ところが、高度成長が終わり、1973年のオイル・ショックや、1991年のソ連崩壊などを経て、「社会主義は死んだ。労働組合は時代遅れ」という経営者層、支配層からの攻撃を受け、後退につぐ後退を強いられてきました。「賃上げ闘争」はダメ、「生活防衛闘争だ」という方向が主流となり、労働運動は厳しい冬の時代に入ったのでした。

　ついには、多くの働く人が非正規労働者の地位に追いやられ、企業会計のうえではその人件費は「物品費」に分類され、働く人が「モノ扱い」されるまでにおとしめられています。

このことからして、高度成長時代が終わったにも関わらず、高度成長時代の成功体験をそのまま温存して、これが新自由主義などと称して、こうした一部の強欲な経営者や権力欲に溺れ、アメリカの言いなりと言っておきながら、自らの面子のために、対米従属詐欺を繰り返してきた日本の使い物にならない間抜け官僚機構が、アメリカにまんまと騙されたふりをされて「貰えるものは貰っておこう」ということからして生活保護不正受給者の真似をしてきたのが、キャリアコンサルタントから見た、日米同盟そのものに対する本質的な見立てそのものまでを、この使い物にならない間抜け官僚機構が自らボロを出してくれたにも関わらず、労働組合からして、このような強欲な経営者にしがみつこうとする使い物にならない間抜け社員のためだけの組合に成り下がってしまい、これが、多くの労働者をメンタル不調に陥らせ、様々な精神疾患から、自殺者の増大に繋がり、なおかつ、これを見破ったまともな社員や、極めて良心的な中小企業が、まんまと騙されたふりをして、そっと静かに離れてしまうのは当たり前のことだし、これにより、こうした使い物にならない間抜け社員だけしか生き残ることが出来なくなり、さらにはグローバル競争にもどんどん勝てなくなり、どんどん弱体化するのは当たり前のことであるのも関わらず、こうした真実から逃れたいがために、今度は戦争詐欺なんていうものにより、これが戦前の日本に置き換えれば、大日本間抜け帝国に他ならないという真実を、「戦後７０年の無責任談話」なるもので、自ら明らかにしてくれたものでしかないにも関わらず、積極的平和主義と称して、好戦的平和ボケ主義に他ならないということをごまかそうとしているのではないかというのが、キャリアコンサルタントから見た、この日本国ならびに私たち日本人にとっての本質的な見立てそのものまでをも、自民党が自ら暴露してくれたものではないかということならば、世界的に見れば、バレバレであるにも関わらず、これにも気づいていないのが、安倍首相のみならず、自民党にせよ維新の党や次世代の党などの売国政治屋か、とんでもない跳ね返りに過ぎないネトウヨならびにネトサヨと呼ばれる身勝手な利己主義者と、天皇制官僚機構を頂点とする強欲な経営者や財閥連中と、このようなものにしがみつくだけの使い物にならない間抜け官僚機構ならびに使い物にならない間抜け社員だけを物凄く大切にする一方で、自立・自律する意欲も無ければ、意思もないし、余裕もゆとりもないだけのことならば、まだしも、これが見破られ、自らが生きていけなくなるのではないかという不安や葛藤から、自立・自律するのを邪魔しようとしているに過ぎないのではないかと見破れば、これはもう、右翼と左翼の対立どころの騒ぎではない、このような幼稚で傲慢で身勝手極まりない全体主義にしがみつこうとする日本人と、これを乗り越えて自立・自律しようとする日本人との、民族分断どころの騒ぎではない物凄い断絶を、こうした全体主義にしがみつこうとする日本人だけが自ら引き起こし、このような全体主義そのものを自ら粉々に崩壊され、面子を失い、全てを奪われ、歴史の闇の中に泣き寝入りするしかない道を自ら選択しようとしたまでのことではないかという本質的な見立てを、見事に明らかにしてくれたに過ぎないし、この根本的な原因こそが、私たち日本人の極めて重大な構造的欠陥というものにより、これが構造的アノミー現象と呼ばれる空洞化を引き起こし、この空洞化が、このような全体主義的な共同体そのものを粉々に崩壊させてしまうことに繋がっているのだという真実であれば、これを乗り越えたまともな日本人でなくても、中国や韓国、ロシアやアメリカに限ることなく、世界的に見れば、もうバレバレであるということに気づけば、これはもう怒りなんていうものを通り越して、ただただ聞いて呆れるばかりとしか言い様がございませんし、ましてや、このような全体主義にしがみついている日本人からして、まさかこれが「お国のため、天皇陛下のため」などと言ったところで、天皇陛下にしてみれば、もうこれほど可哀想なことはないし、これほどお気の毒なこともないし、これほど迷惑極まりないものもないのだという真実を見破れば、まともな日本人からして、これほど悲しいことはないとしか言い様がございませんね。

だが、これこそが私たち日本人が自ら解決すべき課題でもあるのだとするならば、このような全体主義こそが、天皇制と根本的に断絶することで、粉々にぶち壊してしまうことで、日本が日本で無くなるなんてことになるとは限らないのだし、むしろ、日本全体が、どんどん相対化されて、何か悪い影響を齎すものだけが、どんどん歴史の闇の中に葬り捨ててしまうことで、これを発想の転換により、良い影響を齎すものに、どんどん変えていくことが出来るのであれば、この全体主義にしがみついているだけの強欲な財閥や大企業については、この代償として、どんどん税金や社会保険料を徴収し、電力料金もどんどん\値上げをして、内部留保で溜め込んだお金についても、どんどん課税強化することで、陣経費にどんどん還元するか、どちらかを選択すればよいのだし、為替については、どんどん円高に戻し、物価だけをどんどんデフレにしたところで、原材料コストの削減に繋がるのであれば、これ以上に利益を損なうものでもないのだと割り切ってしまえば、その分を少しでも人件費に回すようにするなりすれば、デフレの歯止めにつなげればよいのだし、富裕層に対しても、どんどん税金や社会保険料ならば、徴収することになるとしても、これこそを誇りとして、国際社会にどんどん見せつけていくくらいでちょうど良いのだし、それで性愛中の富裕層をどんどん辱め、強欲なグローバル資本からは、どんどん無視され、どんどん見捨てられることになるのは大いに結構なことだし、これならば日本の株価だけは、どんどん暴落させ、世界最低水準の株価だけを維持し続けることで、責めてもの謝礼程度の配当金だけを末永く還元することで、ご満足していただける投資家の皆様だけを対象に、どんどん株主になっていただけることに対してのみ、涙を流しながらも深く感謝をして応えて頂く事を誇りとするならば、為替市場については、円だけを最高値の上限として、アメリカのドルを最安値の下限とすることで、ユーロをはじめとするその他の他国通貨については、この範囲の中で競争するならば、どうぞご自由に、ということで構わないのだし、株式市場については、日本の株式市場だけを暴落させてしまうことで、一部のユダヤ資本家連中や強欲な富裕層からはどんどん見捨てられてしまう道を自ら選択していくことで、世界中から行き場の無くなったお金だけが、どんどん国内に戻ってくることになるのならば、これに対するせめてもの謝礼程度の配当金だけを末永く還元することで、国内にどんどん還元することで、少子高齢化による人口減少による経済規模の縮小は大したことではないのだし、むしろ採算の取れる規模だけを残して、製造業の海外移転を、どんどん加速化することは良いことだし、産業構造の流動化と同時に、雇用の流動化もどんどん加速亜ｋすることも良いことだし、貿易黒字が維持で来る程度の輸出量を確保し、国内需要の激減により、資源や食料の輸入量をどんどん減らすことも良いことだし、これにより貿易依存度をどんどん低下させ、自給率の向上に繋がり、廃棄物をどんどん減らすことになるのならば、返ってこれほど良いこともないし、最低賃金の底上げと同時に、富裕層だけは、一人もいなくなってしまうことで、中間層を中心として、同時に極めて良心的な中堅企業や中小企業を中心として、安定した収益を確保し、労働生産性の向上と付加価値の向上が同時に達成し、ワークライフバランスの実現に繋がり、持続的な成長に繋がり、財政規模の縮小と財政赤字の削減も同時に実現し、国民一人当たりＧＤＰで世界一を目指し、少子高齢化による人口減少の歯止めとなり、人口増加に比例する程度のプラス成長だけを維持し続けることで、グローバル競争には、どんどん一人負けをすることになるのも返ってよいことだし、これもまた誇りとして、どんどん一人負けをするのを国際社会に見せ付けて行くことにしても良いのだし、これが結果的に、多極化する国際社会の中で、全人類が共に支え合い、助け合い、分かち合いながら、共に幸せに暮らして行くことが出来るように、天皇陛下と共に、そっと静かに暖かく見守っていくことだけを誇りとして、名誉ある孤立化をして、日本全体をひっそりと没落させてしまうことになろうとも、惜しくはないし、むしろ、幾らでも社会全体を安定化させ、清貧で心豊かな無欲な民族であることこそを誇りとして、どんどん国際社会に見せつけて行くことで、世界中から涙を流しながらも、深く感謝をして応えてもらえることこそを目標にして、恩返しをして行くことにすれば、もう何も言うこともないし、返ってこれほど良いことはないのではないでしょうか。


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