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【第9回】 2016年9月14日 本川 裕 [統計データ分析家]
日本のリオ五輪メダル数、人口比ではボロ負けだった！
リオ五輪で日本は
過去最多のメダル数を獲得
先月行われた夏季オリンピック・リオデジャネイロ大会では日本人選手の活躍で国中が大いに沸いた。金銀銅のメダル数についても何個獲得できたかが大きな話題となった。ここでは、少し冷静になって日本や各国が獲得したメダル数について評価してみよう。
メダル数の評価については、何と比較するかで、大いに左右される。通常、参照されるのは、過去の実績値、目標値、予測値、外国の獲得数などである。まず、最初の3つとの比較について概観し、その後、外国との比較についてやや詳しく見てみよう。
過去との比較をこれまで日本選手団が獲得した金メダル数とメダル総数の推移で見てみよう。今回、一番、目立っていたのは、メダル総数がこれまでの最多となった点である。
◆図1 夏季オリンピックにおける日本のメダル数
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ソ連のアフガン侵攻に抗議し1980年モスクワ大会を西側諸国がボイコットしたのを受けて1984年のロサンゼルス大会では東側諸国が不参加だったのでロサンゼルス大会のメダル数は額面どおりには評価できない。
ロサンゼルス大会を除いてこれまでの推移を大きくまとめると、高度経済成長を背景に、東京オリンピックを契機に盛り上がった競技スポーツ強化のおかげで10年程度メダル数の水準が高まっていたが、その後、1990年前後のバブル崩壊のあおりをうけ、また、プロ選手の出場が全面解禁された92年バルセロナ五輪以降の世界的な競技水準の上昇に後れを取ったため、1990年代に、一時期、メダル数はかなり落ち込んだ。
ところが、2000年頃から、これではまずいと考えた官民の努力で、メダル数増に向けた選手育成や施設整備が継続的に実施され、その成果が徐々にあらわれて、リオでの過去最多という成果がもたらされたといえよう。
なお、金メダル数については、東京、アテネの16個、ミュンヘンの13個には届かないが、それでも2桁に達している。
日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）はリオ五輪を「金メダル獲得数で世界3位」という目標を掲げる2020年東京大会に向けたステップにする考えから、リオ大会のメダル獲得数目標を、ロンドン大会の倍の金14個を含め30個以上のメダルとしていた。この目標と比較すると今回のメダル数は金ではやや未達成だが、メダル総数では大きく上回ったことになる。
ちなみに、米国のデータ専門会社、グレースノートによる各国メダル予想では、日本は金メダル14個、メダル総数38個とされていたので、金メダルではやや少なく、メダル総数では超過達成と評価できる。
メダル数の人口対比では
日本は先進国の中で最低
オリンピックは世界各国の選手団が競い合う競技大会なので、やはり、各国別のメダル数のランキングが大きな興味の対象となっている。各国比較では日本の位置はどう評価したらよいであろうか。
まず、単純なランキングである。基本的にオリンピックのメダル数ランキングは、金、銀、銅の順番で優先順位をつけたランキングとして発表されるのが通常パターンとなっている。日本は、図の通り、ドイツに次いで世界ランキング第6位である。前回ロンドン大会の11位からかなり躍進した。なお、メダル総数では、フランスが日本を上回る個数であったので第7位であり、ロンドンの6位から1位ランクを下げている。
メダル数の評価で重要なのは人口規模である。人口1億人の国のメダル数が人口10万人の小国のメダル数を上回っていたとしてもそれほど驚くには当たらない。世界に通用するレベルの競技能力をもつような素質のある人間が現れる確率は、国によって人口当たりではそれほど大きく変わらないと考えられるので、人口規模の大きな国はそれだけ多くのメダル数を獲得してもおかしくないはずである。
図では、この点を考慮し、もし日本と同じ人口規模だったら、各国は何個のメダルを獲得したことになったかという数字（人口調整メダル数と呼ぶことにする）を掲載した。
◆図2 リオデジャネイロオリンピックでの各国メダル数
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例えば、米国は人口が3億2000万人と日本の2.53倍なので人口で調整したメダル数は、実際のメダル数121個÷2.53＝48個に相当すると考えられるのである。すると米国は確かにメダル数世界一ではあるが、人口対比では、日本の17％超過に過ぎないのである。
他方、人口調整メダル数で目立っているのは陸上短距離の雄・ボルトを抱えるジャマイカである。実際のメダル数11個は、人口が272万人と日本の2％にすぎないジャマイカの人口調整メダル数は何と512個と日本の12倍以上になるのである。
全体的に、図の人口調整メダル数を見ると、ジャマイカ、クロアチア、アゼルバイジャンといった例外を除くと、途上国で少なく、先進国で多いという一般傾向を読み取ることができる。
中国や今回の開催国ブラジルは、それぞれ、6個、12個と非常に少なくなっている。中国のメダル数70個は13億人もの人口を抱える国としては圧倒的に少ないのである。中国は近年維持していた世界第2位以上の地位がリオ大会で英国に抜かれ第3位に落ちたため国内的にブーイングの嵐になったが、その際、「人口の少ない英国に抜かれるなんて」という声が大きかった。
日本は、というと、実は、先進国の中で最低レベルである。今回調子の悪かったとされる韓国でも人口調整メダル数は53個と日本を上回っている。ドイツ、フランスとメダル数で肩を並べているからといって喜んでいる場合ではない。ドイツ、フランスは、人口が、それぞれ、8100万人、6700万人と日本の1億2700万人と比べると5〜6割に過ぎないのである。
こうした観点からは、何故、日本ではオリンピックの獲得メダル数レベルがこんなに少ないのかが問われなければならない。オリンピック大会の起源であるヨーロッパの競技文化にまだ馴染めないところがある点や遠慮がちといった日本人特有の国民性に理由を求めず、それ以外の合理的理由を探すと、私見では、日本では高校野球がさかんだからではないだろうか。
金メダルの可能性のある運動能力抜群の生徒が、将来の高報酬と栄誉（イチロー！）が期待できるプロ野球での活躍を展望して、皆、高校野球の道に入ってしまうので、その他の競技スポーツでは怪物選手が現われにくいのではなかろうか。女性の場合は高校野球には向かわない。五輪金メダルの獲得数でリオを含めた過去5回の大会を通じて女性選手が男性選手を凌駕しつづけているのにもこのことが影響している可能性がある。
重要なのはスポーツをする環境
経済力が左右する五輪メダル数
上で人口あたりのメダル数が先進国で多く、途上国で少ない傾向があると述べた。これは、考えてみれば当然である。栄養状態、身体の健康度、政情の安定度、スポーツする生活の余裕、また競技施設の充実度など、先進国の方が途上国よりスポーツする環境はずっと整っている。経済発展度を示す人口1人当りのＧＤＰは、人口規模と同じぐらい五輪のメダル獲得数に影響を与えているという米国の学者の研究結果もあるぐらいなのである。
人口規模と人口1人当りのＧＤＰを掛け合わせるとＧＤＰ規模そのものとなる。従って、ＧＤＰ規模（すなわち経済力）とメダル数とが比例するということになるのは当然である。メダル数がＧＤＰ規模に対応しているという世界的に流布した考え方に立って、日本はＧＤＰ世界第3位なので、2020年東京オリンピックのメダル数目標も世界第3位と定められたのではないかと考えられる。
経済力とメダル数の関係をグラフで理解するため、Ｘ軸に、ＧＤＰ、Ｙ軸に、五輪のメダル数を取った相関図を示した。単年次であると年毎の特殊事情が影響するので、リオ大会までの5大会の結果を掲げた。ＧＤＰの値は、こういう場合の通例として、為替レート換算でなく、通貨の強弱に左右されない購買力平価（PPP）換算の値を使っているので、為替レート換算の場合の米国、中国、日本、ドイツという順ではなく、中国、米国、インド、日本の順となっている点に留意が必要である（IMFによる2016年見込み値による）。
◆図3 オリンピックメダル数と経済規模との相関
（主要50カ国、2000〜16年）
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主要国については、5大会の結果をそれぞれ線でつなげて表示したので、毎回のメダル数の起伏も理解できる図となっている。
図からは、経済力に比例してメダル数が増える関係にあることが理解できるが、さらに経済力の割にメダル数が多い国と少ない国とがあることも読み取れる。世界の主要国が回帰傾向線の上にあるのに対し、日本は下に位置し、人口対比だけでなく経済力対比でもメダルが少ないことが分かる。
経済力対比でメダルの少なさが特に目立っているのはインドである。インドの人口は中国と同じ13億人であるのにリオ大会のメダル数は2個であり、金メダルはゼロで銀と銅が各１個である。ちなみに殊勲の銀メダルを獲得したのは、バドミントン女子シングルス準決勝で日本の奥原希望を下したシンドゥ・プサルラ選手である。インドの極端に低い位置は経済状況が発展途上であることでは説明できない。肉体労働を差別するカースト制などの理由が挙げられるがスポーツと肉体労働とは異なるので、やはり、大いなる謎のままである。
一方、経済規模の割にメダル数が多い点で目立っていたのは2004年までのロシアである。しかし、リオ大会の直前にロシアでは国がドーピングに関与していたことが発覚し、メダルの多さにも大きな疑惑が向けられる状況になった。リオ大会でも陸上競技選手のほとんどが出場停止となったこともありメダル数は56個と前回の82個から急減している。
メダル数獲得のために
非情なまでの決断ができるか
オリンピック大会の自国開催がメダル数を増やす効果がある点はよく知られている。図でも見られるように、オーストラリアについては2000年のシドニー大会が、中国については2008年の北京大会が、英国については2012年ロンドン大会が、獲得メダル数の大きな増加に大きく寄与したことは明らかである。
オリンピック大会の開催が決まるとオリンピック選手に対して集中的に強化資金が投じられるという要因がやはり無視できない。支援金は、メダルを取れそうな選手を特定し、その選手について、コーチを張り付け、強化施設の利用を容易とし、生計費も助けるという形で使われる。英国の場合は宝くじの資金が当てられた。
さらに支援金の使用を効果的にするため、資金投下する競技種目の選別も行われる。
五輪メダル数と経済力の関係について分析した英「エコノミスト」誌の記事によると「他国が見逃している自国の伝統競技に力を入れると共に、種目が多くてメダル数が稼げるような競技（例えば自転車競技）を選別する。英国のメダル獲得の成功は勝利の可能性が低いスポーツや選手への資金援助をカットし、可能性の高い者にそれを振り向けるという非情なまでの決断によったところがある。自転車競技の選手たち2012年の活躍に資金の増額で応じ、失敗したバレーボールに対しては大鉈を振るったのである。同じような感情を殺した取り組みがオーストラリアの成功をかつてもたらした。しかし、2000年のシドニー大会後、スポーツの俊英世代がリタイアすると成績は下降線をたどり、リオ大会での再取り組みも起死回生には至っていないのである」（2016年8月20日号）。
実際、英国はロス大会では自転車競技だけで、メダル数12個、うち金メダル6個を獲得し、世界第2位の地位に大きく貢献している。
エコノミスト誌は、経済誌らしく、オリンピックのメダル数についての教訓を経済成長にも生かせるとしたら何かという問いを発し、同様の取り組みを産業政策に対しても講じることであるとまとめている。「選手と同じように最も勝てる産業を支援すること。失敗は何もしないことからだけから生まれる」というわけである。
もっとも、同誌は、公共財を供給する産業政策とは異なり、金銀銅にしか着目しないオリンピック対策は長い目では国民生活とのズレを生じさせ、国民スポーツの基盤が脆弱化して元も子もなくなる危険性がある点を指摘するのも忘れていない。国民的な自転車大国をめざしているわけでもないのに、他を犠牲にして自転車競技に力を注げば社会にゆがみが生じるというのである。
2020年の東京大会では
メダル数を期待すべきではない
古代ローマの為政者は人気取りと政権安定のため「パンとサーカス」を民衆にふるまった。ここでサーカスとは、古代ローマでは円形のサークルで催された競技大会をさす。また、競馬に熱中している限り英国に社会主義が発生することはないとドイツ帝国の鉄血宰相ビスマルクは言ったという。
オリンピックは所詮現代のサーカスと位置づける英国流の諧謔精神に立って、「サーカスよりパンの方が大切なのだ」とエコノミスト誌の記事の最後は締められている。確かに、リオ大会でのロシアや中国のメダル数の落ち込みは、国を挙げての人気取り政策の皮肉な結果と考えてもおかしくはない。
リオ市内での総括記者会見（8月21日）で、日本選手団の橋本聖子団長は「メダルの数を増やすために頑張っていると思われがちだが、まずは人としてどうあるべきかが大切。人間力なくして競技力向上なし。自分自身に強い自信を持てる人間はどんな時にも対応力があるし、どんな人にも優しくできる。五輪を教育として捉えた時に、メダルの数より大事なことだ」と話し、「メダル至上主義」ではないことを強調したという（朝日新聞2016年8月22日）。
かつて五輪選手だった橋本氏の発言は立派だし、説得力がある。ロシアのような国関与のドーピングによるメダル増は論外だが、英国のような競技種目を選別するような「非情なまでの」決断だって「人間力」からは遠い。日本でメダル数を増やすには高校野球を衰退させればよいのかもしれないが、それは余りに非情だろう。
そうしてみると、経済力が成長途上だった1964年の東京オリンピックのときのような、あるいは中国や英国といった最近のオリンピック開催国におけるようなメダル数の大きな躍進を、2020年の東京大会で期待することは難しいという結論となる。超高齢化を迎え日本経済の財政力にも限りがあること、また日本の政権運営において、メダル数の大躍進で国民を熱狂させなければならないほどの不安定要素もないことを考えると、ますますそうである。国民スポーツの基盤がオリンピックを契機に少しでも増強されれば、それでよしとすべきなのかもしれない。
http://diamond.jp/articles/-/101839
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