米国の春の訪れ、3週間早く温暖化影響で　 AFP ダイナモ

米国の春の訪れ、3週間早く温暖化影響で　 AFP
http://www.asyura2.com/15/nature6/msg/169.html
投稿者ダイナモ日時 2015 年 10 月 14 日 18:38:46: mY9T/8MdR98ug

【10月14日 AFP】気候変動による地球の気温上昇で、米国では今後数十年で、春の到来がこれまでに比べて約3週間早くなる可能性がある。科学者らが14日、明らかにした。

　この変化は、植物と動物の生育時期に遠大な影響を与えるとみられている。

「われわれの予測では冬は短くなる見通しだ。自分たちのようなウィスコンシン（Wisconsin）州の人間にはありがたいことだが」と、ウィスコンシン大学（University of Wisconsin）マディソン（Madison）校のアンドリュー・オルスタッド（Andrew Allstadt）氏は、英学術誌「エンバイロメンタル・リサーチ・レターズ（Environmental Research Letters）」に発表された研究論文で述べた。オルスタッド氏は論文の共同執筆者。

　同氏は「例えば、長距離を移動する渡り鳥は、移動の時期を越冬地域の日照時間で決めている。そのため、（移動先の）繁殖地にやってきたころには、必要な植物資源がすでになくなっている可能性がある」と述べた。

　同研究は、日照時間に基づき「出葉」および「開花」時期を予測したもので、今後は長期にわたり春の到来が平均3週間早まることを示唆している。

　研究によると、今後は、太平洋岸の米北西部および米西部の山岳地帯の植物において、最も早く変化がみられる可能性があるという。(c)AFP

http://www.afpbb.com/articles/-/3063107 　

コメント
1. お天道様はお見通し 2015年10月14日 19:14:25 : I6W6mAZ85McLw : i8rIKDFPA6 嘘つきも１００回言えば真実に聞こえるってほんまかいな。温暖化、ニュースソースも全く同じAFP、判でついたような投稿しかできないのかね。あぽーんまるだし、誰が陰謀論者やねんちゅーこと。その根拠にちゃんと反論してみて「地球温暖化調査」のために打ち上げられた観測衛星が明らかにした「 2012年から 50パーセント増えた北極の氷」 http://www.asyura2.com/13/nature5/msg/179.html 最大の地球温暖化スキャンダル： NASAやNOAA系列のデータ管理機関による「公式気温の大規模な改ざん」を英国テレグラフ http://www.asyura2.com/13/nature5/msg/744.html
2. 2015年10月15日 01:40:41 : Gmurf4oCE2 >>1 ダイナモは地球温暖化教の信者だから何を言っても無駄なのよ。
3. 2015年10月16日 09:53:43 : Zr4XPbrcrA 見出しは、不適切。 "今後数十年で、春の到来がこれまでに比べて約3週間早くなる可能性がある。"という研究結果だが、可能性について言えばいろいろな研究が存在する。どれにウェイトを置くか、単なるニュースでしかない。
4. 2015年10月20日 01:01:41 : LY52bYZiZQ International \| 2015年 10月 20日 00:17 JST 関連トピックス: トップニュースグーグルやコカ・コーラなど、オバマ政権の温暖化対策支持 http://s4.reutersmedia.net/resources/r/?m=02&d=20151019&t=2&i=1088126002&w=644&fh=&fw=&ll=&pl=&sq=&r=LYNXNPEB9I0X9 　１０月１９日、ホワイトハウスは、オバマ政権が進める温暖化対策に８１社が支持を表明したと明らかにした。写真はフランス・ニースの噴水で遊ぶ子供たち。昨年７月撮影（２０１５年　ロイター／Eric Gaillard）［ワシントン　１９日　ロイター］ - 米ホワイトハウスは１９日、オバマ政権が進める温暖化対策に対し、これまでにアルコア(AA.N)、ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）(GE.N)、プロクター・アンド・ギャンブル（Ｐ＆Ｇ）(PG.N)などを含む８１の米企業が支持を表明したことを明らかにした。ホワイトハウスによると、すでに支持を表明していた１３社に加え６８社が新たに表明。この日はバンク・オブ・アメリカ（バンカメ）(BAC.N)、ベスト・バイ(BBY.N)、コカ・コーラ(KO.N)、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）(GM.N)、グーグル(GOOGL.O)、ウォルマート・ストアーズ(WMT.N)などが新たに支持を表明した。ホワイトハウスのブライアン・ディーズ上級顧問は、１１月３０日にパリで国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ２１）が開幕するまでに、さらに多くの米企業が支持を表明するとの見通しを示した。 http://jp.reuters.com/article/2015/10/19/obama-global-warming-whote-house-idJPKCN0SD1S820151019
5. 2015年10月21日 10:24:50 : LY52bYZiZQ Domestic \| 2015年 10月 21日 09:43 JST 世界で１７２企業、自治体が目標　〖ボン共同〗温室効果ガスの排出を８０～１００％減らすか、自らの使うエネルギーを全て再生可能エネルギーから得るという長期目標を掲げる企業や自治体は、世界で少なくとも１７２に上ることが２１日、分かった。世界の投資家でつくる「カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト」（ＣＤＰ、本部英国）などが報告書をまとめた。　日本関係は、大林組など３企業、福島県など１６の自治体が含まれる。企業や自治体は、温暖化対策の新枠組み合意を目指した国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ２１）を１１月末に控え、ボンで特別作業部会が開かれている。｛共同通信｝ http://jp.reuters.com/article/2015/10/21/idJP2015102101000855
6. 2015年10月30日 20:30:13 : LY52bYZiZQ Domestic \| 2015年 10月 30日 19:19 JST 平均気温２・７度上昇の恐れ　⁅ベルリン共同⁆国連気候変動枠組み条約事務局は３０日、ベルリンで記者会見し、世界各国が既に公表した温室効果ガス削減目標を達成したとしても、今世紀末の世界の平均気温は２・７度上昇する恐れがあると発表した。　地球温暖化対策の新たな国際枠組みを決めるため、１１月３０日からパリで開かれる条約締約国会議（ＣＯＰ２１）まであと１カ月。今の努力だけでは気温上昇を２度未満にとどめるとした国際目標は達成できずに温暖化の被害が広がる可能性があり、対応策の検討が求められる。　事務局は、１０月１日までに提出した１４６カ国の目標を足し合わせて分析した。 {共同通信} http://jp.reuters.com/article/2015/10/30/idJP2015103001002240
7. 2015年11月09日 08:43:46 : LY52bYZiZQ Domestic \| 2015年 11月 9日 05:00 JST 温暖化で貧困層１億人増加も　〖ワシントン共同〗世界銀行は８日、地球温暖化にうまく対応した施策が取られなければ、世界の貧困層は２０３０年までに１億人増加する可能性があるとの報告書を公表した。温暖化により頻発する熱波や洪水、干ばつ、疫病が、比較的所得の少ない人々の生活を圧迫し、貧困層に転落させる恐れがあるとしている。　世銀の担当者は「温暖化自体を防ぐために３０年までにできることは限られている。影響を受ける人を減らす対策が必要だ」と話している。　世銀は９２カ国の人口構成や、世帯の収入源などの資料と将来の温暖化予測を基に人々の生活に与える影響を分析した。 ⁅共同通信⁆ http://jp.reuters.com/article/2015/11/08/idJP2015110801001463
8. 2015年11月09日 18:51:44 : LY52bYZiZQ Domestic \| 2015年 11月 9日 18:05 JST 温暖化で６億人住む土地水没か　地球温暖化が今のまま進んだ場合、海面上昇が今世紀末以降も長期的に続いて最終的に８・９メートルに達し、現在６億２７００万人が暮らしている土地が水没するとの研究結果を、米国の非営利研究組織「クライメート・セントラル」が９日、発表した。日本は３４００万人で、国別では６番目に多く、海面上昇のリスクが大きい国の一つとされた。　チームは「温暖化対策を進めて平均気温の上昇を２度に抑えれば、この数を２億８千万人にまで減らすことができる」と指摘。今月末からパリで始まる国連気候変動枠組み条約の第２１回締約国会議（ＣＯＰ２１）での強力な温暖化対策合意の重要性を指摘した。〖共同通信〗 http://jp.reuters.com/article/2015/11/09/idJP2015110901001662

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2. 2015年10月15日 01:40:41 : Gmurf4oCE2 >>1 ダイナモは地球温暖化教の信者だから何を言っても無駄なのよ。
3. 2015年10月16日 09:53:43 : Zr4XPbrcrA 見出しは、不適切。 "今後数十年で、春の到来がこれまでに比べて約3週間早くなる可能性がある。"という研究結果だが、可能性について言えばいろいろな研究が存在する。どれにウェイトを置くか、単なるニュースでしかない。
4. 2015年10月20日 01:01:41 : LY52bYZiZQ International \| 2015年 10月 20日 00:17 JST 関連トピックス: トップニュースグーグルやコカ・コーラなど、オバマ政権の温暖化対策支持 http://s4.reutersmedia.net/resources/r/?m=02&d=20151019&t=2&i=1088126002&w=644&fh=&fw=&ll=&pl=&sq=&r=LYNXNPEB9I0X9 　１０月１９日、ホワイトハウスは、オバマ政権が進める温暖化対策に８１社が支持を表明したと明らかにした。写真はフランス・ニースの噴水で遊ぶ子供たち。昨年７月撮影（２０１５年　ロイター／Eric Gaillard）［ワシントン　１９日　ロイター］ - 米ホワイトハウスは１９日、オバマ政権が進める温暖化対策に対し、これまでにアルコア(AA.N)、ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）(GE.N)、プロクター・アンド・ギャンブル（Ｐ＆Ｇ）(PG.N)などを含む８１の米企業が支持を表明したことを明らかにした。ホワイトハウスによると、すでに支持を表明していた１３社に加え６８社が新たに表明。この日はバンク・オブ・アメリカ（バンカメ）(BAC.N)、ベスト・バイ(BBY.N)、コカ・コーラ(KO.N)、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）(GM.N)、グーグル(GOOGL.O)、ウォルマート・ストアーズ(WMT.N)などが新たに支持を表明した。ホワイトハウスのブライアン・ディーズ上級顧問は、１１月３０日にパリで国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ２１）が開幕するまでに、さらに多くの米企業が支持を表明するとの見通しを示した。 http://jp.reuters.com/article/2015/10/19/obama-global-warming-whote-house-idJPKCN0SD1S820151019
5. 2015年10月21日 10:24:50 : LY52bYZiZQ Domestic \| 2015年 10月 21日 09:43 JST 世界で１７２企業、自治体が目標　〖ボン共同〗温室効果ガスの排出を８０～１００％減らすか、自らの使うエネルギーを全て再生可能エネルギーから得るという長期目標を掲げる企業や自治体は、世界で少なくとも１７２に上ることが２１日、分かった。世界の投資家でつくる「カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト」（ＣＤＰ、本部英国）などが報告書をまとめた。　日本関係は、大林組など３企業、福島県など１６の自治体が含まれる。企業や自治体は、温暖化対策の新枠組み合意を目指した国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ２１）を１１月末に控え、ボンで特別作業部会が開かれている。｛共同通信｝ http://jp.reuters.com/article/2015/10/21/idJP2015102101000855
6. 2015年10月30日 20:30:13 : LY52bYZiZQ Domestic \| 2015年 10月 30日 19:19 JST 平均気温２・７度上昇の恐れ　⁅ベルリン共同⁆国連気候変動枠組み条約事務局は３０日、ベルリンで記者会見し、世界各国が既に公表した温室効果ガス削減目標を達成したとしても、今世紀末の世界の平均気温は２・７度上昇する恐れがあると発表した。　地球温暖化対策の新たな国際枠組みを決めるため、１１月３０日からパリで開かれる条約締約国会議（ＣＯＰ２１）まであと１カ月。今の努力だけでは気温上昇を２度未満にとどめるとした国際目標は達成できずに温暖化の被害が広がる可能性があり、対応策の検討が求められる。　事務局は、１０月１日までに提出した１４６カ国の目標を足し合わせて分析した。 {共同通信} http://jp.reuters.com/article/2015/10/30/idJP2015103001002240
7. 2015年11月09日 08:43:46 : LY52bYZiZQ Domestic \| 2015年 11月 9日 05:00 JST 温暖化で貧困層１億人増加も　〖ワシントン共同〗世界銀行は８日、地球温暖化にうまく対応した施策が取られなければ、世界の貧困層は２０３０年までに１億人増加する可能性があるとの報告書を公表した。温暖化により頻発する熱波や洪水、干ばつ、疫病が、比較的所得の少ない人々の生活を圧迫し、貧困層に転落させる恐れがあるとしている。　世銀の担当者は「温暖化自体を防ぐために３０年までにできることは限られている。影響を受ける人を減らす対策が必要だ」と話している。　世銀は９２カ国の人口構成や、世帯の収入源などの資料と将来の温暖化予測を基に人々の生活に与える影響を分析した。 ⁅共同通信⁆ http://jp.reuters.com/article/2015/11/08/idJP2015110801001463
8. 2015年11月09日 18:51:44 : LY52bYZiZQ Domestic \| 2015年 11月 9日 18:05 JST 温暖化で６億人住む土地水没か　地球温暖化が今のまま進んだ場合、海面上昇が今世紀末以降も長期的に続いて最終的に８・９メートルに達し、現在６億２７００万人が暮らしている土地が水没するとの研究結果を、米国の非営利研究組織「クライメート・セントラル」が９日、発表した。日本は３４００万人で、国別では６番目に多く、海面上昇のリスクが大きい国の一つとされた。　チームは「温暖化対策を進めて平均気温の上昇を２度に抑えれば、この数を２億８千万人にまで減らすことができる」と指摘。今月末からパリで始まる国連気候変動枠組み条約の第２１回締約国会議（ＣＯＰ２１）での強力な温暖化対策合意の重要性を指摘した。〖共同通信〗 http://jp.reuters.com/article/2015/11/09/idJP2015110901001662