長崎に原爆が投下されてから７０年の９日、犠牲者を追悼し、核兵器廃絶の願いを新たにする平和祈念式典が同市の平和公園で開かれた。市によると、約６７００人が参列。過去最多の７５カ国からも大使らが出席した。

　田上富久市長は平和宣言で、被爆や戦争の記憶を次世代に語り継ぐ必要性を訴えた。参院で審議中の安全保障関連法案については、不安と懸念が広がっているとして、政府と国会に慎重な審議を求めた。

　また、戦争の記憶が急速に失われつつあることに危機感を示し、悲惨な戦争の記憶を忘れてはいけないと訴えた。さらに、若い世代には、平和への思いをしっかり受け止めるよう呼びかけた。

　式典では、被爆者を代表して、長崎原爆被災者協議会の谷口稜曄（すみてる）会長（８６）が「平和への誓い」を読み上げた。１６歳の時に被爆して背中を焼かれ、うつぶせのまま１年９カ月、病院で生死をさまよった体験から被爆者の苦しみを訴えた。（力丸祥子）

http://www.asahi.com/articles/ASH866QNLH86TIPE03B.html

アメリカに面と向かって言えない不満を、話をすり替えて日本の首相に言ってどうする？広島も長崎の市長もそのようにしか見えなかった。安保法制が成立すると原爆が落とされるのか？？違うだろう。

人気者ですなぁ…

憲法違反を平然と推し進める、平和憲法破壊者が長崎の平和宣言の場に居ることに一国民として大変恥ずかしい気持ちでいっぱいになった。

　安倍氏が「身から出たサビ」でどうなろうとかまわない。

　私が不思議に思うのは、日本はすでに「核兵器生産」国
　になっていることを論者がご存じないような気がする事
　である。（知ってて知らないふりしてんのかな？）
　
　　この地小さな島国になぜ50基以上の原発を作ったのか。
　その理由を、この「いきいき」氏はご存じないようだ。
　（いきいき氏が平成生まれなら無理ないが昭和生まれな
　れ50基の理由は知らない訳ないだろ。

　　こういう時代遅れの内容を阿修羅に掲載してもらいたく
　ない、と、個人的には思いますが、いつまでも出てるから
　なんかあるのね。

◆　今日の　長崎式典ＮＨＫ中継　安倍総理のスピーチは　字幕が無かった

　　これって　オカシイだろう　意図的なものである

　　８月２５日ＮＨＫ包囲デモ　参加者を増やそう　

　　広島でも　同じ構図　安倍様のＮＨＫ丸出しである

◆　各種　ＵＲＬを探すのが面倒なので　過去すれを貼り付け

・NHK、驚愕の「安倍政権ベッタリ」偏向報道が発覚！ついに国民が抗議の包囲網

・http://www.asyura2.com/15/senkyo190/msg/211.html

、

いいんだよ。いくらでも突っ張っても。
ただな、戦後７０年間の貴様等、自民党、糞完了、大企業の欧米に対する態度は何だ？

ケツ舐め属米属欧もいいところじゃないか。欧米列強にヘイコラして、どの口がアジアの国々を解放したと言えるんだ。
逆に同じ日本の国民でありながら自分達より弱い立場の人たちには、これでもかというほど搾取や不平等を強いる。

要するにだ、貴様等の心根は奴隷根性が染み込んでいるということだ。まさしく強きを扶け弱きを挫く、典型的な人間クズ集団が貴様等というわけよ。

こんなクズどもが正義の戦争だったとほざいたところで、誰も信じるわけがなかろう。
自分等が言ってることとやってることが真反対なのに、国民が気づかないと思うくらいの愚か者集団がこいつらだ。

分裂症患者は病院に行け。　国民に悪影響を及ぼす輩は隔離しろ。
　

"Japan reserves the exclusive right to annihilate two cities of the United States of America by nuclear weapons."

まず、日本における「死の商人」のビジネス模様を見てみる。
自民党の戦争政治、軍需産業のボロ儲けと自民党へのキックバック、そして戦争官僚（防衛省、自衛隊）の天下り先確保だ。

●天下り先としての「死の商人」（軍需産業）と自民党への献金倍増！

『【納得】なぜ安倍政権は戦争する国にしたいのかを理解「軍需産業上位１０社に天下り６４人」「自民党の政権復帰後、軍需産業９社の献金倍増 」 』
http://健康法.jp/archives/1105

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「腑に落ちないニュースを見たら、背後の金の流れを追え。」というのは資本主義社会（お金が一番大事な社会）で真実を見つけるためには欠かせないことです。

今、国会では安倍政権が日本国民すべて（ネトウヨのぞく）を敵に回してまで「戦争法案」を可決しようとしていますが、何故そこまでして「戦争法案」を通したいのかという理由が下記に紹介する二つの記事「軍需産業上位１０社に天下り６４人」「自民党の政権復帰後、軍需産業９社の献金倍増 」を読むとスッキリわかると思います。

実は中国の脅威とかいう話はまったく関係がなく、ただただ金目当てのためだけに「戦争法案」を可決しようとしているのがよくわかると思います。

・「武器を作っている会社は、自民党にお金をたくさんあげた」
・「武器を作っている会社のために、安倍政権は武器を輸出できるようにした」
・「武器を作っている会社は、防衛相や自衛隊の年寄りを天下りさせてあげた」
・「武器を輸出している会社のために、安倍政権は戦争ができる国にしてあげる」
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●「死の商人」安倍一族が進める「武器ビジネス」「原発ビジネス」

「本澤二郎＜安倍家は「死の商人」の代表？＞
「安倍兄弟が復活させた日本の死の商人」」
http://sun.ap.teacup.com/souun/12968.html

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安倍の実兄は三菱商事、本体の三菱重工は、日本を代表する軍需産業である。日本が戦争をしなくても、暴利をむさぼっている軍需財閥で知られる。三菱は安倍の祖父・岸信介の力を利用して、戦前はいうまでもなく、戦後も米戦闘機や戦車のライセンス生産をして、戦前を上回る武器生産メーカーに成長した。防衛予算のほとんどを懐に入れている、と見られている。

安倍家と言うと、祖父の意思で３人の息子は、それぞれ働き場所を決めている。今それが「毒花を開花させている」との指摘も。トルコへの原発売り込みに成功させただけでは、むろん三菱財閥は満足しない。

武器弾薬生産での暴利が本業である。それには北東アジアの平和と安定は好ましくはない。海が荒れることが軍拡予算の決め手だ。さらに武器輸出をして、暴利を得ようとする。
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●安倍の祖父・岸信介が築いた「死の商人」ビジネスのネットワーク。

『安倍首相が、集団的自衛権の行使を進める「事情」』
http://alternativereport1.seesaa.net/article/420538811.html

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(関東軍の)後藤(新平)はブッシュ一族の元にメッセンジャーを派遣し、華中・華南だけではなく華北・東北においてアヘン密売の販路を開拓する気が無いか、日本軍が、その担い手になる趣旨の提案を行った。

販路拡大に関心を持ったブラウン・ハリマンは、後藤の提案に乗った。

後藤がブッシュ一族の元に送り込んだメッセンジャーが、岸信介＝２０１５年現在の日本の首相・安倍晋三の祖父であった。

安倍一族は、ここでブッシュ一族とビジネス・パートナーとなった。

ブッシュ一族は、軍事産業専門の投資会社カーライルの経営者でもあった。

このカーライルの親会社が、軍事商社ディロン・リードであった。

２０１５年現在の日米安保条約は、ジェームズ・フォレスタル、ウィリアム・ドレイパーｊｒ等によって起草された。

ジェームズ・フォレスタル、ウィリアム・ドレイパーｊｒは、ディロン・リードの経営者であった。

アメリカがアメリカ本土だけを防衛する場合に必要とされる兵器と比較し、世界各国＝極東アジアで繰り返し戦争を行う場合の方が、当然、必要とされる武器弾薬が大量となる。

武器弾薬を販売し利益を上げる軍事商社ディロン・リードは、「当然」、米軍が世界各地・極東アジアで戦争を繰り返す事を望み、そのためには日本に米軍基地を置き、そこを拠点に朝鮮戦争、ベトナム戦争等を起こす事を「望んだ」。

そのため、ディロン・リードの経営者が日米安保条約を起草した。

このディロン・リードの子会社カーライルの経営者であるブッシュ一族と、岸＝安倍首相の一族は、ビジネス・パートナーであった。

２０１５年現在の、日米安保条約を締結したのが岸信介である背後には、このビジネス・ネットワークが存在した。
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こうして、今日の日米安保条約を通じて米・日の「死の商人」が強固な戦争利権ビジネスを行う基盤ができあがった。

そしてこれからは「戦争利権ビジネス」の果実を増やす手段として「憲法9条」の無効化、「集団的自衛権」による武器消費のグローバル化を推し進めているのである。

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日本の再軍備＝自衛隊の創立と、日米安保条約＝在日米軍によって、ディロン・リードは莫大な収益を上げてきた。

集団的自衛権の行使＝海外で自衛隊が軍事力を展開するには、新しい装備を大量に購入する必要がある。

自衛隊は、この日本兵器工業会＝ディロン・リードを窓口として、新しい装備を購入する事になる。

このディロン・リードと安倍首相一族は、「ビジネス・パートナー」である。
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●日米「死の商人」ビジネスパートナーの連携。

リチャードアーミテージは米国「死の商人」一族のパパブッシュ政権で国務服長官を務めた。それ以来、米国「死の商人」の日本出張所長として、日本の「死の商人」安倍一族と連携し（実態は米国「死の商人」の戦略通りに安倍

●日米「死の商人」ビジネスパートナーの連携。

リチャードアーミテージは米国「死の商人」一族のパパブッシュ政権で国務服長官を務めた。それ以来、米国「死の商人」の日本出張所長として、日本の「死の商人」安倍一族と連携し（実態は米国「死の商人」の戦略通りに安倍政権が日本政治を進めるだけの主従関係にある）
　　　↓
日本は「第3次アーミテージ・ナイレポート」通りに政治を進めている。
http://www.mod.go.jp/msdf/navcol/SSG/topics-column/col-033.html
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・　日本への提言（9項目）

（1）原子力発電の慎重な再開が日本にとって正しくかつ責任ある第一歩である。原発の再稼動は、温室効果ガスを2020年までに25%削減するという日本の国際公約5を実現する唯一の策であり、円高傾向の最中での燃料費高騰によって、エネルギーに依存している企業の国外流出を防ぐ懸命な方策でもある。福島の教訓をもとに、東京は安全な原子炉の設計や健全な規制を促進する上でリーダー的役割を果たすべきである。

（2）日本は、海賊対処、ペルシャ湾の船舶交通の保護、シーレーンの保護、さらにイランの核開発プログラムのような地域の平和への脅威に対する多国間での努力に、積極的かつ継続的に関与すべきである。

（3）環太平洋戦略的経済連携協定（TPP）交渉参加に加え、経済・エネルギー・安全保障包括的協定（CEESA）など、より野心的かつ包括的な（枠組み）交渉への参加も考慮すべきである。

（4）日本は、韓国との関係を複雑にしている「歴史問題」を直視すべきである。日本は長期的戦略見通しに基づき、韓国との繋がりについて考察し、不当な政治声明を出さないようにするべきである。また、軍事情報包括保護協定（GSOMIA）や物品役務相互提供協定（ACSA）の締結に向けた協議を継続し、日米韓3か国の軍事的関与を継続すべきである。

（5）日本は、インド、オーストラリア、フィリピンや台湾等の民主主義のパートナーとともに、地域フォーラムへの関与を継続すべきである。

（6）新しい役割と任務に鑑み、日本は自国の防衛と、米国と共同で行う地域の防衛を含め、自身に課せられた責任に対する範囲を拡大すべきである。同盟には、より強固で、均等に配分された、相互運用性のある情報・監視・偵察(ISR)能力と活動が、日本の領域を超えて必要となる。平時（peacetime）、緊張（tension）、危機（crisis）、戦時（war）といった安全保障上の段階を通じて、米軍と自衛隊の全面的な協力を認めることは、日本の責任ある権限の一部である。

（7）イランがホルムズ海峡を封鎖する意図もしくは兆候を最初に言葉で示した際には、日本は単独で掃海艇を同海峡に派遣すべきである。また、日本は「航行の自由」を確立するため、米国との共同による南シナ海における監視活動にあたるべきである。

（8）日本は、日米2国間の、あるいは日本が保有する国家機密の保全にかかる、防衛省の法律に基づく能力の向上を図るべきである。

（9）国連平和維持活動（PKO）へのさらなる参加のため、日本は自国PKO要員が、文民の他、他国のPKO要員、さらに要すれば部隊を防護することができるよう、法的権限の範囲を拡大すべきである。
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ビジネスの主体が作った政治シナリオに従って政治が進められている。

日米安保条約等も米国戦争ビジネス屋が作ったものであることがわかった。

そして今また米国戦争屋の代理人リチャードアーミテージレポートに従って戦争法案が進められている。

ＴＰＰも米国金融資本やグローバル企業の作った収奪戦略で、属米官僚と従米ポチ政権が必死に成立させようとしている。

●米国「死の商人」は武器を自国で消費せず、自国から遠いアジア・中近東の各地で消費する。

朝鮮半島→ベトナム→・・・→イラクと自国から遠いところを武器消費地とする。

だから、新しい武器（原爆、枯れ葉剤、・・・劣化ウラン弾等）の実験もできる。

中でも、極東は最も自国を安全な状態に保ったまま武器を消費できる最適地だ。

ヒロシマ、ナガサキで原爆の人体実験を行ったのも自国に影響が及ばない最適地だからだ。

●米日の戦争ビジネスの「捨て犬」、それが日本の若者達だ。

戦争をグローバルに展開しないと武器・弾薬等の”消耗品”の消費は拡大しない。

だから、米国が戦争するところならどこでもでかけて戦争するし、どこにでも武器を売れるようにしたい。

それがこの戦争法案の目的だ。

子供のいない安倍総理にとっては、なんの痛みも感じられないだろう。

吉田松陰の「狂え！」っと言う言葉が安倍総理の支えなのだろう。

　　劣化ウラン弾や、クラスター爆弾も、輸出する・・・だから、被爆地は怒り爆発

　　　川内原発は、まともな避難計画書がない上、老朽化対策がゼロ！　火山対策がゼロ！

　　　　福一は、ももが安全と大嘘・・・、厚労省調べで、４２　ｂｑ／ｋｇでてる。

　　　　　小泉劇場のようなデタラメは、いい加減、二度も三度も通用しない・・・。

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戦争で大もうけするカネと武器の政商・岩崎弥太郎のつくった三菱と、岸信介が築いた「死の商人」安倍一族が手を携えて戦争ビジネス拡大に向けて日本を変えてゆこうとしているのだ。

■原発、防衛で儲ける三菱
http://matome.naver.jp/odai/2135801026571541901

●防衛庁予算の1/3を引き受ける日本最大の軍事企業グループ

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1999年に防衛庁によって公表された平成11年度における防衛装備品の調達契約上位20社を見ると、調達契約額１位は三菱重工で約2,796億円、２位が川崎重工で約1,321億円、３位が三菱電機で1,120億円となっている。

三菱重工と三菱電機の契約額を合計すると約3,917億円となり、これは防衛庁の年間調達額の約31％を占める。三菱グループによる上位独占はこの年に限ったことではなく、三菱重工は防衛庁の創設以来、ほぼ一貫して調達契約１位の座を保っている。
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●原発の三菱

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三菱重工が制作しているホームページを開いてみると、三菱重工の主要製品として、原水炉や核燃料サイクル装置などが写真入りで紹介されている。三菱がつくった原子力発電プラントは現在までに23基。現在日本で稼働している原発の数は52基であることから、日本の原発の約半数は三菱重工製ということになる。

ちなみに残りの半数は、日立・東芝によって手がけられている。日本の原発建設は三菱・日立・東芝のわずか三社によってそのほとんどが担われている。
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●政府から三菱への「優遇措置」

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自民党の三菱重工への「優遇措置」とは、他の企業の兵器を購入せず三菱重工の兵器を購入し、また値引きを要求せず、三菱側の「言い値」で防衛省が兵器を購入した事を指す。

また、原子力発電所建設については、原子力発電の技術的に危険な面に「うるさい事を言わず」、その建設費への補助金等も三菱側の「言い値」で自民党政府が支払いを行った、と言う事である。
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●安倍さんの実兄も三菱商事の執行役員

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安倍晋三首相の実兄である安倍寛信氏が4月1日付で三菱商事の執行役員に就任することが決まった。下馬評に上っていなかった人物の抜擢だけに社内はびっくり。「弟の七光り」と話題になっている。
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●「三菱財閥」が創設した「成蹊大学」に安倍首相も

安倍晋三首相の実兄もまた成蹊大学卒である。

安倍晋三首相の実兄は東大卒でした。

現在は三菱商事の取締役のようです。

長崎平和祈念式典に

ふさわしくない人が来ている。

そう感じた〜

>東大の中川准教授によれば、広島が政令指定都市の中で最も平均余命が高いとのことだ。
　　↓
「原発で長生きできる」と言って福島を原発銀座にした人がいました。

「原爆で長生きできる」と言ってるわけですね。東大の教授ですからね。(^_^;;