汚染した村、時止まり森に　チェルノブイリ事故３０年
ウクライナ北部＝竹内敬二

朝日　2016年4月24日03時02分

写真・図版４月２６日で事故から３０年を迎えるチェルノブイリ原発４号炉（中央）。老朽化した「石棺」を覆う新シェルター（右）の建設が進む。原発から約３キロにあるプリピャチは原発職員の街だったが、全住民が避難。市街地の集合住宅（手前）は廃虚と化し、森にのみ込まれてゆく＝２日、ウクライナ、杉本康弘撮影
写真・図版４月２６日で事故から３０年を迎えるチェルノブイリ原発４号炉（中央左）。老朽化した「石棺」を覆う新シェルター（同右）の建設が進む。原発から約３キロにあるプリピャチは原発労働者の街だったが、全住民が避難。市街地の集合住宅（手前）は廃虚と化し、森にのみ込まれてゆく＝２日、ウクライナ、杉本康弘撮影
　ウクライナのチェルノブイリ原発で史上最悪の事故が起きてから２６日で３０年を迎える。

　背丈を超える枯れ草をかき分けて進むと、点在する崩れた赤れんがが見えてきた。小学校の校長だったスベトラーナ・カリストラトワさん（６８）は「ここだったかな？」と迷いつつも、なんとか元自宅にたどりついた。５年ぶりだった。

　原発の西約４０キロにあった旧ボロービチ村。マツとシラカバに囲まれた４６５戸に約１１００人が住み、コルホーズ（集団農場）で働くのどかな農村だった。

　村の歴史は１９８６年４月２６日に止まった。放射能の汚染で住めなくなった。

　記者は１５年前も一緒にこの旧村を訪れた。当時はスベトラーナさんの家は形をとどめ道路もわかった。

　ログイン前の続き事故から３０年を経た今、屋根が落ちて形が崩れ、れんが壁の間には床材、屋根材が折り重なっていた。スベトラーナさんは「この玄関の前にバラを植えていた。ここが居間……」と言いながら泣き出した。

　家は事故直前に完成した。赤い屋根の２階建ては家族４人の夢だった。「ここで結婚し、子どもを育てた。私の人生の大事なことはすべてこの村にある」

　一緒に訪れた次男のボロージャさん（３７）が事故前に家の庭に植えたシラカバは４０メートルほどの大木に育っていた。近くにある行政庁舎の床には新聞や書類が散らばっていた。村は森に戻りつつある。

■「帰りたい」人も思いも消えてゆく＠村ごと離散したボロービチ

　スベトラーナ・カリストラトワさん（６８）が住んでいた旧ボロービチ村は今も立ち入り禁止だ。春のイースター（復活祭）のころ墓参が認められている。お墓は年々、草で埋まっていく。

　旧村の住民は、新たに建設された四つの村に分かれた。その一つが、ウクライナの首都キエフの南西３０キロにある新ボロービチ村だ。旧村と同じ名前がつけられ、原発事故の４カ月後、１０９戸で始まった。

　新しい村は同じ形の家が並ぶ。集会所にはお年寄りを中心に約４０人が集まっていた。「旧村が恋しいですか？」と聞くと、ニーナ・テレシェンコさん（７８）は「多くの人は帰りたいと思っていた。しかし、もう死んでしまった」。そう言って、１枚の写真を見せた。旧村で生まれた娘レイサさんが５歳のころのものだ。レイサさんは１９９４年に白血病でなくなった。１４歳だった。

■世代で断絶

　記者がこの新ボロービチ村を初めて訪れたのは９０年。「早く村に帰ろう」という熱気があった。老人たちは「原発事故から４年が経つのに放射能は減らないという。本当だろうか」と問いかけてきた。

　その後、何度か訪問したが、故郷への熱は引いていった。帰還できないことがわかるとともに、旧村を知る人たちが減った。いま村に５０歳以上の男性はほとんどいないという。

　村長のリュドミラ・サブチェンコさん（３４）は「村の雰囲気は変わった」という。「老人は昔の村を懐かしがるが、若い人はキエフに通勤できるここの生活を好んでいる」。旧村と縁のない新住民も増えた。

　老人の死とともに「望郷」も消えつつある。同じ村にいても共通のふるさとをもたない。３０年という時間が世代間に断絶をつくっていた。

■記憶を刻む

　スベトラーナさんは２００５年まで約１５年間、新ボロービチ村の村長を務め、すべてを見てきた。

　旧村を離れた直後、避難者は一つの住宅に２、３家族が入った。殴り合いのけんかも起きた。

　９１年には被災者支援を担っていた旧ソ連が崩壊した。９０年代半ばの経済危機では集団農場の経営が悪化、給料遅配や現物支給が続いた。

　１３年前に夫のユーラさんを病気で亡くした。３年前には母をみとった。今はチェルノブイリ地域の子どもたちを支える慈善基金の役員をしているが、「国内外の関心も薄れ、支援が集まらない」。

　旧村出身者は最近、新村の空き家に「博物館」をつくった。かつて使った農機具、民族衣装、伝統の刺?（ししゅう）、記念写真などを飾る。

　そこに１枚の紙がある。

　「１９８６年に疎開者３５７人で村が始まった。２０１６年までに１６５人が死亡、９４人が誕生。がんによる死亡は２１人。内訳は肺がん８人、胃がん４人……。現在、甲状腺がんの発症が３人……」

　自分たちの苦難の記憶までが断絶しないよう、刻みつけていた。

■「汚染度減」でも遠い自立＠優遇減ったノボズィプコフ

　放射能レベルが下がった町で問題が起きている。

　チェルノブイリ原発から北東へ１８０キロにあるロシア・ブリャンスク州のノボズィプコフ市。人口４万２千人。２人の娘の母オクサナ・イナシェフスカヤさん（３３）は「ここは避難ゾーンでした」と話す。

　同市は３０年前の事故で高濃度に汚染され、「強制移住地域」に次いで２番目に汚染度が高い「本来は移住すべき地域（避難ゾーン）」とされた。しかし、旧ソ連の崩壊、市の規模が大きかったことなどで移住は頓挫した。

　市民は生活を続けた。農業、畜産は禁止され、小麦加工、肉、バター工場の閉鎖で雇用が消えた。地元の農産物を食べられない、木を燃やせないなどの制約もあったが、様々な優遇措置を受け、域外からの食料品を買って暮らしてきた。

　この生活が昨年１０月に大きく変わった。ロシア政府が汚染地の分類を見直し、同市の多くは汚染度が３番目の「移住してもいいし、住んでもいい地域」になったからだ。優遇措置が切り下げられた。

　住民は怒っている。補償金、住宅の税金免除、有給休暇の増加など優遇は「４人家族で収入の２割相当」といわれた。それがほぼ半減する。年金受給の開始も５年延びる。

　産後の３年間、働けない母親に出る手当も削減される。この手当は額も大きく生活の支えだ。「母親の会」が大反発した。議長を務めるオクサナさんは「プラカードをもって行政庁舎前で訴えるなど反対運動を展開し、７月までは実施しない約束をとりつけた」。

　行政当局は「優遇措置に依存した生活を変えよう」という。だが、そもそも給料をもらえる職が少ない。農業、畜産の禁止や工場の閉鎖は今も続いている。

　根本的な問題は、放射能が土地と生活を分断していることだ。そこが変わらないまま、新たな線引きでさらに追い詰められる。ある年金生活の男性（７７）は「原発事故は我々の責任ではない。急に分類が変わったといって手当を下げるのは納得できない」。「今さら『きれい』と言われても困る」が住民の思いだ。

　今回の見直しの背景にはロシアの財政難があるとされる。今後、どこの汚染地でも直面する問題だ。

　地方議員のドミトリー・シェフツォフさんがある学校に案内してくれた。幼稚園児と小学生が１０人ずつ。閉鎖を迫られている。若者が仕事を求めてモスクワなど大都市に出るため、子どもの減少が止まらない。ドミトリーさんの悩みは深い。「相次ぐ学校の閉鎖は地域の衰退の象徴。何とか守りたいが、根本的にはどうすればいいのだろう」

■故郷との距離、多様な選択支えて

　原発事故の実態は被災地の日常にある。そう思って１９９０年からチェルノブイリに通っている。５回目となる今回は雰囲気が違った。「福島はどうなっていますか？」という逆質問と同情が多く寄せられた。

　チェルノブイリの特徴は畑や森の大規模除染をせず、疎開した土地への帰還を原則、認めないことだ。住民は家と土地から引き離され、地域コミュニティーは崩壊した。慣れた職を失い、精神的に追い詰められた。

　ただ、故郷への思いはさまざまだ。「ここで死んでもいい」と汚染された無人の村に戻った「サマショール」（わがままな人）と呼ばれる老人もいれば、「首都で近代的住宅を与えられて幸せ」という若い人もいる。

　日本は「できるだけ除染をして帰還してもらう」という政策だ。除染に力を入れるのは経済力があるからだが、その力を被災者の多様な生き方を支えることにも向けてほしい。放射能が残る中、故郷に帰りたい人もいれば、新しい場所での生活を望む人もいる。どちらを選ぶのも基本的な権利だ。

　今回の取材では年月の経過を実感した。９０年代に話を聞き、一緒に写真を撮った老人たちはもういない。３０年は人間では一世代。人生は全く変わってしまう。一方、主な汚染源のセシウムでは半減期１回分。まだ半分が残る。人生の短さ、放射能影響の長さの両方を考えた対策が必要だ。

　チェルノブイリは厳しい風化の中にある。経済低迷や紛争で関係国の財政状況は悪く、様々な支援が削られている。日本もやがて同じような悩みにぶつかるだろう。チェルノブイリの今をよく見ておきたい。（ウクライナ北部＝竹内敬二）

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　〈チェルノブイリ原発事故〉　１９８６年４月２６日未明にチェルノブイリ原発４号炉で発生した。外部電源を失った場合のテストで出力を下げて運転中に原子炉が暴走して爆発。炉心がむき出しになり火災が続いた。１０日間で放出された放射性物質は、東京電力福島第一原発事故の約６倍とされる約５２０万テラベクレル（テラは１兆）。欧州の広い範囲も汚染され、一部は日本にも届いた。高濃度汚染地域はウクライナ、ベラルーシ、ロシアの３カ国にまたがり、避難者は約４０万人とされる。原発の周囲約３０キロ圏などは、今も立ち入りが厳しく制限されている。


[３２初期非表示理由]：担当：要点がまとまっていない長文