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【第37回】 2016年9月17日 唐仁原俊博[ライター]
医師の6割が「ストレスチェック」の効果に懐疑的なワケ 秋田で自殺が多い意外な理由
地元の喫茶店で聞いた
秋田で自殺が多い意外な理由
昨年末からストレスチェックが義務化されていますが、果たして社員のメンタル不調を防げているのでしょうか
9月10日は世界自殺予防デーだった。これは2003年に世界保健機関が定めたものだが、日本においても世界自殺予防デーにちなみ、2007年以降、9月10日からの1週間が自殺予防週間とされている。そんなわけで、自殺予防週間は終わってしまったが、今回はそのあたりを少し考えてみる。
突然だが、日本で自殺が多い月をご存じだろうか。ここ数年、自殺者が最も多いのは3月と5月だ。私はてっきり秋から冬にかけてが一番多いものだと思っていた。少し前の、旅先での出来事が原因だ。
参照：警視庁の自殺統計に基づく自殺者数の推移等（平成28年3月内閣府自殺対策推進室）
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「なんで秋田県が自殺率高いかわかる？」
2年前の春のこと。日本三大花火大会の一つ「大曲の花火」の会場である秋田県大仙市の大曲を私はあてどなくぶらついていた。岩手県で2日空けて用事が続くという妙なタイムスケジュールのために暇を持て余し、鉄道の旅に出かけ、「あ、何か聞いたことある地名だ」ということで大曲に降り立ったのだった。
花火の街を打ち出している大曲駅周辺をとぼとぼ歩いても、当然そんな時期に花火なんか打ち上げないし、そもそも真っ昼間だ。うろうろし飽きて喫茶店に入ったところ、「このあいだ、笑福亭鶴瓶がロケでうちに来たのよ」と自慢された。その後、私が南国生まれだと知った喫茶店のママに投げかけられたのが、秋田県の自殺率の高さに関する問いだ。ちなみに、2015年の秋田県内の自殺死亡率（人口10万人当たりの自殺者数、内閣府調べ）は全国ワーストである。
ぼーっとしようと思って立ち寄った喫茶店で、いきなり「自殺」という単語が出てきて狼狽しながら「え、冬寒くて嫌になるからですかね」というようなことを言ってみると、「違う違う。花火を見るからよ」という答えが返ってきた。こっちはちんぷんかんぷんだが、常連っぽいおじさん、おばさんが「そうだそうだ」とばかりにうなずきながら話に加わってきた。
毎年8月末に行われる花火大会が終われば、あっという間に冬が来る。花火を見たがゆえに、これからやってくる冬の厳しさがより一層つらいものに感じられ、死を選ぶというのだ。ほんまかいな。店にいた人たちは「花火を見ると自殺してしまう」と主張するくせに、「見たことないならぜひ一度見に来るべきだ」としきりに勧めてきた。ご当地ギャグですか。
ちなみに、全国の統計を調べたついでに、気になって秋田県の傾向もチェックしてみたが、秋以降に急激に自殺者が増えるということはないようだ。やっぱり花火が原因じゃないじゃないか。
自殺者数は減少傾向
昨年は2万5000人以下に
「日本では毎年3万人が自殺している」といわれていたが、現在、自殺者数は減少傾向にある。日本で初めて自殺者が3万人を超えたのは1998年。前年の2万4391人から、3万2863人と突然跳ね上がった自殺者数は、2011年まで3万人を超えていた。最も多かったのが奇しくも世界自殺予防デーが制定された2003年の3万4427人。昨年は2万4025人と自殺者急増前の1997年と同程度となった（警視庁の自殺統計原票の集計結果より）。
1998年の自殺者急増だが、内閣府は「多様かつ複合的な原因・背景を有する自殺の実態をこのような統計分析から明らかにすることには限界もある」が、「人口増と高齢化の進展に加え、当時の社会経済的変動が働き盛りの世代の男性に対し強く影響し、これらの世代の自殺死亡率が急増するとともに、社会経済の変動に影響されやすい昭和一桁〜15年生まれの高齢者層の自殺死亡率が増加し、これらの効果が相まって自殺者数が急増したものと推測される」としている（平成19年版 自殺対策白書より）。
自殺対策白書内では、金融機関の経営状態の悪化により、中小企業が貸し渋り・貸し剥がしに遭い、自殺者を増加させる一因となったとも書かれている。ドラマ『半沢直樹』を思い出した。主人公・半沢直樹の父親はネジ工場を経営していたが、直樹が子どものころ、銀行に融資を打ち切られ自殺した。そういえば、半沢の父を演じていたのも笑福亭鶴瓶だった。いや、それはどうでもいい（というか、物語において半沢の父の自殺は1998年よりずっと前だ）。
この時期、厚生労働省の患者調査によれば、うつ病と診断される患者も増えた。1999年時点で44.1万人だった気分障害患者数が、2002年には71.1万人と急増。その伸びの大半は、うつ病と診断される人の増加によるものだ。1999年には、うつ病による過労自殺も労災として認定されるようになった。職場におけるメンタルヘルスの重要性が認識され始めたのもこの時期だろう。
参照：患者調査（厚生労働省）
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ストレスチェックは
本当に「一次予防」の役割を果たせているか
さて、メンタルヘルスといえば、昨年末より、50名以上の従業員を擁する事業所では、毎年1回のストレスチェックの実施が義務化された。第1回目の検査期限は11月末だが、既に皆さんの企業では実施されているだろうか。チェックの結果ストレスが強いと判断された人は、希望があれば医師が面談するという制度だ。厚生労働省はストレスチェックと面接指導により、メンタルヘルス不調の未然防止が行えるとして、これを一次予防と位置付けている。不調が起こってしまった場合、それを早期に発見し、適切に対処するのが二次予防。休職や長期の職場離脱があれば、その復帰を支援するのが三次予防だ。
しかし、どうやらストレスチェックを行う立場にある医師や保健師はこの制度に対して懐疑的なようだ。10万人以上が登録している医師専用コミュニティサイト「MedPeer」において、ストレスチェック制度がメンタルヘルス不調の一次予防に効果があると思われるかという質問がなされた（有効回答4031件）。
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その結果、最も多かったのが「どちらかと言えば効果はない」の45.3％。「まったく効果はない」は16.8％と、ネガティブな意見が6割を超えるという結果になった。
「どちらかと言えば効果はない」と考える産業医のコメントの一部を紹介すると、「企業の専属産業医を行っています。実際そのストレスチェック後の面談も行いましたが、面談時点では改善していたりと有効であることは少なく、また、職場へ不満がある人がハイリスクになる印象があり、ややメンタル不調と主旨がずれていると思います」（40代、産業医、男性）、「高ストレス判定の中でも、面談を申し込んだほうがよさそうな人が申し込んでこない」（40代、産業医、女性）とのことだ。
始まったばかりの制度なので、効果のほどもまだわからないが、ここまで否定的な意見が多いというのには驚かされた。しかし、これはあくまで医師の立場からの意見。企業側がストレスチェックの結果を積極的に職場環境の改善に役立てるならば、医師たちが考えているほど、効果がないとは限らないようにも思える。また、企業は実施する義務があるものの、受検するかどうかは従業員の判断に委ねられている。健康診断のように「受けるのが当たり前」という意識が根付いていけば、本人が気づかないうちに疲弊し、最悪、自殺につながってしまうというような事態は避けられるのではないだろうか。
というか、会社員に限らず、誰でも気軽に受けれるような制度があれば、「ストレス社会」なんて言葉もなくなるんではないかなと思ったりもする。ストレスは誰だって感じるものなんだから。どうですかね、厚生労働省さん。
http://diamond.jp/articles/-/102226
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