千葉県の男性(63)が腰の痛みに苦しみ出したのは6年ほど前。検査で問題はなく、整形外科の医師に「もう来てもらっても仕方ありません」と言われた。 あまりに痛くて、会社を退職。ほとんど自宅で寝て過ごした。別の医師から紹介を受け、今年1月から、千葉大医学部で「認知行動療法」を受けている。 医師や臨床心理士と向き合い、まず緊張による痛みを和らげるための腹式呼吸などを習った。面談では「妻の支えなしで一人で歩く」といった目標を決め、次回までに挑戦した。事前の不安の度合いは「100点」。でも、実行できて不安は「40点」になった。 痛みはまだ残っているが、行動範囲が広がり、「自信とやる気が芽ばえてきました」。鎮痛薬を一時、やめることもできた。 長く続く痛みは「慢性疼痛(とうつう)」と呼ばれ、原因不明のことが多い。周囲にわかってもらえず、孤立することもある。国内の調査では、18歳以上の約15%が腰や肩などに6カ月以上続く痛みを抱えていた。 痛みのせいで体を動かさず気分が落ち込むと、ますます痛みを感じやすい。認知行動療法は、そんな悪循環を断つ手段だ。 たとえば、痛みで仕事がうまくできなかった場合、患者は「私はいつも痛みに苦しめられている」といった考え(認知)に陥りやすい。それを、「きのうは仕事ができた」といった別の事実に目を向け、「いつも必ず痛いわけではなく、できることはある」という考えができるようにする。 千葉大では2000年、伊豫(いよ)雅臣教授(精神医学)らが認知行動療法を始めた。現在は清水栄司教授(認知行動生理学)が中心になって取り組む。 海外での研究のまとめでは、慢性疼痛への認知行動療法は治療しない場合と比べ、痛みに伴う生活への支障や気分などの改善に「軽度から中等度の効果がある」とされている。 ■運動や瞑想も効果 慢性腰痛の治療で実績のある福島県立医大も、「痛いから動けない」といった考え方を「痛くても動こう」へと変えてもらうことに力を入れる。運動は痛みを軽減しやすいからだ。 「腰痛で趣味の合唱ができない」という人には「見学だけでいいから会場へ行きましょう」とすすめる。二階堂琢也講師(整形外科)は「会場で友人と話すだけでも、生活の質を上げるきっかけになり得る」。 九州大の細井昌子講師(心療内科)によると、重い慢性疼痛の人では両親の不仲やいじめなど、つらい過去を抱えていることが少なくなく、「一般的な認知行動療法では効果が出にくいことがある」という。 そんな人たちへの治療の一つとして、細井さんらは瞑想(めいそう)の手法を骨格とした「マインドフルネス」を導入している。仰向けの状態で、つま先から頭の先まで意識を向けていく、といった内容だ。新世代の認知行動療法とも呼ばれ、効果を示す研究も出てきた。(田村建二) ■NPOが相談窓口 認知行動療法は、うつ病などには公的な医療保険が認められているが、慢性疼痛は適用外。このため、千葉大では自費のカウンセリング(30分あたり6480円)として実施している。 実施に時間がかかる一方、医療機関側の収入につながりにくく、取り組む施設はまだ少ない。細井さんは「複数の診療科が連携して痛みの治療に取り組む施設では、患者の心理的背景にも目を配っていることが多い」と話す。 NPO法人「いたみ医学研究情報センター」は、痛みに関する無料の電話相談窓口(0561・57・3000、月・水・木曜の午前9時〜午後0時半と午後1時半〜5時)を開設している。 その他の生活面掲載記事 その痛み、「考え方」変え改善 検査では異常なし…でも消えない (どうしました)肺MAC症の治療法は? 佐々木結花さん (1分で知る)がん:5 限界知った上で検診を こんなニュースも 自民・石原氏「申し訳ない」 都知事選の候補者擁立へ 「サザエさん」視聴率7.7%の衝撃(小原篤のアニマゲ丼) エリザベス女王が質問「欧州であるべき理由、三つ挙げて」 英紙報じる 国民投票 西原理恵子さんと高須克弥さんの共著、小学館が回収決定 Recommended by PR情報 トップニュース 朝日新聞デジタルのトップページへ 写真 具が多すぎるそば、500円 孫氏、求められる説明責任 アローラ氏の利益相反疑惑(17:28)会員の方は全文読めます ウィンドウズ10、自動更新は終了 「辞退」目立つ表示(19:07)会員の方は全文読めます 京大病院で火災 逃げ遅れた人がいないか確認中(19:01) D&Gの香水、資生堂が世界独占ライセンス契約(18:51) 「昔の恋人も誘って投票所へ」 安倍首相(18:51) 羽生結弦、スケートカナダとNHK杯に出場 フィギュア(18:34) 「安倍政権は株価下がった途端に口つぐむ」民進・前原氏(17:35) 空港にクマ、2便に遅れ 滑走路近くの制限区域内 秋田(15:59) 人気の有料ニュース 年金の運用損、昨年度5兆円超 GPIF公表は参院選後会員の方は全文読めます 商標乱発、国全体の1割出願 男性「あくまでビジネス」 シャープ、「創業の地」に別れ 東京支社も縮小へ会員の方は全文読めます
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