れば、とても弱いです。弱気トレンドに突入との判断になります。
19350円を明確に超えてくれば、上昇基調に入ると考えていましたが、少なくとも、3月末時点ではそのような判断はできませんでした。4月の動きに期待するしかないのですが、材料を探しても何も見えてきません。
確かに、期待感はないですね。そうなると、やはり投資家が日本株に積極的に等するとの判断にはなりづらいでしょう。こうなると、値動きを重視するしかないともいえます。
結果的に投資家が買いを入れて、それが株価を押し上げるのかを見るわけです。その方が効率的であることもあります。
もっとも、日経平均のPERが低い水準にあるとすれば、長期的には上昇が期待できると考えることもできそうです。大手企業の中には過去最高収益になっている企業や、連続増収の企業も少なくありません。
そのような企業に投資することが肝要です。まだ割安なものもあるでしょう。そのような銘柄に投資したいものです。
日経平均株価が4月以降、上昇に向かうにはさらにハードルが上がることになります。そのように考えると、日本株が上昇基調に回帰するのはかなり難しいというのが本音です。
米国株の上昇に助けられるか、それとも円高が圧迫するのか。いずれにしても、相当の材料がないと、日経平均株価が上昇するのは難しそうです。
そう考えると、やはり今後の成長が期待できる企業への投資を中心に据えることが肝要でしょう。
割安感があり、下げても下値が限定的と考えられる銘柄に投資することで、資金的かつ心理的な負担を軽減したいところです。PERが低い株は、下落しても限定的です。逆に上昇に向かうと、上昇余地が大きいので、収益機会が一気に拡大します。
一方、新規IPOなどのマネーゲームに参加すれば、巻き込まれた末の急落後の処理が大変です。
PER60倍以上の企業や赤字転落企業などに投資すると、一時的な上昇に惑わされて、買った後に暴落するようなことが多くみられます。これらの企業への投資は全くお勧めしません。銘柄選択を間違えると、本当にあとが大変です。よく吟味した上で行いたいところです。
さて、4月3日には日銀短観が発表されます。内容次第では株価への好影響も期待できるとの声もあります。それは確かにそうでしょうが、これらの材料はあくまで結果を見て判断すればよい話で、期待するものではありません。
経済指標に対しては、期待を持たずに冷静に対処することが肝要です。4月の日経平均株価のレンジについては、以下にアップデートしてあります。これらのレンジを念頭に入れながら、市場動向を見ていくようにしたいと思います。
現時点では見事に弱気トレンドの中にあります。4月の強気シナリオのレンジ下限が19735円です。これを超えない限り、上昇の可能性はないと言っておきましょう。
【日経平均株価：2017年の想定レンジ】
強気シナリオ18335円〜23400円（17年末23020円）／弱気シナリオ14970円〜19915円（17年末15620円）
【日経平均株価：4月の想定レンジ】
強気シナリオ19735円〜21550円／弱気シナリオ17960円〜19540円
Next: 早く上場廃止になるべき？東芝株について
早く上場廃止になるべき？東芝株について
最後に東芝株についてです。
このような企業や銘柄に対して、どのように対処するのがよいのでしょうか？
少なくとも、これまでの状況では、東芝株への投資はギャンブルとの位置づけです。これだけひどい状況では、とても会社として信用できません。粉飾決算、決算発表の延期など、会社としての体をなしていません。
監理ポストに入りましたが、早く上場廃止にした方がよいとさえ感じています。
大きい会社であることや、原子力ビジネスに絡んでいるということで、政府の力が働いているとすれば、まさに本末転倒です。いずれにしても、これらの判断は非常に難しいのですが、私の考えでは、基本的にはこのような銘柄には手を出しません。
一方、今回の臨時株主総会での決定をきっかけに、東芝が生まれ変わるかもしれません。しかし、現時点では材料不足ですし、投資するとなれば、やはりギャンブルの域を出ないでしょう。
それでも一発狙いで投資される方は、自己責任で行われればよろしいかと思います。それ以上に期待できる銘柄はいくらでもありますので、私はそちらに投資しますが。ちなみに、私のシャープ株は順調に育ってます。
http://www.mag2.com/p/money/167770
「日経1万円割れ＆1ドル最低でも87円」が十分あり得るこれだけの根拠＝江守哲
2016年4月7日 ニュース
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堅調な米国株と比較して「日本株は売られすぎ」とする証券関係者が多いようですが、何もわかっていません。円建てでダウ平均を見れば、日本株の動きとほとんど同じです。来年以降、日経平均株価は1万円割れ、ドル円は最低でも87円まで円高が進む可能性があると見ています――有料メルマガ『江守哲の「投資の哲人」〜ヘッジファンド投資戦略のすべて』創刊を記念して、2016年4月4日に配信された第1回の一部を無料公開します。
※第2回は4月11日配信予定、興味のある方はぜひこの機会に定期購読を！本記事で割愛した購読者限定記事「マーケット人生物語〜私の人生を変えたアノ事件」もすぐ読めます。
プロフィール：江守 哲（えもり てつ）
エモリキャピタルマネジメント株式会社代表取締役。慶應義塾大学商学部卒業。住友商事、英国住友商事（ロンドン駐在）、外資系企業、三井物産子会社、投資顧問などを経て会社設立。「日本で最初のコモディティ・ストラテジスト」。商社・外資系企業時代は30カ国を訪問し、ビジネスを展開。投資顧問でヘッジファンド運用を行ったあと、会社設立。現在は株式・為替・コモディティにて資金運用を行う一方、メルマガを通じた投資情報・運用戦略の発信、セミナー講師、テレビ出演、各種寄稿などを行っている。
円高基調変わらず、日本株は本格的な長期調整相場入りも
「日本株は売られすぎ」という講釈は的外れ
4月1日のマーケットでは、日本株が急落しました。日銀短観の内容が予想以上に悪化したことが背景にあるようです。それにしても、下げが大きかったですね。
期初の機関投資家の売りが出たようですが、これは例年通りですから、驚くに値しません。むしろ、売りを待っていた向きが、日銀短観を利用して売り浴びせてきたと考えたほうがよさそうです。
【関連】ドル円はとにかく戻り売り継続。「英国ショック」はトリガーにすぎず＝江守哲
こうなると、週明けの日本株は非常に危うい動きになりそうですね。再び下値を試すことになりそうです。円高が進んでいますので、これも重石になります。
米国株の堅調さとの違いから、「日本株は売られすぎ」とする証券関係者が多いようですが、何もわかっていません。
円建てでダウ平均株価を見れば、日本株の動きとほとんど同じです。為替相場がいかに株式市場に影響を与えているか、ということです。これは、ドイツのDAX指数が上昇していないことにも通じます。このような基本的なことぐらいは、知っておきたいところです。
日本株は調整第3波スタートの可能性が大
さて、日本株は調整の第3波がやってきた可能性が高いと見ています。これは、昨年8月のチャイナショック、年初の急落に次ぐ3回目の調整局面です。ここから本格的な長期調整相場が始まるのかもしれません。
来年以降に「日経平均が1万円割れ！」などという見出しが躍っているかも知れません。少なくとも、私はそう見ています。日本株の買い場はまだかなり先のようです。
日銀短観の内容は確かに衝撃的でしたが、これもある程度は予想できていたはずです。さらに円高が今後は企業業績の悪化を後押しするでしょうね。115円以上にはいかないと考えていますので、私からすれば、117円台がドル円の想定レートのようですが、かなり甘い算定ですね。つまり、企業業績の悪化がこれから本格化するわけです。
日経平均株価の一株当たり利益（EPS）が1119円にまで急低下しています。このトレンドは今後も続くでしょうね。日経平均株価は、現時点では16800円以上は割高です。この水準が今後、企業業績見通しの下方修正に伴い、徐々に低下していくはずです。
Next: 円高基調は変わらず、将来的にドルは最低でも87円
円高基調は変わらず、将来的にドルは最低でも87円
それにしても円高基調が変わりません。市場関係者は、円安を望んでいますが、しばらく円安にはなりません。これは安倍政権がどう頑張っても無理でしょう。ドル円相場の方向性は米国が決めています（と私は思っています）ので、日本サイドの要因で円安に行くことはありません。
将来的に、ドル円は最低でも87円、最大で65円まで円高が進む可能性があると見ています。
「その根拠は何か？」と聞かれそうですが、相場は行く方向にしか行きません。現在のドル円はすでに円安トレンドが終わっています。円安トレンドは通常3年で終わります。2012年12月に始まった円安トレンドはすでに昨年末で終了しました。これも、セミナー等で以前から申し上げている通りです。
セミナーに参加された方や別のメルマガを購読されている方はご存知ですが、昨年12月のドル円の123.65円での売りは絶妙でしたね。最高のところでショートできました。このように、いろいろな角度から相場の行くべき方向を知っていれば、トレンドの重要な転換点で上手く対応することができます。このあたりは、このメルマガでも順次ご紹介していきたいと思います。
いずれにしても、円高基調が変わらないのですから、上記のように、日本株も厳しい局面が続くことになるでしょう。円高で株安、株が下げて円高、と言った具合に、それぞれがそれぞれを押し下げるような動きになるかもしれません。
世界の投資家は着実に金を買っている
今年に入ってからの金市場の堅調さには目を見張るものがあります。世界の投資家は着実に金を買っています。日本に居て、日本株しか見ていない投資家は気の毒ですが、グローバル投資家はしっかりと金を買っています。
2014年と15年に金上場投資信託（ETF）から資金が大量に流出しました。しかし、今年に入ってから、この流出した資金以上に金ETFに資金が流入しています。これらの事実から、「今年は金融危機が起き、株価が大きく下げるリスクがある」と考えているグローバル投資家の行動が見えてきます。
現在は「マイナス金利」です。「金には金利が付かない」として、普段は金を敬遠する投資家も少なくありません。しかし、いまは金利が付かない金がむしろ有利な時代です。
過去にも現在と同じような金投資が優位な時期がありました。1995年から2005年、2008年です。前者では金価格は4倍に上昇、後者では2倍以上になりました。そして、今回が3回目の金投資に優位な時期なのです。今はまさに金投資にうってつけの時期なのです。
また、実質金利から見ても、金はきわめて割安な状態にあります。低金利な中、インフレ率が少しでも上昇すれば、それは金相場に有利に働きます。賢明なグローバル投資家は、この点にも着目していると考えられます。長期金利は上昇しませんし、インフレ率は原油価格の下落に歯止めが掛かることで徐々に回復します。実質金利は自動的に低下し、金投資に有利に働きます。セオリーに素直についていくことが、いまの市場環境では重要といえそうです。
セミナーで投資家のお話を聞く機会が多いのですが、原油ETFなどに投資をしている投資家が非常に多いですね。しかし、長期的には私は金が有利と見ています。原油も上がるかもしれませんが、いまはマイナス金利によるメリットを確実に取っておくべき局面であると考えています。
原油は上がり始めてから買うほうがリスクも少なく、心理的な負担も少ないと思います。原油は一旦調整しそうです。40ドル以上の高値で買いついた投資家が増えてしまったので、一度は調整して、これらの買い持ちが解消されないと上昇しないでしょう。
Next: 今週の「ポジショントーク」〜金と資源国通貨を買いました
http://www.mag2.com/p/money/9462
結論は売り。今がレンジ相場の最終局面、これで上昇なら驚くほかない＝江守哲
2016年10月11日 ニュース
米国株はモメンタムを失っています。上昇もしなければ下落もしない。完全に狭いレンジ相場にスタックした状態です。しかしこのような相場展開が長期化することはありません。（江守哲の「投資の哲人」〜ヘッジファンド投資戦略のすべて）
本記事は『江守哲の「投資の哲人」〜ヘッジファンド投資戦略のすべて』2016年10月10日号外の抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に、今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。
割高明白な米国株と日本株。今が最終局面、最後のチャンス
現在の米国株は歴史的な割高圏
このような状況で、無理に米国株の高値を買う理由はないでしょう。まして、米国株は歴史的な割高圏にあります。
資産価格の実証的研究で2013年ノーベル経済学賞を受賞した、米国のロバート・シラー教授の考えに基づく米国株の評価である「CAPEレシオ」でみても、割高感は鮮明です。
CAPEレシオは「S&P 500 Cyclically Adjusted Price-Earnings Ratio」が正式名称です。
CAPEレシオは、株価を1年間の利益で割って算出する株価収益率（PER）とは異なり、過去10年という長期間の利益・配当、さらに物価変動も考慮して算出します。つまり、景気循環の影響を除き、企業の実力を株価と比較する指標です。
一般的には、CAPEレシオが25倍前後まで上昇すると、株価は割高と判断されます。CAPEレシオは、直近では8月に27.07倍にまで上昇していました。
25倍を超えると割高と判断するのであれば、今の米国株の水準はすでに割高圏にあるとの判断になります。
過去にも、2000年のITバブル期の1999年12月には44倍という、途方もない数値に達しました。
1966年には24倍、1929年には32倍などをつけましたが、いずれも株価はその後に暴落しています。
特に1929年には「世界恐慌」が起きました。米国株は大きく下落し、株価水準の回復に8年間もの時間を要したことはよく知られています。
現在の27倍という数値自体は、過去の水準と比べても、すでに十分に高いわけです。
これから第3四半期（7月〜9月）の企業決算の発表がありますが、株価を押し上げるのに十分な業績でなければ、結果的に売り込まれてしまう可能性はあると思います。
米国株は4割下げも。注意すべきアノマリー
そして、忘れてはならないのが、今年は年初に大きく下落している点です。株価が急落した1937年や2008年よりも下落率が大きかったのです。このアノマリーでいくと、米国株は4割近くの下落になると試算されます。
さらに、米国株は大統領選挙の前年に下落したことがありませんでした。しかし、昨年は初めて下落しました。
このように、不吉なデータが山のようにあります。しかし、それでも市場は楽観的です。このままあと3カ月を安閑と過ごすことができるとはとても思えません。
それではいったい何が起きるのか、その結論は早ければ今週中に出るのではないかと考えています。
繰り返しますが、基本は売り目線です。いまは下げても驚いてはいけない市場環境にあることを理解しておきたいところです。
http://www.mag2.com/p/money/24232
米国市場発「8年ぶりの悪夢」と「ドイチェショック」は始まっている＝江守哲
2016年9月20日 ニュース
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FRBは利上げによる株価急落を非常に気にしているようです。しかし20・21日のFOMCでの利上げの可能性は意外に高いと考えています。折しも16日にはドイツ銀行の株価が1日で9.3％も急落したばかり。このようなタイミングで金融政策決定会合があるとはまさに皮肉ですね。日銀が株価下落のトリガーを引いてくれるのか、非常に見ものです。（江守哲の「投資の哲人」〜ヘッジファンド投資戦略のすべて）
本記事は『江守哲の「投資の哲人」〜ヘッジファンド投資戦略のすべて』2016年9月19日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に、今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。本記事で割愛した全文もすぐ読めます。
プロフィール：江守 哲（えもり てつ）
エモリキャピタルマネジメント株式会社代表取締役。慶應義塾大学商学部卒業。住友商事、英国住友商事（ロンドン駐在）、外資系企業、三井物産子会社、投資顧問などを経て会社設立。「日本で最初のコモディティ・ストラテジスト」。商社・外資系企業時代は30カ国を訪問し、ビジネスを展開。投資顧問でヘッジファンド運用を行ったあと、会社設立。現在は株式・為替・コモディティにて資金運用を行う一方、メルマガを通じた投資情報・運用戦略の発信、セミナー講師、テレビ出演、各種寄稿などを行っている。
ドイツ銀行株が急落。そして米国株が最も下げやすい週が始まった
今週、FRBが懸念する市場崩壊は起こるか？
いよいよ重要な週になりました。20・21日はFOMCです。利上げがあるのか、見送られるのか。市場はこの決定に注目しています。
しかし、繰り返すように、結果を待つしかありません。結果をあらかじめ予想して、それに対してポジションを持つことは、あまり賢明でありません。これはいつも繰り返し述べていることです。
巨額の資金を運用するヘッジファンドや機関投資家は、イベントごとにポジションを調整するのは不可能ですが、個人投資家はこれができます。機動的に動くことができる個人投資家の方が有利な時は最近は増えているように思います。
それにしても、最近の市場関係者や投資家は、FRB関係者の発言や金融政策の動向に、あまりに過敏に反応しすぎているように思います。これはFRBも同じです。市場動向を気にしすぎていることで、利上げが遅れている可能性があるからです。
雇用はすでに十分すぎるほど回復しています。完全雇用状態にあるというのが、市場のコンセンサスになっています。
また、懸念されていたインフレについても、16日に発表されたCPIはコアベースで前年比2.3％の上昇となっており、水準自体はすぐにでも利上げできる状況です。
このように、実際には利上げはいつでもできる、むしろすぐにでもしておいた方がよい状態になっています。しかし、FRBは利上げによる株価急落を非常に気にしているようです。さらに言えば、世界的な低金利状態による米国債への過剰投資の巻き戻しを恐れているともいえます。
手だてが遅れたことによる、今後の市場崩壊リスクの増大に戦々恐々としているわけです。
日本と欧州の中銀による量的緩和策の継続とマイナス金利の導入で、世界的な低金利状態が加速しました。これが「低金利バブル」を作り出しています。
時限爆弾のスイッチはすでにオンの状態
最近になって、これまでの低金利と過剰な債券への投資に警笛を鳴らす声が多くなり始めました。
残念ながら、多くの投資家はすでに大量の債券投資を行っており、金利上昇に耐えられない状況を自ら作ってしまいました。
したがって、金利が上昇し始めると、世界の多くの投資家は耐えられなくなり、債券ポジションの解消に走らざるを得なくなります。これがさらに金利上昇を招くという、まさに負のスパイラルを引き起こします。
こうなると、債券の代替として買われてきた、高配当株や公共株も暴落せざるを得ません。これまでこれらの株式を購入してきた背景が180度変わってしますのですから、機械的な売りが出てきます。
このバブルの崩壊による市場への影響は甚大なものになることは確実とみています。
時限爆弾のスイッチはすでにオンの状態になっています。あとは、爆発までの時間がどの程度にセットされているかだけです。
もしかすると、FRBがあえて利上げというトリガーを引いて、想定よりも少し早く爆発するかもしれません。
Next: 9月利上げの可能性は意外に高い／ドイツ銀行の株価が急落！
米国市場を取り巻く環境は、あまりに材料がそろい過ぎているように思います。先週も書いたように、これまでたまりにたまったマグマがまさに爆発しようとしています。20・21日のFOMCを契機に、大きな下げに見舞われるのか、要注目です。
ちなみに、19日の週は米国株がもっとも下げやすい週です。
このようなデータがそろっているときに、まさに状況証拠がそろい過ぎているのも怖いところです。
急落は避けられたとしても、じわじわと下げていくでしょう。リーマンショック時のように、1年以上かけて下げるのか、それとも短期間で急落するのか。いずれにしても、方向は決まったと考えています。あとはそのスピードと幅だけの問題でしょう。
私が年初から指摘し続けてきたことが、いよいよ示現しそうです。
http://www.mag2.com/p/money/22954
江守哲
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2017年4月4日
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2017年3月14日
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今のFFレート目標は0.50％〜0.75％。仮に0.25％利上げを年4回実施しても2%以下と歴史的に見て超低金利の範疇です。それよりも今後ぜひ見ておきたい…
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Joseph Sohm / Shutterstock, Inc.
2017年2月21日
日本株に固執する投資家はなぜ眼前の「歴史的チャンス」に気づかないのか？＝江守哲
日本株は円高で軟調、ドル円は見事に115円で打たれました。これで円安の目はなくなりました。それでも日本株に固執する人は、歴史的投資機会を逸することになるで…
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トランプ氏の大統領就任式が注目されていますが、手元のデータを利用して理論的に考えれば、現在のドル円が118円を大きく超えて円安になることはないとの結論にな…
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2016年12月27日
2017年 強気筋の予想「1ドル130円、日経2万3000円」に死角はあるか？＝江守哲
2017年の日経平均レンジは、強気シナリオは高値24400円/安値17800円、弱気シナリオは高値21000円/安値14400円。2万円には到達するとして…
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2016年11月10日
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江守哲氏は1996年、当時勤務していた住友商事で上司だった浜中非鉄金属部長の簿外取引(住商巨額損失事件)に遭遇し、その後始末として2600億円の損失確定処…
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2016年10月11日
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日本株に大きな影響を与える外国人投資家やヘッジファンドは、今回の日銀追加緩和をどのように捉えるでしょうか？彼らに評価されないと、むしろ株価は下がってしまい…
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G7では麻生財務相とルー米財務長官の認識の溝が浮き彫りになりました。伊勢志摩サミットでも各国の協調は期待できないため、安倍首相は最終手段に出ることになるで…
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2016年4月19日
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国民の大事な年金を運用するGPIFが、今回の株安でパフォーマンスを悪化させたうえに、運用成績の発表を政治的な都合により遅らせようとしています。ひどい話です…
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2016年4月7日
「日経1万円割れ＆1ドル最低でも87円」が十分あり得るこれだけの根拠＝江守哲
堅調な米国株と比較して日本株は売られすぎとする証券関係者が多いようですが、何もわかっていません。来年以降、日経は1万円割れ、87円まで円高が進む可能性があ…
http://www.mag2.com/p/money/tag/%E6%B1%9F%E5%AE%88%E5%93%B2
江守哲さんを語りましょう
http://tamae.2ch.net/test/read.cgi/market/1479126162/101-n
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