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2016年の銘柄選択、成功あるも金融で失敗
By BEN LEVISOHN
2017 年 1 月 4 日 13:21 JST 更新
? ブレグジットと米大統領選は大きな誤算
2016年は全般的に予想の当たらない年だっただけに、筆者の銘柄選択の多くが成功したことは驚きだ。
2016年は大きな予想がことごとく外れた。まず、米連邦準備制度理事会（FRB）が2015年末に示した2016年に4回の利上げという予想が外れた。FRBの2016年の4回の利上げ見通しは、9年ぶりに再開された実際の利上げ以上に、年初の株価を急落させるに十分な要因となった。米国の景気後退と石油企業の大量倒産という不吉な予言も広まった。これらの予想は危うく現実のものになるところだったが、FRBが利上げに対する意欲を後退させたことで、S＆P500指数は2月に付けた底値の1829.08から5月31日には2096.96へ15％上昇した。
しかし、その後にさらに大きな誤算が起こった。一つ目が英国の欧州連合（EU）離脱をめぐる国民投票だ。世論調査ではEU残留派の勝利が明白とみられていたため、離脱の結果が出ると市場は大きな打撃を受けたが、S＆P500指数は2日間下落した後、急速に上昇した。さらに、その後の米大統領選挙ではドナルド・トランプ氏が勝利した。大勢はヒラリー・クリントン氏の大勝を予想していたが、連邦捜査局（FBI）がクリントン氏の電子メール問題の調査を再開すると発表したことで風向きが変わった。トランプ氏勝利の場合は株価が下落すると予想されていたものの、実際には株価は上昇し、FRBの利上げの妨げにもならなかった。これらのニュースにもかかわらず、次期政権の減税や規制緩和に対する期待を追い風に2016年のS＆P500指数は9.5％上昇の2238.83で年を終えた。
? 筆者の予想は多くが成功
筆者の銘柄選択は多くが成功した。2月に中国企業による買収候補として取り上げた掘削装置メーカーのジョイ・グローバル（JOY）、エネルギー、化学、建設業界向け製品を製造するトリニティ・インダストリーズ（TRN）の株価は米国経済の回復期待から上昇した。本誌1月4日号で推奨したエネルギーセクターの買いも、前年に大きく下げていたという単純な理由だったが結果的には成功した。11月の石油輸出国機構（OPEC）の減産に関する最終合意は予想できるはずもなかったが、これによってエネルギーセクターの2016年の上昇率は24％となり、S＆P500指数で最も上昇したセクターとなった。
大きく失敗したのは、2016年の市場の最安値付近の2月29日号で行った銀行セクターに対する回避推奨だ。低金利や厳格な規制で銀行の利益が縮小し続けることは懸念していたものの、原油価格の下落で貸付金に巨額の損失が発生することや、欧州の銀行不安が米国まで波及するとは懸念していなかった。結果的には、筆者の銀行セクターに対する回避スタンスはエネルギーセクターに対する強気の予想と考え合わせると厄介な問題だった。エネルギーセクターの反発の要因である好調な経済と原油価格の安定、低いバリュエーションは金融セクターにとってもプラス材料だからだ。
5月9日号で推奨した、通信機器のハリス（HRS）、プラント建設のジェイコブス・エンジニアリング・グループ（JEC）、複合企業のテキストロン（TXT）などのインフラ関連株は、既に2015年予算から恩恵を受けていたが、大統領選でトランプ氏とクリントン氏の両候補がインフラ投資を公約に掲げたことで引き続き恩恵を受けると予想した。公益株が2016年の高値を付けた2週間後となる7月25日号では、公益株の売りを推奨した。その後、S＆P500指数が3.9％上昇する一方で、上場投資信託（ETF）であるユーティリティーズ・セレクト・セクターSPDR ETF（XLU）は6.3％下落した。
また、経営陣の交代で株価が上昇していた資産運用会社のワデル・アンド・リード・ファイナンシャル（WDR）、英国の資産運用会社ヘンダーソン・グループ（HGG.英国）と合併するジャナス・キャピタル・グループ（JNS）、割高感の強いウォルマート・ストアーズ（WMT）は、筆者の回避推奨が成功した。一方、バイオ医薬品会社のリジェネロン・ファーマシューティカルズ（REGN）とギリアド・サイエンシズ（GILD）はS＆P500指数をそれぞれ10％ポイントと14％ポイント、アンダーパフォームした。筆者が推奨した9銘柄は全体でS&P500指数を約3％ポイント、アウトパフォームした。予想を行う上では優れていることより幸運であることの方が重要な場合もあるという証拠だ。
16年の株価予想総括：ガッツでは勝てなかった
調査と業績の裏付けの重要性を再確認
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直感的な投資は素晴らしいが、トレンドに関する広範なリサーチと企業による業績の裏付けの方がはるかに価値は大きい PHOTO: PIXABAY
By
TIERNAN RAY
2017 年 1 月 4 日 17:26 JST
•クラウド・インフラ関連銘柄が大きく上昇
半導体大手のエヌビディア（NVDA）とアドバンスト・マイクロ・デバイス（AMD）に関して一段と慎重に報告していれば、本コラムが提示した2016年の銘柄予想はもっとうまくいっていたはずだ。両社の株価は2016年に、それぞれ226％と293％上昇している。2015年11月の記事「クラウドが変える半導体」で、両社は共にクラウドコンピューティング、中でも人工知能（AI）の新たなトレンドから恩恵を受ける位置にあると指摘したが、その後、本コラムで両社の強みを強調することはなかった。
また、2016年に関する展望記事では、いわゆるFANG銘柄――フェイスブック（FB）、アマゾン・ドット・コム（AMZN）、ネットフリックス（NFLX）、アルファベット（GOOGL）――の好調が同年も続くと予想した。さらに6月にはグーグルとアマゾンを、かつてのパソコン（PC）市場の二大巨頭であるマイクロソフト（MSFT）とインテル（INTC）になぞらえて推奨し、7月にはアルファベット、アマゾン、フェイスブックが現代の「ニフティー3」であるとの見方を示した。しかし、実際には2016年のFANG銘柄の平均上昇率はわずか7.75％と、ナスダック総合指数の7.5％をわずかに上回る水準にとどまった。
本コラムは2015年11月の記事で、2016年はクラウド企業自体ではなく、クラウド・インフラ関連企業の年になるとの見方を示した。この点から本コラムが推奨した銘柄を見ると、2016年はネットワーク機器大手のアリスタ・ネットワークス（ANET）が24％上昇したほか、光ファイバー製品メーカーのビアビ・ソリューションズ（VIAV）、ルメンタム・ホールディングス（LITE）、フィニサー（FNSR）が、それぞれ34％、76％、108％と大きく上昇した。
本コラムが2015年11月の記事で推奨した後に弱気に転じたもので、予想が外れた銘柄には半導体大手のマイクロン・テクノロジー（MU）がある。本コラムはDRAM市場の悪化を受けて同社株への確信を失い、株価が10ドル超で推移していた4月に、株価急落で一部の投資家を引き寄せる可能性があると指摘するにとどまったが、同社株は昨年12月30日の21.92ドルまで、2016年に55％上昇している。
本コラムで弱気見通しを示した銘柄の結果はまちまちだった。2015年12月には、シスコシステムズ（CSCO）やヒューレット・パッカード・エンタープライズ（HPE）などの伝統的なハイテク企業にとって2016年が厳しい年になると指摘したが、こうした見方は過度に懐疑的だったようだ。両社では事業の悪化傾向が続いているが、投資家が事業リスクを度外視して有配大型株を求めたことで、2016年には、それぞれ11％、52％上昇した。
一方、弱気予想が的中した銘柄もある。本コラムは1月、セールスフォース・ドットコム（CRM）やワークデイ（WDAY）などのクラウドソフトウエア企業では成長鈍化と割高なバリュエーションにより投資家離れが進むと予想したが、実際に両銘柄は2016年に、それぞれ12.7％と17％の大幅下落となった。
ツイッター（TWTR）に関して、本コラムは3月、創業者であり最高経営責任者（CEO）であるジャック・ドーシー氏の下、同社が過去の栄光を取り戻すとの希望は失われたと指摘した。トランプ氏は選挙戦を通じて毎日のようにツイートを発信し続けたが、同社のユーザー数の伸びは回復しておらず、スナップチャットなどに広告収入を奪われているようだ。同社の株価は2016年に約30％下落した。
•アップル株に関する見通し
最大のハイテク株であるアップル（AAPL）に関しても、本コラムの予想が紆余（うよ）曲折を経た点は認めざるを得ない。本コラムは6月、アップル株について「2016年のアナリスト業績予想の下限に基づく株価収益率（PER）は8.3倍と、過度に割安だ」と指摘した。しかしその後、同社株がiPhone（アイフォーン）の動向に捉われてしまっていることが明らかになったのを受けて、向こう数年にわたり同社株が上昇し続けるには、「さらに大掛かりで優れた何らかのビジョンが必要になる」と指摘した。最終的に同社の株価は市場全体並みの10％高で2016年を終えており、本コラム同様、投資家も同社に曖昧な姿勢を取っていることがうかがわれる。
2016年の大きなトレンドであった「バーチャル・リアリティ（仮想現実、VR）」に関して、本コラムは当初からはっきりと懐疑的な見方をとっており、2月には「VRはいずれ成功を収めるかもしれないが、大きな期待は大きな失望に変わろうとしている」と述べた。VRは適切な開発が行われる前の段階で製品化されており、2016年の実績も本誌が4月に示した予想通りさえないものだったようだ。リサーチ会社カナリスのリポートによれば、フェイスブック、台湾の宏達国際電子（2498.台湾）、ソニー（6758）の大手3社によるVRヘッドセットの販売台数は200万台にとどまる見通しだ。販売台数が最も多いと見られるソニーの株価は2016年に14％近くの上昇と、まずまずのパフォーマンスを上げているが、VRが爆発的な成功を収めた場合に期待されるリターンには到底及ばない。
結論を述べると、エヌビディアやアドバンスト・マイクロ・デバイスの例が示すように、優れたリポートに取って代わるものはない。直感的な投資は素晴らしいものではあるが、ハイテク業界のトレンドに関する広範なリサーチと企業による業績の裏付けの方がはるかに価値は大きい。
先週のナスダック総合株価指数の推移
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