学者グループ　米国での大地震と津波を警告　今後10日の間に、マグニチュード9,3 赤かぶ

学者グループ　米国での大地震と津波を警告　今後10日の間に、マグニチュード9,3
http://www.asyura2.com/15/jisin21/msg/482.html
投稿者赤かぶ日時 2016 年 6 月 23 日 02:12:05: igsppGRN/E9PQ　kNSCqYLU

学者グループ　米国での大地震と津波を警告
http://jp.sputniknews.com/us/20160623/2354056.html
2016年06月23日 00:07　Sputnik

米の専門家らは、米国領内で今後10日の間に、強い地震が起きる可能性があると警告した。それによれば、地震の規模はマグニチュード9,3に達し、その結果として津波が起こる。新聞Expressが伝えた。

地質学者のデータによれば、カリフォルニア州では最近、マグニチュード3,6程度の揺れが10回記録された。それ以外に、およそ200回もの小さな地震が、メキシコとの国境地帯で観測されている。

ある地区では震動の周波数が高くなっており、この事は、マグニチュード10を超える巨大地震の可能性を物語っている。

学者らの予想では、地震は北米大陸の西部沿岸で起きるという。その場合、地震によって引き起こされる津波は、ポートランド、シアトル、バンクーバーを襲うことになる。
　

1. 2016年6月24日 17:14:20 : 4gCSEDtMQM : OC4kgBOz_Zo[13]

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またイスラエルの地震兵器とか言うなよ。

2. taked4700[5489] dGFrZWQ0NzAw 2016年6月25日 20:52:02 : G14AKtOvLA : k2HJyOAmsl4[3]

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アメリカ西海岸でＭ9.3大地震の予測とイギリスのＥＵ離脱はリンクしているのでは？そして、その意味は近い将来の首都直下地震では？
　アメリカの西海岸でこの10日間程度の間にＭ9.3の大地震が発生すると一部のマスコミが報道しています。
　イギリスで行われた国民投票でＥＵ離脱が過半数を占め、基本的にイギリスはＥＵ離脱をする方向で動くことになりました。しかし、こういった重要なことをある意味メディアの報道次第でいくらでもコントロールできる国民投票で決めるとしたこと自体が非常におかしなことでした。
　今回の国民投票のきっかけは、「2013年1月、デーヴィッド・キャメロン首相が2015年の総選挙のマニフェストとして、イギリスとEUとの関係について再交渉しEUを離脱するかどうかの選択肢を2017年末までに英国国民に与えると発表した」（　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A4%E3%82%AE%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%81%AE%E6%AC%A7%E5%B7%9E%E9%80%A3%E5%90%88%E9%9B%A2%E8%84%B1%E6%98%AF%E9%9D%9E%E3%82%92%E5%95%8F%E3%81%86%E5%9B%BD%E6%B0%91%E6%8A%95%E7%A5%A8　）ことです。2013年1月と言えば、2020年夏季オリンピックに向けて一次選考が終わり、イスタンブール、東京、マドリードが正式立候補都市に選出された後のことです。東京が開催都市に決定したのが2013年9月でした。
　311大地震が869年の貞観地震の再来であると言うことは2011年の311大地震発生直後から指摘されていて、貞観地震の時には9年後の878年に相模・武蔵地震という首都直下地震、その9年後の887年には仁和地震と言う南海トラフ地震が起こっていたことが分かっていました。これらのことはインターネットで地震関連の情報を調べれば誰でもすぐに知ることが出来ました。
　不思議なのは、ほぼ確実に首都直下地震が起こるだろうと予測できたのに、そのことがオリンピック開催地の選考で話題にならなかったことです。未来のことですから１００％確実ではないにしろ、現実にＭ９地震が東北地方を襲った日本が今後地震の頻発期になることはほぼ常識的に分かることです。
　つまり、2020年夏季オリンピックの東京決定は通常の意味での決定ではなく、なんらかの政治的な意味、特に、現在の世界を支配しているアメリカ軍産複合体の意図があってのことなのです。
　このことが明確に分かるのは、円ドル相場の動きです。311大地震以降に円高が極端に進みました。円高の理由として日本の会社が海外資産を売って国内での復興資金に充てたからだと言うことが言われましたが、そうであれば、なぜ、安倍政権での日銀の金融政策で円安に振れたのでしょうか。あのころの相場の動きは次の様でした。

2012年9月：1ドル＝77円台前半
2013年1月：1ドル=90円台
2013年5月：1ドル=100円台
2014年10月：1ドル=110円台
2014年12月：1ドル=120円台

　311大地震直後から日銀は貸し出しを増加させていて、必要であれば幾らでも銀行から借りることが出来る状況であったのに、わざわざ円高が進行しているときに海外資産を売ってまで円資金を得ようとするはずがないのです。つまり、311大地震以降の円高は非常に大がかりに世界的な世論操作が行われた結果のことです。

　2000年に入ったごろからでしょうか、日本の一流会社の株式の海外資本保有割合が5割程度なって、311大地震の時はその傾向がより強まっていました。つまり、もし、大地震で日本の資産が危険だとされれば株を買っていた海外資本は大損をしていたはずです。

　翻って、近日中のアメリカ西海岸でのＭ９地震は有り得るのでしょうか。１００％有り得ないと断言は出来ませんが、１００％に限りなく近い割合で有り得ないと考えています。根拠は次の通りです。
１．最初の報道が出たのは6月17日のことのようです。Expressという新聞社の報道（　http://www.express.co.uk/news/science/679500/BIG-ONE-COMING-Scientists-say-9-3magnitude-quake-possible-as-California-KEEPS-rumbling　）で、タイトルは「巨大地震が発生する？　専門家によると10日間で10回の揺れの後、Ｍ9.3の地震の可能性」というものです。しかし、内容はタイトルから受ける印象とは全く別です。「10日間で10回の揺れ」とは報道が出た時点での最新10日間で実際にＭ３クラスの地震が10回発生したということであり、西海岸で最大Ｍ9.3の地震の発生の可能性があるとは、コンピュータでのシュミレーションの最大値では、アメリカ西海岸の大地震は最大Ｍ9.3になると言うだけのことです。つまり、Ｍ３クラスの実際に起こった地震と、Ｍ9.3の地震予測は全く関係ないのです。
２．上の記事を日本で報道したものが、6月23日の「米の専門家らは、米国領内で今後10日の間に、強い地震が起きる可能性があると警告した。それによれば、地震の規模はマグニチュード9,3に達し、その結果として津波が起こる。新聞Expressが伝えた。」（　http://jp.sputniknews.com/us/20160623/2354056.html　）というもので、ロシア系のメディアです。このタイトルそのものが誤訳であるはずです。そもそもこの記事には専門家が誰なのかと言うこと自体が書かれていません。
３．この数年、または今年になってからかも知れませんが、アメリカ西海岸での地震発生数が増加しているのは事実です。しかし、Ｍ９が発生するのであれば、非常に広範囲にいろいろな前兆が出なければなりません。今のところ、そういった前兆は出ていません。
　
　まあ、アメリカ西海岸での大地震の可能性については日本のメディアのほとんどは無視ですから、あまり知られていないはずですが、イギリスのＥＵ離脱については大きく報じられ、円高騰と株価下落が起こっています。

　トリックは実体のないアメリカ西海岸Ｍ9.3大地震予測と、世論コントロールの結果であるイギリスの国民投票結果にあります。つまり、単にマインドコントロールで人々の投資行動を操り、誰かが濡れ手で粟を目論んでいたというわけです。

　この工作は世界的なものですから、必ずしも日本だけをターゲットにしたものだとは思えませんが、熊本地震が4月14日に発生し、いよいよ本格的にＭ９地震であった311大地震の影響が日本の各地へ広がりだしている時期の事件であり、外資の株の売り逃げが意図の一つとしてあったのは明らかです。

　世界の投資家の中には、アメリカ軍産複合体、またはヨーロッパ軍産複合体と呼ぶべき面もあると思いますが、ともかく西欧資本の狙いに気が付かず、比較上安全資産である円を買い、日本国債に投資をする方たちも多くいるでしょう。日本の株式の外資の保有割合が仮に変化しないことがあっても、その中身がどうなっているか注視する必要があると思います。

　311大地震で東日本は数十メートルも東へずれたのです。その影響が関東地方に出ないわけがありません。日本は首都直下地震に対して備えを進めていくべきです。
2016年06月25日20時45分　武田信弘　ジオログCN:90247 SN:3775