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ピコ太郎、拡散の波に乗ってYouTube世界一!気になる広告収入は?
日経ウーマンオンライン(日経ウーマン) 10月21日(金)12時0分配信
ピコ太郎、拡散の波に乗ってYouTube世界一!気になる広告収入は?
自称千葉県出身のシンガーソングライターピコ太郎の動画『PPAP(ペンパイナッポーアッポーペン)』が話題となっている。ヒョウ柄の服を着たサングラスの男性が踊りながら歌う不思議な歌が、世界中で大ヒットしているのだ。
自称千葉県出身のシンガーソングライターピコ太郎の動画『PPAP(ペンパイナッポーアッポーペン)』が話題となっている。ヒョウ柄の服を着たサングラスの男性が踊りながら歌う不思議な歌が、世界中で大ヒットしているのだ。
【関連画像】特徴的なフレーズとリズムにはまる人が続出中です(C)PIXTA
YouTubeにおけるオリジナル動画の再生数は、執筆時点で既に5500万回以上であり、関連動画まで含めるとなんと累計1億3400万回を超える。動画が登録されたのが8月末であることを考えると、わずか3カ月弱でこの驚くべき再生回数を達成したことになる。
同曲はYouTubeの週間再生回数ランキング「ミュージック全世界トップ100」(集計期間9/30〜10/6付)で世界一となり、現在2週連続トップ1に。同ランキングで日本人が1位を取るのはなんと初の快挙となる。同ランキングは全世界のアーティスト動画が対象であり、2位の全米シングルチャート5週連続1位のザ・チェインスモーカーズの新曲『クローサー』(約7050万回)に2倍近い大差をつけてのトップとなっている。
さらに10月7日には、同曲は世界134カ国・地域に配信され、19日付け全米チャートで77位にランクイン。日本人のトップ100入りは松田聖子以来、26年ぶり7人目という歴史的快挙だ。
なぜこのようなことが起きるのか。これには、今の時代ならではのSNSを使った爆発力が大きく影響している。
SNSを使った拡散の爆発力
実はピコ太郎は、お笑いタレントの古坂大魔王さんが扮したキャラクターだ。ピコ太郎のTwitterアカウントを見ると、フォロワーは3万人程度と特別多くはなく、ピコ太郎自体が著名で拡散力を持つというわけではない。
元々は、古坂さんが親しくしているAAAやLiSA、Silent Sirenなどのミュージシャンたちに公開したYouTubeを知らせたところ拡散され、TwitterやMixChannelで広がっていったのがきっかけだ。執筆現在MixChannelでは、双子モデルの「りかりこ」などによる3600件以上のPPAP動画が「やってみた」カテゴリに投稿されている。双子ダンスで人気の「まこみな」とピコ太郎が踊る「ピコ太郎withまこみな」バージョンの動画も投稿され、一般ユーザーを巻き込む人気となっている。
同時に英語圏では、ソーシャルメディア「9GAG」で同動画が拡散。『TIME』や『The Straits Times』、『Mashable』などの海外メディアでも多数取り上げられるようになった。やがて、約8800万人以上のフォロワーがいるトップミュージシャンのジャスティン・ビーバーがTwitterで「My favorite video on the internet(僕のお気に入り動画)」と紹介したことがきっかけで、BBCやCNNなどの海外テレビメディアにも取り上げられるようになり、爆発的に広がっていったというわけだ。
大前提として、日本語ではなく英語の歌詞によるリズムネタのため、グローバルに受け入れられたという面はあるだろう。それだけではなく、YouTube、Twitter、MixChannel、9GAGなどのSNSによる拡散力が大きな役割を果たしている。著名人や人気のインフルエンサーが同動画を投稿することで一般ユーザー間のブームにつながり、その現象をメディアが取り上げることで相乗効果が働き、これほどまでの大ブレイクにつながったのだろう。
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世界一のYouTube再生回数、広告料はHow Much!?
YouTubeでは、再生回数に応じて、投稿者に1再生当たり0.01円から0.5円程度の広告料が支払われる。同動画は注目度が高く再生回数が高いので広告料も高く設定される可能性が高く、一番高い単価の0.5円×5500万回で計算すると、2750万円くらいの広告料が得られていると考えられる。その他、レコチョクやiTunesで楽曲が売れた分やテレビ出演料なども考えると、かなりの収入につながっていることは間違いない。
PPAP動画は、発信者が著名ではなくても、インターネット時代にはアイデア次第で世界中で大ブレイクする可能性があることを体現してくれた。良いアイディアがある人は、SNSを使って自分でも発信してみてもいいかもしれない。
文/高橋暁子 写真/PIXTA
■ 関連サイト
・PPAP(Pen-Pineapple-Apple-Pen Official)ペンパイナッポーアッポーペン/PIKOTARO(ピコ太郎)
https://www.youtube.com/watch?v=0E00Zuayv9Q
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最終更新:10月21日(金)12時51分
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20161021-43231617-woman-bus_all
焦点:自動運転技術、米テスラの危うい独自路線
[デトロイト/サンフランシスコ 20日 ロイター] - 自動運転車用の重要技術を巡って米テスラ・モーターズ(TSLA.O)は独自路線を歩み、他のメーカーと張り合うことになりそうだ。ただ業界関係者の間からはテスラの判断を危ぶむ声も聞かれる。
テスラはこのほど全車種に完全自動運転装置を搭載する方針を決めた。しかし周辺情報を正確に把握するセンサーシステムはカメラとレーダーで構成し、レーザー光を使ったレーダー(ライダー)は組み込まない計画。一方、ライバル勢の多くはライダーを採用する方針を打ち出している。
テスラは自動運転用ソフトウエアの分野でも、イスラエルのモービルアイ(MBLY.N)のシステム「オートパイロット」の採用を打ち切った。5月にオートパイロットを装着した「モデルS」が事故を起こし、オートパイロットの安全性についてテスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)とモービルアイが対立したのが背景。
モービルアイは自動車メーカーや部品供給業者二十数社にシステムを納入しており、ドイツのBMW(BMWG.DE)、米部品メーカーのデルファイ・オートモーティブ(DLPH.N)、半導体大手インテル(INTC.O)などと自動運転車システムの開発で提携している。
テスラとモービルアイの対立で得をしたのは半導体のエヌビディア(NVDA.O)で、同社はテスラの新システム向けに半導体を供給する。
テスラを含めて、完全な自動運転車の販売に踏み切ったメーカーは今のところ皆無。ただ、ほとんどのメーカーやサプライヤーはカメラやレーダー、ライダーなどさまざまな技術に熱心に取り組んでいる。
グーグルの自動運転車システムはライダーとレーダー、カメラをいずれも採用している。複数のセンサーを組み合わせることで、個々のセンサーの能力の限界を補えるという。
例えばカメラは暗闇や、逆に極めて明るい状況では十分に作動しない。雪やひょうもカメラの視界を悪化させる。ライダーは360度の範囲を感知できるが、霧や雨、雪の環境では感度が低下する。
ライダーは現在の価格が8000ドル程度と高いことが普及の障害になっている。しかし価格は急速に低下しており、今後数年で25─100ドルに下がると予想されている。
フォード・モーター(F.N)はライダーを製造するベロダインに投資しているが、配車サービス向けの自動運転車の市場投入は2021年以降で、一般向けの販売は25年以降としている。
トヨタ自動車(7203.T)の見通しでも、完全自動運転車の販売は10年から15年先になる。
デルファイ、ロバート・ボッシュ[ROBG.UL]、コンチネンタル(CONG.DE)、バレオ(VLOF.PA)など主要な自動車部品メーカーはいずれもライダーを組み込んだ自動運転システムの開発を進めている。
ベロダインのマルタ・ホール社長は、テスラはライダーなしにはあらゆる状況に対応するシステムを構築できないと指摘。UBSのアナリストのコリン・ランガン氏も、ライダーの採用見送りで自動運転システムのコストは下がるかもしれないが、ライダーが致命的な事故を防ぐことができることが証明された場合には、テスラに向けられる目は厳しくなるだろうと予想した。
(Paul Lienert記者、Alexandria Sage記者)
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http://jp.reuters.com/article/auto-cars-tesla-idJPKCN12L0C8?sp=true
16年度物価、原油安・円高で一定の下方修正も=黒田日銀総裁
[東京 21日 ロイター] - 日銀の黒田東彦総裁は21日、衆院財務金融委員会に出席し、円高や石油価格の下落により足元の物価(生鮮除く消費者物価指数、コアCPI)の水準が「想定より下がっている」と述べ、10月31日━11月1日に公表される物価見通しでは「16年度の物価に一定の下方修正の可能性がある」と指摘した。丸山穂高委員(維新)への答弁。
黒田総裁はこれに先立つ答弁で、これまで17年度中に達成するとしてきた2%の物価目標達成について「修正もあり得る」と答え、下方修正・先送りを示唆する一方、追加緩和には慎重な姿勢を示していた。
外債購入による量的緩和拡大の可能性については、「為替売買は財務大臣が一元的に所管している」との従来答弁を繰り返し、否定した。
(竹本能文)
http://jp.reuters.com/article/kuroda-revise-down-idJPKCN12L0BH
邦銀の外貨流動性リスク、十分に対応できている=黒田日銀総裁
[東京 21日 ロイター] - 黒田東彦日銀総裁は21日の衆院財務金融委員会で、拡大している邦銀の海外業務展開に関し、外貨資金の流動性リスクに十分な対応ができている、との認識を示した。鷲尾英一郎委員(民進)の質問に答えた。
総裁は、邦銀の海外展開拡充にあたっては、1)外貨流動性リスク、2)海外企業貸出などに伴う信用リスク──の管理が重要と語った。
そのうえで、邦銀は「安定的な外貨調達基盤の確保に努めている。外貨流動性のリスクについては十分な対応がなされていると思う」とし、信用リスクについても「融資等の審査をかなり厳格に行っているようだ」と指摘。日銀として「邦銀の海外活動について、引き続き適切なリスク管理を促していきたい」と述べた。
*写真とカテゴリーを追加して再送します。
(伊藤純夫)
http://jp.reuters.com/article/kuroda-idJPKCN12L07Z
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