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シャープ、東芝に続く “赤い資本”が次に狙う日本企業23社
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/178839
2016年4月7日 日刊ゲンダイ
中国マネーに狙われている(C)日刊ゲンダイ
なぜ、上場廃止なのか――。自動車部品の鬼怒川ゴム工業(東証1部)は3月中旬、政府が出資する日本政策投資銀行のTOB(株式公開買い付け)を受け入れ、上場廃止を選択した。
「不祥事の発覚や、極端な業績悪化は伝わっていません。市場では、外資が鬼怒川ゴムに触手を伸ばし、政投銀はそれを阻止するためTOBを仕掛けたと囁かれています」(株式アナリストのリチャード・コーストン氏)
中国系の“赤い資本”が水面下で狙っていたといわれる。台湾の鴻海はシャープを買収し、中国の美的集団は東芝の白物家電を手に入れた。トムソン・ロイターによると、今年1〜3月に中国企業は1020億ドル(約11兆3220億円)を海外M&Aに投じた。
「今後、赤い資本はどんな日本企業を狙ってくるか分かりません。上場企業は買収されるリスクを肝に銘じたほうがいい」(市場関係者)
ターゲットにされやすい企業とは? 株式アナリストの櫻井英明氏は言う。
「外国人持ち株比率の高い企業は危険かもしれません。国内投資家と違って、外国勢は高く買ってくれる“買い手”になびきやすい」
そもそも中国マネーが密かに買い集めたことで、外国人比率が高まっている可能性もある。そこで外国人持ち株比率が高く、大手グループの傘下に入っていない企業をピックアップした(別表参照)。
ディスカウント大手のドンキホーテHDや、健康器具でお馴染みのオムロン、電子機器大手のTDKなど優良企業が目立つ。
「有名企業だからといって安心はできません。特にPBR1倍割れは、会社の解散価値(純資産)より時価総額が低いことを示すので要注意です」(前出の市場関係者)
赤い資本には“お買い得企業”と映っているに違いない。
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