キン離れは、為替をフロート(変動相場制)化し、キン返りは為替を固定化させる。 歴史の背景 1972年ニクソンに、ドルとの交換を拒絶されたキンは急上昇し、世界の75%のキンを温存したドルはキンとみなされ、かえって「ドル本位制」は強化された。かくて、世界に浮遊するドルを、キンと均衡させるため、値上がりが放置された。それは、十倍を通りすぎ、1980年には、一時二十倍となり、スグに十倍の1オンス350ドルとなって、約20年間、±50ドルの範囲で安定した。 すなわち「キンの束縛から開放された通貨は、世界の信用を膨張させる。その膨張したエネルギーが出口を求め、石油や外債や株式にバブルを発生させる」のです。 (参考:) (1934年1オンス35ドル⇒1972年1オンス70ドル⇒1980年1オンス800ドル⇒1984〜2003年平均1オンス350±50ドル⇒2006年一時1オンス700ドル)まで暴騰している。今回の世界恐慌では,1オンス3500ドルまでいくはず,世界恐慌を認識しないとピークで7000ドルいく計算になる。マイナ金利なんだから孫に財産を残すならキンに限る。このままキンで吸収安定させないと世界は大パニックになる。 ルーズベルト大統領のニューディール政策に 「キンを買って紙幣を国民にばらまけばインフレが起こり、デフレで喘ぐ企業や農業を救える」という経済学者のアト学説を真に受けて実行されたと伝えられている。」 日本と中国は、溜め込んだドルで、一杯買込んでいる米国国債を解約し、キンを買う度胸はないと断言できる。だが、日銀がキン買いを断行すると、自国通貨を世界通貨の一極にさせられる。 世界のエコノミストの中に、紙幣とキンを交換する第一次金本位制を復活させるべきだと主張する人はゼロである。再び、国と国の貿易赤字の決済にキンを使うべきだと主張している人もゼロである。だが、各国の通貨の発行限度の尺度としてキンを使うべきだという主張は、ドルが暴落するたびに、米国財務省内で議論される。その目的は、崩壊しつつあるドル本位制度をテコ入れする選択肢の一つとしてだ。だが、金利を上げて、貿易黒字国からドルが還流されると、この案はお蔵入りになってきた。 ユーロの出現は、為替フロートによるリスクを無くし、ドルの支配から独立した固定通貨経済圏を誕生させた。 世界の準備通貨と各国の保有する国債で、ユーロがドルを上回りつつあることだ。そのため、ドル暴落は不可避となる。そこで、米国は「保有しているキンを尺度に通貨を発行する」キン返り政策を採用せざるをえない。こうして、ニクソンのキン離れによる為替フロート制は終わる。そして、世界の為替システムは、まず、ドルとユーロ通貨に各国がリンクする固定レート時代へ移行する。次に、国家がキン買いの主役となるキン獲得競争の勝者が三極目&四極目の世界通貨となる。 キン価格が暴騰すると、キン鉱山株・キン預金・キン投信・キン商品取引などに手を出す人が増大する。これらの金融商品は、キンの現物がなくてもビジネスが可能な危険な信用膨張商品と思って良い。発行元が倒産すれば元も子も無くなると考え、現物のキンを自分で保管、長期保存し二倍になったら.しずつ売るのが賢明だ。 なぜ、キンが通貨の尺度なのか キンだけが、価格が高くなると、生産量が減少する希少金属(レアメタル)だからだ。経済学の常識では、キンの希少性と通貨慣習だけが強調される。そのため、キンの助けを借り、世界の金融システムは一時的に安定させざるをえない。 ようするに産業革命は世界恐慌(信用収縮・金融鼠講)を救済し経済が繁栄するが,多極化で通貨・為替が乱降下したときにキンで安定させることが出来る。安定したら元に戻せばよい。
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