今後起こるであろう首都直下、または関東大震災の予測される姿

　１９２３年の関東大震災以来、関東地方の陸域での大きな地震、つまり、犠牲者が多数出る地震はありませんでした。そのため、関東地方で起こる大地震の意味が忘れられているのだと思います。

　地震の起こり方には通常二種類あると言われています。一つは今年４月に発生した熊本地震の様な活断層型の地震です。１９９５年の阪神大震災や２００４年の中越地震、２００７年の中越沖地震、２００８年の岩手・宮城内陸地震などは、みな活断層型の地震です。

　もう一つはプレート境界型です。２０１１年３月１１日の東北地方太平洋沖地震はプレート境界型でした。１９４４年の昭和東南海地震、１９４６年の昭和南海地震もプレート境界型です。

　では、１９２３年の関東大震災は、どちらなのでしょうか。プレート境界型と言われています。

　実を言うと、関東大震災も、揺れ自体はあまり大したことはなかった様子です。少なくとも、東京都内の揺れはたいしたことはなかったようなのです。このことの意味は、震源地、つまり、岩盤の破壊の開始点が神奈川県の西部、多分、伊豆半島の東側あたりであり、大きくフィリピン海プレートが陸域の地下へ滑り込んだのが神奈川県の西部であったからのはずです。つまり、神奈川県の東部や東京都では、地下でフィリピン海プレートが大きく動くことが無かったという意味です。神奈川県東部や東京都の地下では、フィリピン海プレートが大きく動くことがなかったため、陸のプレートとの間で岩石の破壊が起こらず、地震波の直撃が無かったのです。つまり、神奈川県東部や東京都は、神奈川県西部の地下での岩石破壊の結果発生した地震波が数十キロ、または１００キロ以上伝わってきた結果の揺れを受けただけなのです。

　つまり、地震被害が苛酷なものになるのは、岩石破壊の結果発生した地震波がどれだけ大きいかだけではなく、岩石破壊が地表からどれだけ近いところで発生したかに左右されるのです。海のプレートが地面にほぼ並行に浅い所に存在した場合、非常に広い範囲で強い地震波が地表面にとどきます。この可能性が高いのが東海地震の震源域で、静岡県の御前崎市はほぼ全域が含まれます。

　熊本地震の被害に関連して、国土交通省が活断層上にある家屋について移転補償をすることを決めたそうですが、こういったことが出来るのも、活断層の傾きがほとんど垂直に近いことが西日本では多いからです。活断層が地面にかなり並行に走っている場合、活断層の上のかなり広い地域が強い地震波を受けることになり、大きな被害を受けるわけですから、東日本の傾きが浅い活断層の場合、どの程度の範囲で移転補償をするのかが問題化するでしょう。

　ここで、話題を関東大震災に戻します。関東大震災は相模トラフという陸のプレートである北アメリカプレートと海のプレートであるフィリピン海プレートとの境目が破壊され、関東地方の地下へフィリピン海プレートが大きく沈み込むことで発生します。相模トラフは伊豆半島の東側の根元から房総半島の南方沖を通って、房総半島の南東沖まで続いています。１９２３年の関東大震災（　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%9B%B8%E6%A8%A1%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%95%E5%B7%A8%E5%A4%A7%E5%9C%B0%E9%9C%87　）は、言ってみれば、相模湾内の、伊豆半島に近い部分だけが破壊され、フィリピン海プレートが相模湾の小田原方面から房総半島の相模湾側が北西方向へ沈み込んだのだと思えます。

　次なる関東大震災は、１９２３年の関東大震災よりもはるかに大きなものになるはずです。その理由を以下に述べます。

１．２０１１年３月１１日の東北地方太平洋沖地震（以降、３１１大地震とする）で大きく太平洋プレートが東北地方の地下へ沈み込み始めたわけで、それに引っ張られて、関東地方の地下でも、茨城県や千葉県の東側から関東地方の地下へ太平洋プレートが大きく滑り込むことが予測できること。

２．事実、３１１大地震まで、三陸沖で太平洋プレートの沈み込みが５００年以上止まっていた（　https://www.jstage.jst.go.jp/article/geosocabst/2013/0/2013_052/_pdf　）とされていて、このことは、８６９年の貞観地震の時に富士山のマグマ噴火があり、それ以降マグマ噴火がないことや、この５００年ぐらいの東日本の太平洋側での地震の多くが津波地震であり、陸域での揺れ自体はたいしたものがなかったことと整合的です。つまり、富士山のマグマは太平洋プレートの関東地方の東方からの沈み込み活動によって作られていて、貞観地震以降、太平洋プレートの関東地方の地下への沈み込みがほとんど起こっていなかったと仮定すると、マグマの生成が低下していて、マグマ噴火に至らなかったことの説明になるからです。同じく、東日本の太平洋側での地震のほとんどが津波地震であったことも、陸域の地下で太平洋プレートが大きく沈み込むことがなかったからであり、津波が起こったのは、陸のプレートの海溝部分が跳ね返るだけで、海のプレート自体は大きく沈み込むことがなかったからと考えることができるのです。

３．関東地方の地下で、太平洋プレートとフィリピン海プレートは斜めに重なり合っています。陸のプレートの南側からフィリピン海プレートが北北西方向へ沈み込み、そのフィリピン海プレートの下へ、東側から太平洋プレートが西方向へ沈み込んでいるのです。フィリピン海プレートも太平洋プレートも、共に西側への動きを伴っていますから、一方が止まれば他方も動きを抑制され、その反対に、一方が動けば他方も動きが促進される関係にあります。３１１大地震が発生したため、太平洋プレートの関東地方の地下への沈み込みは大規模に始まっていますから、今後、フィリピン海プレートの関東地方の地下での沈み込みも促進されていくのです。

４．関東地方の地下で太平洋プレートが大きく動き、その結果、フィリピン海プレートが同じく大きく動くと、伊豆半島の東側、群馬県や栃木県の南部よりも南側という、非常に大きな範囲で地下の岩盤破壊が起こることになります。その地震波が地表面へ伝わり、建築物に被害を与えますし、液状化などを発生させます。関東地方はお椀のような形で岩盤があり、その上に堆積地層が２０キロとか３０キロ積もってできています。そのため、プレート境界での岩石破壊で発生した地震波は数十キロ程度地表面から離れたところで発生することになります。いわゆる地震縦波、つまり、P波の被害はあまりないでしょう。ただし、地震横波、つまり、S波は相当に強く、繰り返し、長時間続くものと思われます。更に、岩盤がお椀の底のような形をしているため、P波がどこかで集中していわゆる地震衝撃波被害をもたらす可能性があります。

５．長野県の諏訪湖付近からさいたま市、そして、犬吠埼へかけて中央構造線が走っていると言われています。関東大震災と同時である可能性はあまりないと思いますが、数年とかという期間よりも短い間隔で、中央構造線が関東地方の地下で動く可能性があると思います。８６９年の貞観地震の９年後である８７８年に発生した相模・武蔵地震の意味は、相模トラフの破壊とほぼ同時に埼玉県内を通る中央構造線がある程度動いたからだという解釈もできると思います。そもそも、貞観地震の時は２カ月後に熊本地震が発生しています。三陸沖が大きく動くと、その結果、関東地方の中央構造線にも、そして、相模トラフにも歪みが大きく発生すると考えるのは多分かなり自然なことです。

６．関東地方の中央構造線が活動すると、こちらはかなり地表に近い部分で岩石破壊が起こりますから、地震衝撃波が地表に到達しやすくなるはずです。特に、大宮台地（　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%A7%E5%AE%AE%E5%8F%B0%E5%9C%B0　）はその影響を受けやすいはずで、ビルなどの座屈被害がかなり広範囲で出る可能性があります。

７．４．で述べた横波被害が広範囲で発生する結果、火災が都市部の相当に広範囲で発生するはずです。いわゆる家屋の密集地帯だけでなく、駅前の商店街などもビルが林立しているため、自動車火災などがビル火災へつながる例があるはずです。

８．水道管が破壊される可能性があります。阪神大震災では地下鉄大開駅の中柱がかなり大きく破壊され、駅舎の直上の地表面が陥没する被害が発生しました。関東地方の地下は全体に軟らかい地盤で出来ているため、同じような地下鉄被害、つまり、トンネル内の柱が破壊されることはないと思いますが、水道管の破壊、それも大きな水道管が地面の揺れや不同沈下などのために破壊されることがあるはずです。この結果、消火がうまく出来ず、火災が広がることが予測されます。なお、ガス管は供給が止められるため、ガス漏れ被害には起こらないと思います。ただ、復旧は大変な作業になるでしょう。

　まとめです。多分、多くの方が、次の関東大震災が例えば熊本地震のように一定の地域が激しく揺れ、その他の地域はあまり被害を受けないとか、または、３１１大地震のように広範囲でかなり揺れるが大きな被害は受けないといったイメージを持たれているのではないでしょうか。しかし、多分、次の関東大震災では、神奈川県、東京都、埼玉県、千葉県の一都三県の全域、そして茨城県の南半分が非常に広範囲で強く揺れる被害を受けるのです。数日かけて歩いて行ける範囲全体が被災をするというイメージになるはずであり、建築物の被害だけでなく、道路や橋、大きなインフラ、つまり送電鉄塔など被害があるはずです。関東地方の平野部のほとんどが被災し、道路陥没や家屋倒壊が、ほぼ全域である程度発生します。高層ビルや中層ビルの、多分、数割で継続使用が困難になるでしょう。そして、部分的に、倒壊率が６割とか８割を超える地域もあるはずであり、そういった地域では火災の広範囲での発生もあり得ます。

　最後に、上に述べたような地震はいつ頃発生するかについて簡単に述べます。地震学会や政府の公的な見解は、「房総半島南部にある海岸段丘の沼面を形成する地震（元禄関東地震相当かそれ以上）の平均発生間隔は約2300年で、今後30年以内の発生確率はほぼ0%である
」（　http://www.jishin.go.jp/main/chousa/14apr_sagami/sagami2_shubun.pdf　）です。この予測は平成26年4月25日に地震調査研究推進本部の地震調査委員会によって出されたものです。では、安心でしょうか。自分は違うと考えています。この資料はM8規模の地震発生の仕組みを三陸沖の大地震とは関連付けていず、単に過去の同じような地震の発生間隔から見積もっているからです。関東地方のM8級の大地震は三陸沖の大地震で太平洋プレートが大きく東日本の地下へ沈み込んだ結果発生すると考える方が合理的であると思います。つまり、この数年以内にM8級の大地震が関東地方で起こると思います。実際、この４月の熊本地震についての事前の発生予測は、布田川断層帯の将来の地震発生確率について、「今後 30 年以内の発生確率：ほぼ0%−0.9%」（　http://www.jishin.go.jp/main/chousa/13feb_chi_kyushu/k_11.pdfの１２ページ　）でした。この予測は平成25年２月１日付けのものです。

日本に於ける地震予測は、故意にゆがめられているのではないでしょうか。