モンサントと米軍のつながりが強くなったのは、ベトナム戦争で1961年から1971年の11年間もの間、投下され続けたエージェント・オレンジという名前で知られる枯葉剤の製造を通じてのことです。

モンサントが製造した期間は、11年間のうちの1965年から1969年の間の5年間だけ(他の6つの化学会社も枯葉剤を製造していた)でしたが、このとき、軍産複合体として完全に組み込まれたのです。

だから、ペンタゴンや米軍と深い関係があるのは当然なのです。
(モンサントのホームページに記述あり:
www.monsanto.co.jp/data/for_the_record/agent_orange.html)

今年4月にボストン・マラソン爆破テロ事件が起きました。

それと、ほぼ同時期に起きたテキサス州の肥料工場の爆発・火災事件ですが、あれだけの死者を出しながら、当初から「事故」と報じているのは不自然です。

何でも「テロ」に結び付けたがるアメリカの公安当局からすれば、「ありえない」ことだからです。

分かっていることは、この肥料会社が長年、モンサント社を訴えていたという事実があることです。

最初のうちは、遺伝子組み換え技術に素晴らしい農業の未来を感じて、農家も肥料会社もモンサント製品をこぞって扱ったものの、やがて農家の畑がモンサント製品なしにはやっていけなくなるように改変されてしまった後は、モンサント製品の価格を市場原理ではないやり方で、勝手に吊り上げたので、訴訟を起こした、ということです。

農家はモンサント製品を買うために原価が悪化し、中間の卸はモンサント製品を農家に販売しても、マージンがほとんど取れなくなってしまう、ということです。
まったく麻薬の売人と元締め、麻薬中毒者の関係にそっくりです。

あるいは、「この肥料工場には、ブッシュ一派の武器が大量に保管されていた」とする情報もあります。
だから、米軍の中に本物の愛国者が、この工場をにミサイルを撃ち込んだというものです。

確かに、ミサイルらしき物体が工場に落ちる瞬間の動画がyoutubeにいつくかアップロードされていて、削除されないままになっています。(この情報は確認が取れていません。また、信憑性の点でも問題がありますが、そういう情報もあるということです)。

その動画が本物かどうかは制作者しかわかりません。
しかし、削除されないまま残すことによって、もっとも得をするのは、当のモンサントであるはずです。
「逆らうと、こういうことになる」と凄みを利かせるには格好のコンテンツでしょうから。

つまり、モンサントは、羊の皮を脱いで狼の素顔をさらけ出した後、今度は獰猛な野獣のような本性まであらわにしたということです。軍のバックアップを受けながら。

「日本に脅威を与えたいのなら、穀物の輸出を止めればいい」−つまり、食料を制御すれば日本人を簡単に奴隷にできる

1999年にNHKで放映された『世紀を超えて』「地球　豊かさの限界」という番組の中で、元農務長官 アール・バッツの演説を取り上げています。彼は、こう言ったのです。
(ソース)

TPPでは、食料が戦略物資として位置づけられているように、グローバリストに乗っ取られてしまったワシントンは、日本の「コメ」を狙っているのです。

コメは瑞穂の国・日本の文化の中心をなすものであり、神道の信仰の対象でもあります。
「稲」とは、「命の根」という意味の漢字です。

日本の文化を破壊し、日本人の精神的な強さを弱めるためには、日本の第一言語を英語にして、日本語で思考させないようにすることと、「コメ」を取り上げることである、と考えているのです。

自民党は、最初から日本の農業を守るつもりなどサラサラない

自民党のTPP交渉団は、初めて参加した会合で、すでに「農業重要5品目は守られない」とギブアップしています。
安倍・自民党は、「5品目だけは死守する」と言っていたのでは？
できないなら、脱退するとも。

韓国も、米韓FTA交渉の際に、農業の重要品目は死守する、と韓国民に約束していましたたが、結局守ったのは「コメ」だけでした。
その「コメ」も、米韓FTAの締結直後に、「コメも開放しろ」とアメリカが言ってきているのです。

このまま彼らが何もしなければ、韓国の食卓に上るのは、ほとんどがモンサントの遺伝子組み換え食品になってしまうでしょう。

日本でも、TPPに参加した暁には、韓国と寸分違わないことが起こります。
「瑞穂のコメ」が私たちから取り上げられて、代わりにカリフォルニア産の遺伝子組み換え「コシヒカリ」が幅を利かすようになるのです。

すでに、その実験は済んでいます。モンサントの未承認の遺伝子組み替えコメが市場に出回っているのです。
手違いによって市場に流れてしまったなどとワシントンは言っていますが、これは彼らのグローバルな農業支配計画の一環です。人々の反応を調べるために、こうした社会的な実験をやっているのです。

安倍晋三、麻生太郎ら、彼らの内閣、そして自民党の議員たち。
彼らには政策立案能力など、まったくありません。もともと自民党の議員には、そんな力などないのです。

彼らのような無能を絵に描いたような人間たちが、己の権力を保持し続けたいと思えば、数十年前から決まっていたグローバリストのワシントンが作成したシナリオどおりにやっているだけでいいのです。

だから、安倍晋三は、彼らからすれば「優等生」です。

イカサマ大統領選にイカサマ住民投票、イカサマ民主主義のアメリカ

最後に、この南ドイツ新聞に関する記事の中で、ひとつだけ気になることがあるので解説しておきたいと思います。

それは、遺伝子組み換え食品にラベル表示を義務付けるプロポジション37（修正法案）の投票に関することです。

2012年11月6日、アメリカの穀物倉庫・カリフォルニア州で、「遺伝子組み換え食品の良く見える前面に、GMOであることを知らせるラベルを貼る」ことを義務付けるプロポジション37の住民投票が行われました。

この日は、オバマが再選されるかどうか全米の関心が集っていた米国大統領選投票日でした。わざわざ同じ日にぶつけてきたのは、GM企業が、この問題から国民の目をそらせたいからです。

結果は反対53、 賛成47で、モンサントの逃げ切りでした。

プロポジション37に反対するのは、当然、遺伝子組み換え食品をつくっている業者であったり、それを原料にしている飲料メーカー、食品加工メーカーです。(下のコーポレイト・マークの企業)

モンサントの遺伝子組み換え農作物は、すでにこれだけの広がりを持っているのです。

賛成、反対、両陣営とも大量のPRを展開したのですが、その活動に使われた寄付金は、賛成派が民間の有志、消費者、有機農業事業者からのものでしたが、反対派は遺伝子組み換えの企業からのもので、圧倒的に金額が多いのです。

そもそも、これはは買い手である消費者によって決められるものであるはず。

問題となっている製品の供給側が同じステージで、しかも圧倒的な資力を持って参戦するということ自体が真っ黒な利益相反で、そもそも民主主義に反していることに気がつかないのでしょうか？

これを仕切っている広告代理店にとっては、僅差で、彼らの上得意である遺伝子組み換え企業に勝って欲しいはずですから、両陣営の分析をレポートにして、「モンサント様、あと10億円のPR費を投入すればプロポジション37を潰すことができますよ」などとやるわけです。

GMOラベル表示に賛成しているのは、消費者、公衆環境衛生団体、有機農家、エイミーズキッチンや、ランドバーグファミリー農場等の安全なオーガニック食品を推進したい人たちです。

なぜ、こうした組織までもが騙されてしまうのでしょうか。
賛成派の中に、モンサント派の人々が潜入しているからです。

これが、アメリカの民主主義。もともと茶番なのです。

その前に、知っている農家の15パーセントしかモンサントを食べない、という事実。
モンサントの食堂ではGMOは出されないという現実を報道させるようにすべきなのに。

日本がTPPに参加すれば、日本の農業が壊滅するどころか、毎日毎日、ラベル表示のない、どこの農地で取れたかも分らない材料でつくられた遺伝子組み換え食品を無理矢理食べさせられることになります。

安倍政権と、日本の経済官僚は、それを知っていながら、国民をうまく騙してTPPに突き進んでいることは明らかです。

【参考記事】
・アメリカでは何故遺伝子組み換えの表示が無いのか？？
・米国カリフォルニア州の遺伝子組み換え食品ラベル法案は、マーケッターにとって何を意味するのか？

TPP、GMO、HAARP

このように、TPPとモンサントなどの遺伝子組み換え食品とは、密接な関係があるのです。

たとえれば、TPPが新しいOS。ISD条項がハッキングするツール。
そして、ハックした後で開けられた穴から、GMOがウィルスのように侵入し、相手のコンピューターを乗っ取ってしまうのです。

しかし、そのウィルスがないとコンピューターが動かないようになってしまうので、ユーザーはしぶしぶモンサント製品を使わざるを得なくなるのです。

そして、そのウィルスというアプリケーションは、年々更新され、毎年、法外な値段で売られるのです。(一代限りの自殺種子のこと)

さらに気象兵器で洪水や旱魃を計画的に引き起こし、世界の気候を改変してしまえば、毎年の農業の作況をコントロールし、商品相場まで支配できるのです。

その名はHAARP−『電磁波戦争に使われる秘密の気象改変兵器』。

これらは、すべてグローバル・エリートの世界食料支配のための武器です。

モンサントは米軍と共謀して反GMO活動家を攻撃している　カレイドスコープ