件名：ドローンが可能にする「データ農業」
日時：20150416
媒体：WIRED NEWS
出所：http://wired.jp/2015/04/16/airinov/
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ドローンが可能にする「データ農業」

3人のフランスの若者が立ち上げたスタートアップは、光学センサーを搭載したドローンを使って耕作地のデータを集め、アルゴリズムを用いて分析する。農場のどこにより多くの肥料が必要かをアドヴァイスする。

TEXT BY MARCO BOSCOLO
TRANSLATION BY TAKESHI OTOSHI

WIRED NEWS (ITALIA)

ビッグデータが農業と出合うと、精密農業のためのスマートなソリューションが生まれる。

2010年にコンピューター・サイエンティストのフロラン・マンフロワ、電気技師のコランタン・シェロン、農夫のロマン・ファルーが設立したAirinov社は、4年目の活動を乗り越えたばかりの若い企業だ。

3人の若者のアイデアは、ドローンに搭載したイメージングと光学検出の最先端技術を駆使して、耕作地の監視システムを開発するというものだった。この方法で集められる莫大なデータが、農場のどの区域にどのくらいの分量で肥料を使えばいいかを特定すると彼らは考えた。

「農家は常に、自身の耕作地を監視してきました」とCEOのマンフロワは語る。「これまでは農場のさまざまなポイントからサンプルを採取して、測定が行われていました。しかし、わたしたちのテクノロジーが提供するのは、農場1平方メートルごとの総合的な情報です」

このアプローチは「精密農業」と呼ばれるものの産物だ。細かいデータを収集することで、どこに手を入れる必要があるかをより詳しく知るができる。それは肥料の節約につながる。

27人の企業に成長した彼らは、集めたデータの分析をすべて社内で行い、現在フランスで抱えている3,000の顧客に「マップ処方箋」を提供している。農家はこのマップデータをトラクターのコンピューターにアップロードすることで、分析によって特定されたポイントに適切な量の肥料を用いることができる。

関連記事：無人小型ヘリ：「次のビッグな市場」は農業？

Airinov社は、農家の顧客に加えて、監視業務を行いたい事業者にもテクノロジーを販売することを目指している。またフランス以外では、研究機関や大学が主な顧客になっているという。

「いままでわたしたちは、肥料が必要なポイントを特定するためにこのドローンを開発してきました」と、マンフロワは言う。「しかし、わたしたちはすでに、次のステップのために働いています。農場に大損害を与える植物を特定することを可能にするものです。これは来年にも登場するかもしれません」

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//memo

*Henrik Spohler --The Third Day--
http://www.henrikspohler.de/en/the_third_day_en/img/62

コメント

1. 2017年3月09日 07:38:22 : yI713auNdg : S1LkSsT5rhg[53] ▲△▽▼ ＞投稿者 手紙 日時 2017 年 3 月 07 日 ＞ドローンが可能にするデータ農業 ＞媒体：WIRED NEWS ＞光学センサーを搭載したドローン ＞耕作地のデータを集めアルゴリズムを用いて分析 ＞農場のどこにより多くの肥料が必要かをアドヴァイス ＞農場1平方メートルごとの総合的な情報 ＞農場に大損害を与える植物を特定 人類が農耕を営んで一粒万倍の念願を成就する先進技術というより望まれてきた農法でしょう。 上から目線で地面から作物の地上部分の生育状況を確認できるエリアは1�uあるかないかの程度。 家庭菜園程度の規模ですら園内を歩かないと作物の生育状態を個別に把握することはできません。 日本型の農業ですら圃場面積は数十�uないし数百�uであるのに欧米などは数十ha〜数百haです。 一般に農家は必要不可欠な諸々の雑務で忙しく歩いていたのでは日が暮れるし歩く暇は限られる。 日本の兼業農家に至っては一般に朝の8時から夕方の5時までは農業と無関係な仕事をしています。 上空から圃場を見て作物の状態判断ができれば必要な処置と適期が分かり効果的な作業に移せる。 国内農業に応用するなら従来のように農協などが単位になり技術導入を図るのが一般的だろうか。 既にRCヘリコプターを利用した農薬防除などは全国に普及して農業労働の低減化に貢献している。 やはり農耕の本質は何と言っても作物の状態判断をリアルタイムで全体を把握できるか否かです。 状態が分かれば処置法が検討可能になり具体的な対処法を特定して効果的な労働投下が可能になる。 とりあえずドローンの農業分野における応用方法は営農技術として正当手段になり得るでしょう。 国は農業分野への先端技術導入に際し政府の上から目線ではなく現場目線で政策を立案すべきだ。

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