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ギリシャ離脱が招く市場混乱、ＥＣＢ「防壁」も無効か
2015年 02月 20日 16:31 JST
［ロンドン １９日 ロイター］ - ギリシャのユーロ圏離脱、いわゆる「グレグジット」を回避するため、欧州は前回の危機以降「防壁」を築いてきた。しかし離脱が現実となればユーロ圏の通貨、債券、株式は大きな打撃を受け、金融市場はパニック状態に陥るだろう。
２０１２年にギリシャのユーロ圏離脱が現実味を帯びた時にはユーロ圏から資金が流出したが、現在では欧州中央銀行（ＥＣＢ）の国債買い入れ策が、これまでのところは離脱をめぐる不安を和らげている。
しかし、反緊縮を訴えるギリシャ新政権と国際債権団の協議は難航しており、今後の状況によって「グレグジット」の可能性が高まれば、市場が一気に不安定化する恐れもある。
投資家はギリシャのユーロ圏離脱が現実となれば、通貨ユーロが下落し、海外資金は米英資産に退避、欧州株は下落するとみている。また、欧州を投資対象とする投資家は損失回避のためドイツ国債を購入することから、ユーロ圏の低格付け国の借入コスト急上昇が予想されるという。
４０００億ユーロの資金を管理するアバディーン・アセット・マネジメントのパトリック・オドネル氏は、「海外投資家の多くはユーロ圏を離れるだろう。過去にも同様のことが起きた」と述べた。
現在の支援策は２８日に期限を迎えるが、オーストリアのファイマン首相は、ギリシャの離脱がどれほどの波及効果を及ぼすかは誰も予測できないと述べた。
米モルガンスタンレーは今週、顧客に対し、ギリシャがユーロ圏を離脱した場合、どのように損失を制限すべきかについての見解を示した。これにはユーロ安と米英国債の利回り低下を見据えた取引や、デフォルトに備えた銀行株売りといったアドバイスが含まれている。
ただ、投資家が「グレグジット」の脅威から身を守る措置を取っているという証拠はほとんどみられない。
最新のロイター調査では、年内に「グレグジット」が現実になると考えるエコノミストは２５％にとどまった。シティグループによると、２０１２年の金融危機時に「グレグジット」を予想したエコノミストは９０％だった。
ギリシャ以外の市場は、反緊縮を掲げる政党が注目を集めているスペインやアイルランドも含め、大きな混乱は起きていない。
アバディーンのオドネル氏は、ＥＣＢによる３月の量的緩和策導入が価格をさらに押し上げると予想し、ユーロ圏周辺国の低格付け国債への投資を続けている。
インサイト・インベストメントのポートフォリオマネジャー、ガレス・コールスミス氏は、ＥＣＢの量的緩和がなければ、経済が弱いポルトガル、イタリア、スペインなどの借入コストは既により高い水準に達していただろう、と述べた。
こうした借入コストの上昇は、ギリシャのユーロ圏離脱がドミノ効果を及ぼし最終的にはユーロ圏の崩壊につながると懸念された２０１２年に起きたことだ。
それ以降、ＥＣＢはユーロ救済のために必要な措置は全て講じるとの姿勢を示し、欧州の金融システムには厳しい健全性チェックが行われてきた。そしてＥＣＢは量的緩和（ＱＥ）を発表。これは債務の「相互化」に向けたロードマップ（行程表）だと幅広く受け止められている。
ただ、インサイトのコールスミス氏はＥＣＢの対応は十分でないかもしれないと指摘する。「投資家心理のシフトが大きければ、ユーロ圏が受ける打撃を防ぐのではなく、和らげるだけの効果しかない」との考えを示した。
海外からの投資資金がユーロ圏から流出し、既に下落しているユーロをさらに押し下げる可能性もある。続いて、ヘッジファンドがギリシャに次いでユーロ圏を離脱する可能性の高い国を標的にすることも予想される。ギリシャ以外で国債が唯一投機的（ジャンク）等級のポルトガルが対象となることは明らかだ。
＜市場下落に前向きな投資家も＞
２０１２年と異なる点は、 国を超えた政治思想の波及も投資判断に影響を及ぼす可能性があるという点だ。スペインでは左派政党「ポデモス」が台頭し、年内の総選挙を前に世論調査でリードしている。
ただ、「グレグジット」後の市場下落を前向きに受け止めようとする投資家も存在する。
ラザールフレール・ジェスチョン（パリ）のチーフエコノミスト、Julien-Pierre Nouen氏は、欧州の成長は改善し、銀行融資は回復の兆しを見せていると指摘。ＱＥ開始も踏まえ、ユーロ圏株式の投資判断を「オーバーウェイト」に据え置いているとした。「下落すればどの市場でも買う。１０％下げれば必ず買いを入れる」と述べた。
ギリシャ離脱となれば、投資対象がユーロ圏内に限られている運用担当者らは当初は安全資産に資金を動かすことが予想され、多くはドイツ国債を購入するだろう。ただ、大半のドイツ国債の利回りはマイナス圏に下がっていることから、投資家は資金を投じて貸し出しを行っていることになる。
英ロンドンを拠点とするファンド「ブルーベイ」のポートフォリオマネジャー、マーク・ダウディング氏は「金融市場でよく焦点となるのは恐怖と欲の対比だ」と指摘。「恐怖が強まれば、現在の水準でも国債は買われる」と述べた。
(John Geddie記者 翻訳：本田ももこ 編集：加藤京子)
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0LO0EE20150220
ギリシャのユーロ圏離脱、2012年時点と比べると影響は限定的＝Ｓ＆Ｐ
2015年 02月 20日 00:12 JST
［１９日 ロイター］ - 格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）幹部は１９日、ギリシャがユーロ圏から離脱したとしても、他のユーロ加盟国に対する金融面でのリスクは、同国が前回危機に陥った２０１２年当時と比べると低下しているとの見解を示した。
Ｓ＆Ｐのソブリン格付け責任者、モーリッツ・クレーマー氏は報告書で、２０１２年以降、欧州安定機構（ＥＳＭ）が創設されるなど、欧州では市場の圧迫を受けているユーロ加盟国を支援する仕組みが整えられてきたと指摘。ギリシャと金融市場との間の関連性は大幅に低下したため、ギリシャ問題の直接的な波及は限定されるとの見方を示した。
そのうえで、ギリシャがユーロ圏を離脱したとしても、残りの１８カ国に対する金融面での負担はそれほど大きくなく、負担は長期間にわたり吸収されるとの予想を示した。
http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPL4N0VT24R20150219?rpc=223
フィンランド首相、ギリシャの延長申請を拒否
2015年 02月 20日 02:25 JST
［ヘルシンキ １９日 ロイター］ - フィンランドのスタブ首相は１９日、対ギリシャ融資の６カ月延長に反対する姿勢を示した。
ギリシャはこの日、ユーロ圏諸国に対し６カ月の融資延長を正式に申請。これについてスタブ首相は、ギリシャは構造改革を引き続き実施する必要があるとの考えを示し、「ギリシャによる融資延長申請を拒否する」と述べた。
ドイツもギリシャの申請を拒否する姿勢を示している。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0LN1RD20150219?rpc=223
支援策で隔たりは20％、ユーロ圏は柔軟な対応を＝ギリシャ当局者
2015年 02月 20日 19:34 JST
［ブリュッセル ２０日 ロイター］ - ギリシャ政府当局者は、２０日のユーロ圏財務相（ユーログループ）会合を控え債務再編策でユーロ圏と合意は近いとし、残り２０％の隔たりが残っているとの認識を示した。
同当局者は匿名で、ギリシャは多くの譲歩をしておりユーロ圏側も柔軟に対応すべきとし、「隔たりのうち５分の４は埋まった。残りは５分の１だ」と指摘した。
ギリシャは２０日の合意を望んでいるが、ユーログループの圧力で後退することはないと述べた。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0LO0T020150220
ギリシャが6カ月の融資延長申請、破綻回避へ歩み寄り
2015年 02月 20日 07:52 JST
［アテネ／ブリュッセル １９日 ロイター］ - ギリシャは１９日、ユーロ圏諸国に対し、６カ月の融資延長を正式に申請した。現行の支援プログラム期限があと約１週間に迫っており、財政破綻を回避するため、譲歩案を提示し妥協点を探る。
ギリシャは新たな支援で合意しない限り、３月末までに手元資金が枯渇するとみられている。６カ月の延長で当座をしのぎながら、一段の債務軽減や成長重視の措置を盛り込んだ長期的な支援合意を債権団から引き出したい考えだ。
ユーロ圏財務相会合（ユーログループ）のデイセルブルム議長（オランダ財務相）は、ギリシャの融資延長申請を検討するため、２０日にブリュッセルでユーログループを開催すると明らかにした。
だが域内で最も影響力の大きいドイツは、ギリシャの融資延長申請に難色を示している。
独財務省は延長申請は支援プログラムの条件を満たさないまま「つなぎ融資の方向に向かっている」とし、「抜本的な解決策」にはならないと指摘。１６日のユーログループで合意した基準も満たしていないとした。
ドイツの当局者らは、ギリシャの融資延長申請について、多様な解釈の余地を残すもので「トロイの木馬」のようだとの見方を示した。
２０日に開かれるユーログループに向け用意された文書草案によると、ドイツは、共同声明の草案作成を開始するだけの根拠をギリシャの提案に見い出すことはできないとした。
ギリシャの申請について一歩前進したとの見解を示すユーロ圏当局者もいるものの、２０日の協議に向けたユーロ圏当局者の準備会合ではすべての当局者が、ギリシャは現在の支援プログラムの条件順守にコミットすることをより明確に示す必要があるとの見解でドイツと一致した。
ギリシャ政府当局者によると、同国のチプラス首相は１９日、ドイツのメルケル首相と電話会談を行った。
会談は５０分間にわたり行われ、「前向きな雰囲気のなか、ギリシャとユーロ圏にとって互いに有益な解決策を模索するために双方が話し合った」という。
ドイツ政府報道官は電話会談を確認したが、内容についてはコメントしなかった。
ギリシャ政府当局者は、現行の支援プログラムとは異なる条件を提案したと明かした。
延長期間中は財政均衡を維持し、脱税や汚職の撲滅に向けた改革に迅速に着手する一方、「人道危機」および成長支援に対応する措置を講じることを約束したという。
ロイターが入手した申請文書によると、ギリシャはすべての債権者への返済義務を履行するとともに、欧州連合（ＥＵ）／国際通貨基金（ＩＭＦ）による現行の支援プログラムを法的拘束力のある枠組みとして認め、財政目標を阻害するような行動を一方的に取らないことを確約した。
また融資の延長期間、欧州委員会、欧州中央銀行（ＥＣＢ）、ＩＭＦの３者で構成する「トロイカ」の監視を受け入れる意向も表明した。ギリシャのチプラス首相はこれまで、トロイカの受け入れを拒否し、協力を打ち切る意向を示しており、債権者側に譲歩した格好だ。
ただ支援策の条件である国内総生産（ＧＤＰ）比で３％相当のプライマリーバランス（基礎的財政収支）黒字という今年の財政目標については、「プライマリーバランスの適切な黒字」を目指すとするにとどめ、明言を避けた。チプラス首相はこれをＧＤＰ比１．５％に引き下げることを求めている。
財政目標に加え、労働市場改革、民営化など、現行の支援策で実施が見込まれていたその他の重要事項の詳細は現時点で不明。
ギリシャの融資延長申請を好感し、アテネ株式市場のＡＴＧ指数.ATGは当初２％値を上げたが、ドイツ政府の冷ややかな見解を受けて押し戻され、１％高で終了した。銀行株も９％急伸したが、その後上げ幅の大部分を削る展開となった。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0LN1HR20150219?sp=true
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ユーロ圏総合ＰＭＩ、2月速報は新規受注好調で7月以来の水準
2015年 02月 20日 19:09 JST
［２０日 ロイター］ - マークイットが発表した２月のユーロ圏購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は、総合指数が５３．５となり、市場予想の５３．０を上回り、７月以来の高水準となった。新規受注が好調で７カ月ぶりの高水準となった。
マークイットの首席エコノミスト、クリス・ウィリアムソン氏は「２０１１年半ば以降で初めて、全般に成長した」と指摘。「ＥＣＢが国債買い入れ方針を公表したことで信頼感が増したことも一因。３月に買い入れが始まれば一段の改善が見込まれる」と述べた。
総合指数は１年８カ月連続で５０を上回り、エコノミストの最も高い予想も上回った。５０が景気拡大・縮小の分かれ目となる。
ウィリアムソン氏によると、ＰＭＩは第１・四半期の成長率が０．３％となることを示しており、３月も改善が続けば０．４％となる可能性もある。
サービス部門ＰＭＩ速報値は５３．９、予想は５３．０だった。
製造業ＰＭＩ速報値は５１．１、予想は５１．５。
新規受注指数は５３．３と前月の５１．７から上昇。受注残指数は４年ぶり高水準となった。
ただ企業は依然として価格を下げていることも示された。
ドイツの総合指数は５４．３となり、２０１４年７月以来の高水準となった。サービス指数も上昇し、最も高かったエコノミスト予想の５５．０も上回った。
ウィリアムソン氏はＰＭＩからはドイツの第１・四半期成長率が０．４％となることを示しており、３月の数字が良好なら、成長率も上振れする可能性があると指摘した。
フランスの総合指数は８月以来の５０超えとなる５２．２で、２０１１年８月以来の高水準となった。サービス指数も新規事業と期待指数が好調で、１１年８月以来の高い水準だった。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0LO0N620150220
ギリシャのユーロ離脱、財政緊縮以上に「いばらの道」
2015年 02月 13日 13:30 JST
［アテネ １２日 ロイター］ - ギリシャのユーロ圏離脱、いわゆる「グレグジット」は、起きるとすれば恐らく電撃的な形で実行されるだろうが、それは同国にとって長くつらい道のりの始まりともいえる。ある面では、国際支援プログラムの下でこれまで歩んできたよりも厳しい状況が見込まれる。
急進左派連合（ＳＹＲＩＺＡ）を中心に誕生した新政権は、ユーロにとどまりたいと考えている。だが２月末に期限を迎える現行の支援プログラムを延長するか、あるいはそれに代わる支援の枠組みを設定することで欧州連合（ＥＵ）側と合意できなければ、財政破綻やデフォルト（債務不履行）によって、いやでもグレグジットに追い込まれかねない。
もしもユーロから離脱すれば、ギリシャ経済に対して残っている信頼感は消滅するので迅速な政策対応が必要になる。
制御できない資金逃避を食い止めるためには資本規制の導入は不可避だろう。銀行や金融市場が閉鎖された場合、そうした規制が発動されるとみられる。
次に政府が必要になるのは新通貨だ。この新通貨は歴史的にみれば導入時から非常に弱く、既に資金難に苦しむ多くのギリシャ国民や地元企業が多額の貯蓄を失うかもしれない。それに伴って物価上昇率は急激に跳ね上がる。
ＥＵと国際通貨基金（ＩＭＦ）が課した緊縮政策で、国民の４人に１人が失業する事態になった。だがグレグジットは、少なくともしばらくの間はそれよりもひどい痛みをもたらす可能性がある。
通貨切り下げは一部のセクターの競争力を高め、例えば外国人旅行客にとってギリシャ滞在の費用は安くなる。しかしユーロ圏の外で実際に生活していくのは、一層苦しくなるだろう。
レイル・アセット・マネジメントのチーフストラテジスト、フランソワ・サバリ氏は「ギリシャ経済はユーロとしっかりつながるという決断によって破壊された。それは１つの政治的な決定だったが、今やユーロ圏を去って何か新しいものを再創造するのは簡単ではない」と指摘した。
その上で同氏は「国民の２５％に上る失業者が観光産業で職を見つけられるだろうか。そもそも（グレグジット後に）失業率が２５％にすらとどまるだろうか」と疑問を投げかけた。
エコノミストからは、ユーロ圏離脱でギリシャは再び深刻な景気後退に陥り、生活水準は急低下して投資は現在よりもさらにひどく落ち込むという警告が出されている。
グレグジットに先行事例はないが、アイスランドやキプロス、アルゼンチンのケースが何が起こるかのヒントを提示してくれる。
アイスランドは自国通貨を持っているものの、２００８年に銀行セクターが崩壊した後に資本規制を取り入れた。ユーロ圏に加盟するキプロスは、２０１３年の危機で２週間ほど銀行を閉鎖し、資本規制も導入。両国とも、今なお一部の規制は解除していない。
一方で両国はいずれも、グレグジットが示唆するような通貨制度の変更は計画していなかった。この点で参考になるかもしれないのはアルゼンチンで、同国は２００２年のデフォルト後に通貨ペソのドルペッグ制を廃止している。ペソはその後半年で７０％下落し、貧困率は２倍以上に跳ね上がった。
＜新ドラクマ＞
ユーロ圏は加盟取り消しを想定して設計されていないので、グレグジットは多くの未知の事態をもたらすだろう。ギリシャ国内でユーロの代わりにどんな種類の通貨を導入するのか、それが再びドラクマになるか別の何かかでさえ判然としない。
グレグジットが最初に問題になった２０１２年には、ギリシャ国内で保有されているユーロ紙幣に他と区別するため何らかの方法で印がつけられ、あとで新通貨が発行されるとみられていた。
しかし現実には数多くの複雑な要素がある。例えば、ギリシャ国民が国外に保有する口座のユーロがどうなるかだ。
大半のギリシャ国民は地元銀行から住宅ローンを借りているので、理論的には何も変わらないはずだ。ところがもしもユーロ建てのローンが、価値の下がった新通貨建てで返済されるとなれば、銀行の損失は途方もない額になってしまう。
ベレンベルクのチーフエコノミスト、ホルガー・シュミーディンク氏は「（グレグジット後には）恐らく完全に機能がまひした銀行システムが存在している」と述べた。
ギリシャはほぼすべての石油と天然ガスを輸入しており、ドル建てもしくはユーロ建てのエネルギー代金を新通貨で支払わなければならない。
昨年のギリシャのエネルギー輸入代金は７５億ユーロで、これは国内総生産（ＧＤＰ）の約５％に相当。大幅な通貨切り下げにより、たとえＧＤＰ縮小を考慮に入れないとしても、輸入代金は２倍に膨らむ恐れがある。
観光業や外航船運営のほかにグレグジットで恩恵を受けそうな産業は、オリーブ油や果実、ヨーグルトの生産業者、あるいは建材、医薬品などでいずれも製品の輸出価格が安くなる。
それでもギリシャは、総額で１６０億ユーロを超え、現在のＧＤＰの１１％前後に当たる貿易赤字を抱えている。
（Jeremy Gaunt記者）
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0LH0A420150213
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