朗報です。さすがトランプ様。「よっ！トラさん！ よっ！大統領！」ナチスと組み、人殺しで莫大な財を築いてきたブッシュ家をはじめとした人殺し軍団の末路です。不正選挙という国家反逆罪、自国民を自作自演のテロで虐殺、アフガン・イラクへの違法な武力侵略・劣化ウラン弾の大量投下・大量虐殺、その後は不正選挙で傀儡世間の樹立・植民地化などなど、何度死刑になっても不思議ではありません。できればアベ・デンデンのグループも仲間に入れていただきたい。彼らも少しは気が紛れるでしょう。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ ＞9.11アメリカ自作自演テロに関与した悪人どもが国家反逆罪でついに起訴された 〜世界中での資産凍結、そして公開処刑〜 https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=147537 ネバダ州最高裁で起訴された者たちとは？ 多くの人々が待っていたことがついに起こりました。ネバダ州最高裁は9.11テロ事件の秘密作戦に関与したとして国家への反逆罪で次の者たちを起訴したと公表しました。 ・・・ヒラリー・クリントン、バラク・オバマ、ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュ（パパブッシュ）、ジョージWブッシュ、リチャード・チェイニー、ジョン・アシュクロフト、ジョン・ブレナン、ケビン・スぺイシー、エドワード・ブロンフマン、ポール・ウォルフォウィッツ、ジョージ・ソロス、ジェイムズ・ベイカー、リチャード・パール、ピーター・モンク、コンドリーザ・ライス、ブレント・スコックロフト、デイビッド・ロックフェラー・・・・ パパブッシュに関しては、公開逮捕及び銃殺隊に処刑されることになるでしょう。また、ジョージ・ソロスに関しては、記憶に深く残すためにも、テレビの視聴者の前で２度処刑されることになります。（中略） 上記の者たちは（複数の反逆罪で）敏速な軍事裁判にかけられます。彼らの多くが既にグアンタナモ刑務所に留置されています。（中略）...彼らは最も厳しい判決を言い渡されることになるでしょう。（以下略）
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ ＞ブッシュとナチスの結託 政府公文書で確証http://cybervisionz.jugem.jp/?eid=50
〜９１１事件以降 イラク(中東)に於いて "自由・解放"の名の下に殺戮を繰り返す米ブッシュ大統領の家系は、第二次大戦当時 祖父のプレスコット・ブッシュによってナチス・ヒットラーとの関係により財を成してきた家系であることが政府公文書で確証されている。 ＞日本が追従する？ 米国不正選挙の呆れた実態
http://deeksha777.blog88.fc2.com/blog-entry-271.html
＞米大統領選に欧州から選挙監視団 2004.08.09- CNN
http://www.asyura.com/0406/war58/msg/353.html
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ ＞響堂雪乃 著「略奪者のロジック」第６章 戦争・・・イラク戦争とは何だったのか？
http://www.asyura2.com/15/senkyo189/msg/182.html#c23〜２４ 〜米国政府はロビイスト集団によって運営されているが、この図式は２００１年に発足したジョージ・Ｗ・ブッシユ政権においては顕著だった。リチャード・アーミテージ国防副長官（軍需・レイセオン）、マイケル・ウィーン国防総省次官（軍需・マーティン・マリエッタ）、ゴードン・イングランド海軍長官（軍需・ゼネラル・ダイナミック）、ポール・ウォルフォウィッツ国防副長官（石油・ＢＰアモコ）、エドワード・オルドリッジ国防予算・兵姑担当次官（軍需・ユナイテッド・インダストリアル）、コンドリーザ・ライス国家安全保障担当補佐官（石油・シェブロン）、コリン・パウエル国防次官（軍需・ゼネラル・ダイナミクス）、デック・チェイニー副大統領（軍需・ＴＲＷ）など、対イラク戦を決議した主要閣僚の90％以上を軍需・エネルギー産業の元役員や経営者らが占めている。 〜イラクでは生産活動が停止した状態で安価な外国製品が流人し、主要な公営企業は多国籍企業に与され、イスラム圈で最高水準にあった教育・医療など一切の厚生は米国の南部地域に劣るほど荒廃し、貧困と飢餓が蔓延した。一方、イラク戦を決議したブッシュ政権のロビイスト閣僚らは、復興計画に伴い莫大な株式益を手にするなど、アイゼンハワーの予見どおり軍産複合体と国家中枢は相互浸透し、米国そのものが軍事企業の私的運営物という様相を呈している。 〇第７ビルは制御解体だろう。内側から爆破されているから、間違いなくベテランの仕事だ。」ダニー・ジョウェンコ（オランダの爆破解体企業社長） 〜２００１年９月ニューヨークの貿易センタービルヘ２機のボーイングが激突し崩壊、その後には激突されていない第７ビルまでもが崩壊。空軍の演習によりスクランブル発進ができないなど、確率論的には発生し得ない偶然が重なりテロは成功した。テロリスト集団はアラブ人財閥のビン・ラディンが率いるアルカイダとされ、世論は急速にイラク・アフガニスタン攻撃に傾斜し戦争へ突入する。ここでも「敵国の一方的な攻撃に対する、やむを得ない防衛戦争」という、米国の常套的なコンテキスト（文脈）が活用されるなど、９・１１は「有用な危機の創出」であり、自作自演であったとする指摘が多い。 〜２００１年、米国は同時多発テロを契機に「愛国者法」を制定し、監視と検閲を合法とする戦時国家体制へと突入した。国家保安を名目とする弾圧がビジネスモデル化し、国防総省の情報収集予算が１００％増の４兆円規模に達することが明らかとなる。米国内で３０００万台以上の監視カメラが設置され、空港や道路、ショッピング・モールや公共施設だけでなく学校までもが監視対象となり、教育現場での反戦的な言論も取締りとなった。＞
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